上位ファンドはどう違う？比べてみよう！データ別、３つの年間ランキング
※本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行が特定の金融商品を勧誘・推奨するものではありません。
※本資料のいかなる内容も作成時点のものであり、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。
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運用成績で比較するならこちら。
「ファンドラインナップ」では、全ファンドを直近6ヵ月・1年・3年のリターン率順に並び替えることができます。 |
ファンドラインナップ
※情報提供：(株)QUICK
※累積リターン基準日：2008年2月29日
※累積リターン率は、直近の各評価期間毎に収益率を表示した過去の実績です。将来の値動きを予想するものではありません。分配金は再投資したものと仮定（分割も考慮）して計算されています。各評価期間は、月次の騰落率を累積して計算しています。また、単位型の投資信託や、設定後6ヵ月未満の投資信託は含まれていません。
※最新の累積リターン率はこちらでご確認ください。 |
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ここでは過去1年間に、全国のお客さまが申し込まれた金額から解約された金額を差し引いたものを資金流入額として算出し、ランキング化しています。世の中のお金の流れを参考にするという面からは有効な情報といえます。
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※社団法人投資信託協会Webサイトのデータに基づき新生銀行作成
※2007年3月〜2008年2月の月次設定・解約額より算出。 |
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新生銀行のインターネットバンキングでのお申し込み件数でみると、新興諸国をはじめ比較的リスクの高いファンドに人気が集まっているようです。
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投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書（目論見書補完書面を含みます）にてご確認ください。
投資信託一般について
- 投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
※目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます（ネット専用ファンドの目論見書（目論見書補完書面を含みます）は新生パワーダイレクトでご確認ください）。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
- 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
- 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
- 「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
- 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
- 「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
- 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。 商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書（目論見書補完書面を含みます）でご確認ください。
お申し込み時…申込手数料（最大3.15％）がかかります。
運用期間中…信託報酬または管理報酬（最大年率3.0％）やその他信託期間中に発生する費用（監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等）がかかります。
換金時…信託財産留保額（最大1.0％）や買戻し手数料（最大3.0％）がかかります。
上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- 投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
- 投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
- 投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
- 新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
- ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。
