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投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。
詳しくはこちらをご確認ください。
販売用資料・データ提供:大和住銀投信投資顧問/作成:新生銀行 2011年1月

2011年1月20日より、取り扱いを開始しました「通貨選択型エマージング・ボンド・ファンドの仕組みや、注目ポイント、注意点などを解説します。
投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。
目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、インターネットバンキング(新生パワーダイレクト)にてご確認いただけます。
通貨選択型ファンドをご購入される際には、当ページに記載された「ファンドの特色」や、<リターンの源泉となる3つの要素>に記載されている「為替ヘッジ取引にまつわる注意事項」などで商品概要やリスクについて十分ご確認の上、お申込みください。
※新生銀行では、マネープールファンドの取り扱いはございません。また各通貨コース(各通貨ファンド)間でのスイッチング取引はできません。
※中国元など規制通貨で行うNDFを用いた為替ヘッジでは、当該通貨に対する市場参加者の期待や需給等により、その取引価格に反映する為替ヘッジプレミアム/コストは、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。
※新生銀行では、各通貨コース(各通貨ファンド)間でのスイッチング取引はできません。
(1)エマージング債券に投資(2)為替ヘッジプレミアム/コスト(3)為替の変動
主に新興国の政府および政府機関等の発行する米ドル建ての債券へ投資することで、高水準のインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指します。

短期金利が米ドルよりも高い通貨のコースでは、為替ヘッジプレミアムが期待できます。
反対に、短期金利が米ドルよりも低い通貨のコースでは、為替ヘッジコストが生じます。

為替ヘッジ取引にまつわる注意事項
当ファンドの為替ヘッジ取引とは、主に米ドル売り/対象通貨の買いの為替予約取引(米ドル資産を対象通貨で為替ヘッジ)等を行うことです。
この為替ヘッジ取引において、対象通貨の短期金利が米ドルの短期金利よりも低い場合には、その金利差分が為替ヘッジコスト(ヘッジ費用の支払い)となり、基準価額の下落要因となります。
為替差益も収益源の一つとなります(「円コース(毎月分配型)」を除きます)。対象通貨が対円で上昇(円安)した場合、基準価額の上昇要因となり、為替差益を得られる可能性があります。反対に、対象通貨が対円で下落(円高)した場合、為替差損が発生し、基準価額の下落要因となります。



