新生銀行 Shinseibank.com - より良い銀行サービス [ 話題の円預金・外貨預金や人気の投資信託、オトクな住宅ローンをご案内 ]

新ファンド「新生・トロイカロシアファンド」
5月12日(月)当初募集開始

資料請求＆お申し込みでギフト券が当たるダブルチャンスキャンペーン
5月31日（土）まで

新生プラチナサービス
インターネット他行宛振込手数料が月10回まで無料
外貨為替手数料片道25％OFFキャンペーン実施中

現在実施中のキャンペーン

※一部店舗では営業時間が異なります。

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

2008.5.1	【キャンペーン】	【新生プラチナ会員限定】外貨為替手数料片道25％OFFキャンペーン実施中
2008.4.30	【キャンペーン】	新生VISAカードのお申し込みで1,000円プレゼント
2008.4.30	【キャンペーン】	ご家族・ご友人ご紹介キャンペーン
2008.4.30	【投資信託】	新ファンド募集の予告「新生・トロイカロシアファンド」
2008.4.30	【投資信託】	新ファンド「新生・世界株式ファンド（複利効果重視型）/（分配重視型）」 4月30日（水）運用開始（継続募集中）
2008.4.21	【ニュース】	ゴールデンウィーク期間中の当行ATM稼働状況について［PDF：92KB］
2008.4.11	【投資信託】	新ファンド「新生・世界株式ファンド」　このファンドひとつで、世界の株式に分散投資！
2008.4.2	【外国債券】	南アフリカ・ランド建利付債券　期間2年　募集開始（金融商品仲介）
2008.2.29	【キャンペーン】	住宅ローン資料請求＆申し込みダブルチャンスキャンペーン[5月31日（土）まで］
2008.2.29	【キャンペーン】	証券口座開設キャンペーン＜インターネット限定＞（金融商品仲介/楽天証券）　[5月30日（金）期間内に証券口座開設完了分まで］
2008.2.28	【投資信託】	新ファンド「新生・UTIインドインフラ関連株式ファンド」 2月29日(金)運用開始（継続募集中）

	2008.5.9	セキュリティ・カードの番号は厳重に管理してください
	2008.1.15	キャッシュカード取引/デビットカード取引/新生パワーダイレクト取引/当座貸越の利用停止をご希望のお客さまへご案内
	2007.8.10	新生銀行のセキュリティ・カードの番号が登録できるソフトウエア「ガジェット」にご注意ください
	2007.7.31	今すぐセキュリティ・カード番号の登録をお願いします
	2007.7.25	新たな偽ウェブサイト(フィッシングサイト)が報告されました
	2007.7.12	偽のウェブサイト(フィッシングサイト)へ誘導するフィッシングメールにご注意ください
	2006.12.20	不正な送金に協力することで犯罪の加担とならないようご注意ください
	2006.9.25	10月1日から海外ATMで出金時にメールでお知らせ

ご注意

投資信託は、価格の変動により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては申し込み手数料（最大3.15%）など所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書（目論見書補完書面を含みます）にてご確認ください。
株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分にご確認いただいた上でご判断ください。
金利はいずれも税引前。20%の源泉分離課税となります。特に注釈がない限りいずれも2008年5月1日現在。

仕組預金一般について

最長預入期間や金利の付利条件等について十分ご確認の上、お申込ください。
商品によっては、満期金等を外貨でお受け取りいただくことになる場合がありますので、その後円転する際は、為替レートの変動により外貨に交換された円の元金を下回り、元本割れとなることがあります。
本預金の中途解約は期限延長等の有無にかかわらず原則できません。なお当行がやむを得ないものと認め満期前解約に応じる場合、元本割れが生じる可能性があります。市場の環境等によっては大きく元本割れする可能性もあります。
必ず余裕資金でお預け入れください。仮に預入時以降にまとまった資金が必要となった場合でも、この預金にお預け入れの資金を充当する必要がない程度の十分な流動性が確保されていることをご確認の上、お申し込みください。
満期後は、同口座普通預金に入金となり、以降、普通預金店頭表示金利が適用されます。
本預金のご利用にあたっては、商品説明書（契約締結前交付書面）をご確認いただき商品特性について十分にご理解の上、ご自身のご判断と責任にてお申し込みください。店頭でも説明書（契約締結前交付書面）をご用意しています。
本預金は預金保険の対象商品です。
市場動向等により適用金利を変更または本商品預金の取り扱いを中止する場合があります。

