今月のキャンペーン

このキャンペーンは終了しました。
たくさんのご参加ありがとうございました。

インターネット 2008年1月1日(火)0:00〜1月31日(木)21:00まで

<キャンペーンコード:7093>

エントリーは不要です

さらにオトクな円定期 Try!プラチナキャンペーン 1年もの500万円以上 金利実質年1.2%[税引後年0.96%]

必ずボーナス金利が適用される条件をご確認ください!

このキャンペーンにご参加いただくためには、円仕組預金、投資信託など資産運用商品300万円以上のご利用が必要です。たとえば投資信託をお選びの場合、最大で3.15%(消費税込)の販売手数料がかかります。詳しくはボーナス金利が適用される条件をご確認ください。
ボーナス金利が適用される条件を満たした場合に、ボーナス金利が付与され、ボーナス金利分の利息を満期後に同口座円普通預金に入金いたします。
インターネットバンキング等では店頭表示金利のみが表示されます(ボーナス金利は表示されませんのでご了承ください)。

  • ※本キャンペーンの利用条件と、新生プラチナサービスのご利用条件は異なっておりますので、個別に条件をご確認ください。保険商品、金融商品仲介、住宅ローンなどのお取引は本キャンペーンの対象外です。

商品選びに迷ったら

Try!プラチナキャンペーンの対象になる、仕組預金、投資信託、外貨預金の選び方についての参考情報をご案内します。

たとえばこんな商品があります 〜仕組預金

同じ円預金でも、もう少し長い期間のお預け入れが可能であれば、円仕組預金を利用するという方法があります。仕組預金は中途解約してしまうと大きく元本割れする可能性があるため、満期までお預け入れいただくことが可能な資金でご利用いただくことが大切です。満期までお持ちいただければ元本割れはしません。

参考情報
中期的な運用が可能なら 長期的な運用が可能なら 仕組預金も対象。現金が当たる!
ニュー パワード・ワン パワーステップアップ預金 2008年投資初めキャンペーン

仕組預金は原則として中途解約できません。中途解約された場合、元本割れとなる可能性が高いです。また、解約時の市場環境等によっては大きく元本割れする可能性もあります。また、最長預入期間や金利の付利条件等、個別商品ごとの仕組みについて必ず各金融商品を説明するページにてご確認ください。

たとえばこんな商品があります 〜投資信託

資産運用の手段は円預金だけではありません。たとえば話題の投資信託を活用して、自分のリスク許容度にあわせてより高いリターンを期待する方法を検討されてみてはいかがでしょうか。

参考情報
シンプルな資産分散を実現する 投資信託キャンペーン実施中  
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投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。商品によっては最大で3.15%(消費税込)の販売手数料がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。

たとえばこんな商品があります 〜外貨預金

最近の円高で、外貨投資が再び注目されているようです。外貨預金が魅力なのは、日本円と比べて相対的に金利が高い点ですね。

参考情報
6ヵ月もの・12ヵ月もの 外貨預金も対象。現金が当たる!  
パワーサポート プラス 2008年投資初めキャンペーン  

外貨預金は預金保険の対象外であり、為替変動により損失が生じるおそれがあります。また異なる通貨への交換には為替手数料を含んだ当行所定の為替レートが適用されます。そのため受取時の円貨額は為替相場に変動がない場合でも預入元本を下回る場合があります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について必ず各金融商品を説明するページにてご確認ください。

ニュー パワード・ワンについて

  • 市場動向等により本預金の取扱いを中止したり、金利を改定する場合があります。
  • 当初預入期間は3年。ただし預入日から3年後の当初満期日の原則4営業日前に当行の判断により期間延長を決定することがあります。
  • インフレなど経済情勢の変化等により、3年後の市場金利が延長後金利よりも高い場合、当行が期間延長を決定する可能性が高くなります。期間延長した場合、お客さまが高い市場金利で運用する機会を失うといえます。
  • 本預金の中途解約は期間延長の有無にかかわらず原則できません。当行がやむを得ないものと認め、満期前解約に応じる場合、満期前解約に伴い発生する解約日から最終満期日までの本預金の再構築およびそれに伴う費用を当行所定の計算により算出した金額を元本から差し引いたうえで、同口座の円普通預金へ入金します。この場合、当初預入金額を下回り、元本割れが生じる可能性があります。
  • 必ず余裕資金でお預け入れください。仮に預入時以降にまとまった資金が必要となった場合でも、この預金にお預け入れの資金を充当する必要がない程度の十分な流動性が確保されていることをご確認の上、お申し込みください。
  • 本預金の預入れ・満期受取りに際してお客さまにご負担いただく手数料等はありません。
  • 満期日以降は、普通預金に入金となり、普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 利息試算は年数を乗じた試算です。実際には1年を365日とした日割り計算ですので、お受け取り利息は若干異なります。
  • 本預金のご利用にあたっては、商品説明書(契約締結前交付書面)をご確認いただき商品特性について十分にご理解の上、余裕資金によりご自身のご判断と責任にてお申し込みください。店頭でも商品説明書(契約締結前交付書面)をご用意しています。