| コース | 第10期 (2010年7月) |
第11期 (2010年8月) |
第12期 (2010年9月) |
第13期 (2010年10月) |
第14期 (2010年11月) |
第15期 (2010年12月) |
|
|---|---|---|---|---|---|---|---|
ブラジル レアル コース |
分配額 (税引前) |
160円 | 160円 | 160円 | 160円 | 160円 | 160円 |
| 基準価額 (決算日) |
10,425円 | 10,535円 | 10,773円 | 10,738円 | 10,358円 | 10,305円 | |
円コース |
分配額 (税引前) |
75円 | 75円 | 75円 | 75円 | 75円 | 75円 |
| 基準価額 (決算日) |
11,000円 | 11,306円 | 11,283円 | 11,537円 | 11,339円 | 11,015円 | |
豪ドル コース |
分配額 (税引前) |
120円 | 120円 | 120円 | 120円 | 120円 | 120円 |
| 基準価額 (決算日) |
10,707円 | 11,088円 | 11,510円 | 11,737円 | 11,753円 | 11,612円 | |
NZドル コース |
分配額 (税引前) |
110円 | 110円 | 110円 | 110円 | 110円 | 110円 |
| 基準価額 (決算日) |
10,986円 | 10,962円 | 11,249円 | 11,213円 | 11,567円 | 10,918円 | |
南アフリカ ランド コース |
分配額 (税引前) |
130円 | 130円 | 130円 | 130円 | 130円 | 130円 |
| 基準価額 (決算日) |
10,637円 | 11,135円 | 11,403円 | 11,519円 | 11,263円 | 11,316円 | |
トルコリラ コース |
分配額 (税引前) |
130円 | 130円 | 130円 | 130円 | 130円 | 130円 |
| 基準価額 (決算日) |
10,201円 | 10,472円 | 10,561円 | 10,826円 | 10,570円 | 9,909円 | |
| コース | 第3期 (2010年7月) |
第4期 (2010年8月) |
第5期 (2010年9月) |
第6期 (2010年10月) |
第7期 (2010年11月) |
第8期 (2010年12月) |
|
|---|---|---|---|---|---|---|---|
中国元 コース |
分配額 (税引前) |
40円 | 40円 | 40円 | 40円 | 40円 | 40円 |
| 基準価額 (決算日) |
9,900円 | 10,068円 | 10,068円 | 9,955円 | 9,953円 | 9,794円 | |
お申込みの際には、販売会社からお渡しします「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
<当ファンドの基準価額の主な変動要因>各ファンドに共通
| 購入単位 | 1万円以上、1円単位 |
|---|---|
| 購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額(当初1口=1円) |
| 換金単位 | 1口以上、1口単位 |
| 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額 |
| 換金代金 | 換金申込受付日から起算して、原則として6営業日目からお支払いします。 |
| 購入・換金申込・受付不可日 | ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行、英国証券取引所またはロンドンの銀行の休業日と同日の場合はお申込みできません。 |
| 申込締切時間 | 原則として15時までとします。 |
| 購入の申込期間 | 平成22年10月16日から平成23年4月15日までです(申込期間は、左記の期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます)。 |
| 換金制限 | 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求には制限を設ける場合があります。 |
| 購入・換金申込受付の中止及び取消し | 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、当ファンドが主要投資対象とする投資信託証券の取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、ご換金の受付を中止することおよびすでに受付けたご換金の受付を取消すことがあります。 |
| 信託期間 |
|
| 繰上償還 | 各ファンド(マネープールファンドを除く)が主要投資対象とする投資信託証券が存続しないこととなった場合には、当該ファンドは繰上償還されます。また、通貨選択型エマージング・ボンド・ファンド全体の信託財産の受益権の口数を合計した口数が30億口を下回ることとなった場合、および当ファンドの目的に合った運用を継続することができない事態となった場合等には、繰上償還されることがあります。 |
| 決算日 | 毎月16日( 休業日の場合は翌営業日) |
| 収益分配 | 年12 回の決算時に分配を目指します。 ※分配金自動再投資型を選択された場合は、税金を差引いた後自動的に無手数料で再投資されます。 |
| 信託金の限度額 | 各々につき5,000億円 |
| 公告 | 日本経済新聞に掲載します。 |
| 運用報告書 | 毎年1月、7月の16日(休業日の場合は翌営業日)の決算時に運用報告書を作成し、販売会社を通じて受益者へ交付します。 |
| 課税関係 | 課税上は株式投資信託として取扱われます。当ファンドは、益金不算入制度および配当控除の適用はありません。 |
| 購入時手数料 |
購入価額に3.15%(税抜3.0%)を乗じて得た額とします。
※新生銀行では、マネープールファンドの取り扱いはございません。また各通貨コース(各通貨ファンド)間のスイッチング取引はできません。 |
|---|---|
| 信託財産留保額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.1%を乗じて得た額とします。 |
| 運用管理費用 (信託報酬) |
毎日、信託財産の純資産総額に年率1.5540%(税抜1.4800%)を乗じて得た額とします。また、当ファンドが投資対象とする投資信託証券では、管理報酬等が合計0.09%程度かかりますので、当ファンドにおける実質的な運用管理費用(信託報酬)は年率1.6440%(税込)程度です。 運用管理費用(信託報酬)は原則として毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。 |
|---|---|
| その他費用・手数料 |
毎日、信託財産の純資産総額に年率0.0063%(税抜0.0060%)以内の率を乗じて得た額とします。 各特定期末または信託終了時に信託財産から支払われます。 |
| その他、有価証券売買時の売買委託手数料、それらに対する消費税等相当額、組入資産の保管費用等は、取引または請求のつど、信託財産から支払われます。これらの費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。 |
※当該手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
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