外貨預金について

外貨現金のお取り扱いはしておりません。
金利は税引前であり20％源泉分離課税となります。
外貨預金は為替変動により、為替差損が生じ、元本割れとなる可能性があります。
円でのお預け入れ・お引き出しには為替手数料を含んだ当行所定の為替レートが適用されます。そのため、為替相場の変動が無い場合でも、元本割れとなる可能性があります。
外貨預金は預金保険の対象ではありません。
外貨定期預金は中途解約できません。
店頭に説明書（契約締結前交付書面）をご用意しています。

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
※目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます（ネット専用ファンドの目論見書（目論見書補完書面を含みます）は新生パワーダイレクトでご確認ください）。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託のお申し込み時にはお申し込み手数料、ならびに運用期間中は信託報酬等がかかります（詳しくは各ファンドの「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」をご覧ください）。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。

株式について

株式売買等の証券取引はすべて、楽天証券とのお取引になります。新生銀行は、注文のお申込みを受付け、楽天証券が受注・執行を行います。

住宅ローンについて

店頭に商品説明書をご用意しています。
「10年間特約つき変動金利」「長期固定金利タイプ」はいずれも金利情勢等により、やむを得ずお取扱いを中止する場合もございます。
金利は原則として毎月見直しを行いますが、金利動向によっては金利は月中でもその見直しを行うことがあります。この住宅ローンのご契約にあたっては、お客さまの借入金に適用される具体的な金利を必ずご確認ください。
この住宅ローンの実行日はお客さまにご選択いただきます。なお、ご契約日からご契約日の属する月の翌々月の最終営業日までの期間における当行営業日をご選択ください。
当行の住宅ローンを既にご利用中のお客さまにつきましては、当行でお借換えをすることはできません。
この住宅ローンの資金使途は、他の金融機関から借り入れている住宅ローンのお借り換え資金、ならびに新築・中古物件（戸建・マンション）のご購入資金、戸建住宅のご新築資金（完成時に一括してお支払いになる資金）、土地のご購入資金（ご購入後1年以内に建物を竣工し、居住する場合）に限られます。なお、増改築資金（借り換えとの併用の場合を含む。）を資金使途とする場合も、この住宅ローンはご利用いただけませんので、ご注意ください。
金利変動や見直しなどによりこの住宅ローンの適用利率が変更された場合には、毎月の返済額およびボーナス月増額返済額は再計算され変更となり、新たな返済予定表をお送りいたします。