パワーステップアップ預金について

  • 市場動向等により適用金利を変更、または本預金の取り扱いを中止する場合があります。
  • 本預金の中途解約は期間延長の有無にかかわらず原則できません。当行がやむを得ないものと認め、満期前解約に応じる場合、満期前解約に伴い発生する解約日から最終満期日までの本預金の再構築額およびそれに伴う費用を当行所定の計算により算出した金額を元本から差し引いた上で、同口座の円普通預金へ入金します。この場合、当初預入金額を下回り、元本割れが生じる可能性があります。
  • 必ず余裕資金でお預け入れください。仮に預入時以降にまとまった資金が必要となった場合でも、この預金にお預け入れの資金を充当する必要がない程度の十分な流動性が確保されていることをご確認の上、お申し込みください。
  • 当初預入期間は3年。ただし預入日から3年後の当初満期日の原則4営業日前に当行の判断により期間延長を決定することがあります。その場合、預入期間は当初満期日から1年間延長されます。以後も同様にして、到来する各満期日の原則4営業日前に、当行の判断により1年間の期間延長を決定することがあります。但し預入期間が10年を超えることはありません(最長10年満期)。
  • インフレなど経済情勢の変化等により、3年後の市場金利が延長後金利よりも高い場合、当行が期間延長を決定する可能性が高くなります。期間延長した場合、お客さまが高い市場金利で運用する機会を失うといえます。
  • 当初預入期間および各延長後預入期間にかかる利息は、当該各預入期間にかかる満期日にそれぞれお客さまのパワーフレックス口座の円普通預金へ入金することにより支払います。
  • 本預金の預入れ・満期受取りに際してお客さまにご負担いただく手数料等はありません。
  • 満期日(延長された場合は各満期日または最終満期日)以降は、円普通預金に入金となり、円普通預金店頭表示金利が適用されます。
  • 本預金は当座貸越サービスの対象外です。この預金はパワーフレックス口座をお持ちの個人のお客さまがご利用いただけます。
  • 本預金のご利用にあたっては、商品説明書(契約締結前交付書面)をご確認いただき商品特性について十分にご理解の上、余裕資金によりご自身のご判断と責任にてお申し込みください。店頭でも説明書(契約締結前交付書面)をご用意しています。

投資信託一般について

  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
    ※目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます(ネット専用ファンドの目論見書(目論見書補完書面を含みます)は新生パワーダイレクトでご確認ください)。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
  • 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
  • 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
    ※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。 商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)でご確認ください。
    お申し込み時…申込手数料(最大3.15%)がかかります。
    運用期間中…信託報酬または管理報酬(最大年率3.0%)やその他信託期間中に発生する費用(監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等)がかかります。
    換金時…信託財産留保額(最大1.0%)や買戻し手数料(最大3.0%)がかかります。
    上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
  • 投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
  • 新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
  • ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。

外貨預金について

  • 外貨現金のお取り扱いはしておりません。
  • 金利は税引前であり20%源泉分離課税となります。
  • 外貨預金は為替変動により、為替差損が生じ、元本割れとなる可能性があります。
  • 円でのお預け入れ・お引き出しには為替手数料を含んだ当行所定の為替レートが適用されます。そのため、為替相場の変動が無い場合でも、元本割れとなる可能性があります。
  • 外貨預金は預金保険の対象ではありません。
  • 外貨定期預金は中途解約できません。
  • 店頭に説明書(契約締結前交付書面)をご用意しています。
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