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投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。
詳しくはこちらをご確認ください。
作成:2010年8月

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。
目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、インターネットバンキング(新生パワーダイレクト)にてご確認いただけます。
2010年5月から運用資産が当ファンドの信託金限度額である5,500億円に近づいたため、運用会社の判断によりお買付けのお申込み受付を一時停止していた、「フィデリティ・USリート・ファンドA(為替ヘッジあり)/B(為替ヘッジなし)」の販売を2010年8月16日から再開しました。
販売再開にあわせて、改めてこの両ファンドの魅力などをご紹介します。
2009年以降、ファンドへの資金流入が急増した様子がわかります。
人気が高まり、ファンドに多くの資金が集まったため、一時は運用資金が信託金限度額である5,500億円に近づいてしまい、運用会社の判断により、お買付けのお申込み受付が一時停止されましたが、その後の米国リート市場の拡大にともなう流動性の向上を背景に、信託金の限度額が引き上げられ、2010年8月16日より販売を再開しました。

※Fund Monitorのデータをもとに新生銀行が作成。
2007年7月以降は、サブプライムローン問題による金融不安を背景に、世界的に投資家のリスク許容度が低下し、米国では株式やリート市場が大きく下落しました。
しかし、金融不安の後退とともに、各市場は、2009年3月を底に回復に転じました。
このように、米国リート市場の急落によって、両ファンドの価額が割安な水準まで下落していたことや、その後の回復傾向がファンド人気化につながったと考えられます。

米国の金融不安の根源が住宅価格の下落であったことも影響し、金融不安の深刻化とともに米国リート価格は大幅な調整を強いられました。
米国リートで運用する両ファンドの基準価額も大きく値下がりし、たとえばフィデリティ・USリート・ファンドB(為替ヘッジなし)は、2008年8月末の12,160円から2009年3月末の3,688円へと、その間約70%も下落(分配金支払い後の値)しました。
基準価額が大きく下がったことで、基準価額に対する毎月の分配金の割合が相対的に高くなったことや、その後の価額の戻りが比較的大きくなったため、ファンドの運用成績の良さが徐々に注目されるようになりました。
たとえば、分配金と基準価額とを合わせて試算した騰落率では、右図の表のように、新生銀行の取扱いファンドの中でも上位を占めています。
基準価額が大きく下落した結果ではありますが、このような好調な運用成績も、個人投資家から資金を集める要因のひとつになったと考えられそうです。
| 2009年5月〜2010年 4月末までの 騰落率上位 |
2009年6月〜2010年 5月末までの 騰落率上位 |
2009年7月〜2010年 6月末までの 騰落率上位 |
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|---|---|---|---|
| 1位 | フィデリティ・ USリート・ファンドA (為替ヘッジあり) |
フィデリティ・ USリート・ファンドA (為替ヘッジあり) |
フィデリティ・ USリート・ファンドA (為替ヘッジあり) |
| 2位 | フィデリティ・ USリート・ファンドB (為替ヘッジなし) |
フィデリティ・ USリート・ファンドB (為替ヘッジなし) |
フィデリティ・ USリート・ファンドB (為替ヘッジなし) |
| 3位 | ラサール・グローバル REITファンド (毎月分配型) |
高利回り社債 オープン・為替ヘッジ (毎月分配型) |
高利回り社債 オープン・為替ヘッジ (毎月分配型) |
| 4位 | 高利回り社債 オープン・為替ヘッジ (毎月分配型) |
ラサール・グローバル REITファンド (毎月分配型) |
高利回り社債オープン (毎月分配型) |
| 5位 | 高利回り社債オープン (毎月分配型) |
高利回り社債オープン (毎月分配型) |
エマージング・ カレンシー・ 債券ファンド (毎月分配型) |
『分配金込み騰落率(年率)ランキング』は、過去1年間、実際に支払われた分配金の合計額(税引前)と基準価額の値上がり、あるいは値下がりを加味し、各ファンドの直近決算日までの過去1年間の投資成果を試算したものです。



米国不動産市況は空室率が回復に向かい、賃料の下落にも、歯止めがかかりつつありますが、まだ本格回復にはまだ遠く、またここにきて、米国の景気回復に失速懸念が強まっているため、米国の不動産市場の先行きは楽観視しづらい状況です。
しかし、現在の米国REITの市場環境は1995年〜1997年に似ています。当時も米国の経済は芳しくありませんでしたが、米国REITは高いパフォーマンスをあげることができました。この原動力となったのが、資金調達環境の改善と優良物件の取得です。
現在も、当時と同じように、経済環境が磐石ではないために優良物件が売却されるケースが依然として多くあり、資金繰りが改善したREITにとっては、投資価値の高い物件を手に入れる機会が広がっています。
そして、こうした優良物件の積極取得は今回も米国REITのパフォーマンス改善に貢献することが期待できそうです。

懸念材料は、米国の景気回復がさらに失速することです。特に住宅市場の低迷は注意が必要です。またリーマンショックや、先般のギリシャショックのような、金融市場の信用収縮につながるようなことが再び発生する場合、米国REIT市場にも悪影響が及ぶと思われます。
※NAREITよりフィデリティ投信が作成。 期間:1991年12月末〜2009年12月末。米国REIT:FTSE NAREITEquity REITs インデックス。トータルリターンは、課税前、諸費用控除前。
関西地域を中心に、金融資産、生命保険、不動産などの資産運用管理のコンサルティング業務を行う。
マネー雑誌等での執筆は複数。
本稿はSAマネジメントオフィスの東氏の見解をもとに制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。投資される際は、お客さまご自身の責任と 判断でなさるようお願いいたします。
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