生命保険商品、個人年金保険商品、損害保険商品一般について

当行の通信販売では、保険の契約者と被保険者は同一の場合のみお申し込みいただけます。
当行の通信販売では、20歳未満の方はお申し込みいただけません。
このウェブページは保険の商品内容のポイントについて説明するものです。詳しくは引受保険会社が作成する商品パンフレットなどをご請求のうえご確認ください。
保険商品をご検討いただく際には、当行ホームページに掲載されている金融商品勧誘方針ならびに保険募集指針をご確認ください。
ご契約前には各商品の【契約概要】【注意喚起情報】を必ずお読みいただき、内容をご確認、ご了承のうえご契約いただきますようお願いいたします。ご契約時には【ご契約のしおり・約款】を必ずご覧ください。
当行の担当者（生命保険・損害保険募集人）はお客さまと引受保険会社の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがいまして、保険契約はお客さまからの保険契約のお申し込みに対して引受保険会社が承諾したときに有効に成立します。また、当行は取引商品の引受保険会社の支払能力を保証するものではありません。
当商品にご契約いただくか否かが、当行におけるお客さまの他のお取引に影響を及ぼすことは一切ありません。
当商品は各引受保険会社が引受をする保険商品であり、預金ではなく、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。また、当行による元本および利回りの保証はありません。
引受保険会社が破綻した場合、生命保険契約者保護機構及び損害保険契約者保護機構により保護の措置が図られることがありますが、この場合でもご契約の際にお約束した保険金額・年金額・給付金額などが削減されることがあります。
投資型年金保険は資産運用の実績に基づき年金額・給付金額等が変動（増減）するしくみの保険です。運用実績によっては、受け取る年金・給付金の合計額が払込保険料相当額を下回る場合があります。一時払保険料等の減少を含むリスクはお客さまが負うことになります。
外貨建の保険は、保険金・年金・給付金等のお受け取り時における外国為替相場によって円に換算した保険金・年金・給付金などの額が、ご契約時における外国為替相場によって円に換算した払込保険料相当額を下回る場合があります。為替相場の変動がなかった場合でも、為替手数料分（TTSレートとTTBレートの差額）が差し引かれる為、円換算受取金額が保険料払込時の為替相場で円に換算した払込保険料相当額を下回る場合があります。
医療保険、がん保険、および終身保険は、被保険者さまの健康状態等についての告知が必要となります。引受保険会社の審査の結果、ご契約をお断りする場合があります。
「プリエール」「フェミニーヌ」は女性のみがお申し込みいただけます。
保険業法上の規制により、お客さまのお勤め先によっては、当行では生命保険、個人年金保険、損害保険をお申し込みいただけない場合があります。
原則として、お申込、保有、解約にあたっては、所定の費用がかかります。
クーリング・オフ制度（ご契約のお申込みの撤回またはご契約の解除）の対象となります。(インターネット申し込みの新生パワーダイレクト年金を除きます。）なお、クーリング・オフ期間には一定の制限があります。
当行では保険募集に先立ち、当行が知り得たお客さまの非公開情報を利用し募集にあたることについてご同意をいただきます。
通信販売・インターネット申込でご不明な点がある場合は、新生パワーコールや各保険会社のコールセンターまでお問い合わせください。

プラチナ円定期について

上記金利はいずれも2008年5月1日現在。市場動向等により適用金利を変更または本預金の取り扱いを中止する場合があります。
定期預金の商品説明書はこちらからご確認ください。
中途解約された場合は当行所定の中途解約利率が適用されます。
満期日以降は自動継続をお選びいただいた場合は、継続時の同期間の店頭表示金利が適用されます。ボーナス金利は付与されません。自動解約をお選びいただいた場合は円普通預金に入金され、円普通預金店頭表示金利が適用されます。

金融商品取引およびインターネットでの金融商品仲介サービスについて

有価証券は銀行の預金ではありません。
有価証券のお取引の際には取引手数料がかかります。
有価証券は預金保険の対象ではありません。
有価証券は元本保証または利回り保証のいずれもなく価格変動リスクがあります。
投資した資産価値の減少を含むリスクは、有価証券をご購入のお客さまが負うことになります。
有価証券には、発行会社または発行体の信用リスクが存在します。
流通性の低い有価証券は価格変動が大きくなったり、売買ができない場合もあります。
新生銀行は、楽天証券を委託金融商品取引業者とし、インターネットでの有価証券の売買の媒介を金融商品仲介業務として行います。
インターネットでの証券口座開設とは、楽天証券に「証券口座」を開設することをいいます。
インターネットでの証券口座内での株式・外国債券の売買等の金融商品取引はすべて、楽天証券とのお取引になります。新生銀行は、注文の申込を受け付け、楽天証券が受注・執行を行います。
インターネットで新生銀行が金融商品仲介業務として行う本金融商品取引サービスは、楽天証券と直接取引きする場合でのお取扱い内容・手数料体系等とは異なります。
新生銀行での注文の申込は、インターネットのみでのお受け付けとなります。お電話、店頭では一切注文のお申込みをお受付けいたしませんので、ご了承ください。
システム作動上の理由等によりインターネット上での注文申込みの受付けができない場合でも、当行は一切責任を負いかねますので、予めご了承ください。

株式会社新生銀行　（登録金融機関　関東財務局長（登金）第10号　
加入協会　日本証券業協会、（社）金融先物取引業協会）

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