投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。
詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2013年3月/更新:2014年8月

通常のリートファンドより高いインカム収入に期待したいお客さまへ 「トリプルストラテジー」

当ファンドの主な特徴

当ファンドの主な特徴

当ファンドは運用の仕組みが複雑なため、十分な投資経験をお持ちのお客さまにおすすめするファンドです。お申し込みにあたっては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認の上、運用期間中の費用、運用の仕組み、リスクについて十分ご確認の上でお申し込み下さい。

REITプレミアム(カバードコール)戦略
為替取引によるプレミアム戦略
まとめ投資判断のポイント
FPが動画で解説!当ファンドの仕組みとリスク

REITプレミアム(カバードコール)戦略

当ファンドはリート等への投資と、各銘柄のコールオプション売却取引を組合わせたREITプレミアム(カバードコール)戦略を採用します。

リートを保有しつつ、その保有リートのコールオプション(予め定めた価格で買う権利)を売却することでオプションプレミアム収入の獲得を狙います。

●保有リートの価格が安定的に推移する際に効果を発揮する戦略です。

●一方で保有リートの価格が急激に値上がりした場合には、その値上がり益の享受は限定的となります。

用語解説 カバードコール戦略とは?

REITプレミアム(カバードコール)戦略の運用プロセス

好配当リートのポートフォリオ構築
  • ●世界のリート等の中から、時価総額等を勘案しユニバースを決定(一部、不動産関連企業等の株式に投資する場合があります)
  • ●配当利回り、PBRをはじめとして様々な角度から分析
  • ●割安かつ安定した配当が見込める銘柄を選定
  • ●バランスとリスクコントロールに配慮し、市場平均を上回る配当利回りを意識しながらポートフォリオを構築
REITプレミアム(カバードコール)戦略のポートフォリオ構築
  • ●REITプレミアム(カバードコール)戦略の運用は、トータルリターンの向上を目指してアクティブに行います。
  • ●REITプレミアム(カバードコール)戦略の運用ルール
    ・現物を持っている銘柄のみが対象
    ・ファンド全体のカバー率は原則として50~95%でアクティブに実施
    ・オプションの満期は、1~3ヵ月程度を使用 等

※カバー率:保有銘柄に対するコールオプションのポジション

REITプレミアム(カバードコール)戦略の損益イメージ

大幅な上昇 緩やかな上昇 下落

保有リート等のコールオプションを売却することで、オプションプレミアム収入を獲得します。

つまりプレミアム収入は、保有リートの一定価格以上の値上がり益を放棄する対価として受け取るものです。

保有リート等の価格推移にかかわらず、オプションプレミアムを獲得することができます。

また、保有リート等の価格が下落した場合、オプションプレミアムによって損失額が軽減されます

一定以上の値上がり益を放棄するため、保有リート等の価格の大幅な上昇があった場合でも、当ファンドの基準価額の上昇は、保有リート等の上昇幅に及ばない可能性がある点に注意が必要です。

※当ファンドは個別銘柄毎にカバードコール戦略を構築するため、個別銘柄の動向によって損益が決定されます。上記はイメージであり、当ファンドの実際の損益とは異なります。また将来の成果を示唆または保証するものではありません。

ファンド詳細はこちら

REITプレミアム(カバードコール)戦略
為替取引によるプレミアム戦略
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FPが動画で解説!当ファンドの仕組みとリスク

本稿は損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社の提供情報を参考に制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかる リスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。

目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、インターネットバンキング(新生パワーダイレクト)にてご確認いただけます。

当ファンドの主なリスク

価格変動リスク
リート等※の価格は、国内外の政治・経済情勢、金融政策、不動産市況や保有する不動産の状況等の影響を受けて変動します。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、不動産向けローンに投資するモーゲージリートの価格は、上記のリスクに加えて、保有するモーゲージの信用価値及びモーゲージの担保となる不動産評価額による影響を受けます。
※リートおよび不動産関連の株式等をいいます。以下同じ。
カバードコール戦略の利用に伴うリスク
ファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、リート等への投資と当該リート等に係るコールオプションを売却するカバードコール戦略を利用します。カバードコール戦略では、コールオプションの権利行使価格以上にリート等の価格が上昇した場合には、その値上がり益を放棄するため、カバードコール戦略を行わずにリート等に投資した場合に比べ、投資成果が劣る可能性があります。
コールオプションは、時価で評価するため、リート等の価格が上昇した場合や価格変動率が上昇した場合等には、売却したコールオプションの価格の上昇による損失を被ることとなり、基準価額の下落要因となります。なお、コールオプションの売却時点でオプションプレミアム相当分が基準価額に反映されるものではありません。
オプションプレミアムの収入の水準は、コールオプションの売却を行う時点のリート等の価格や変動率、権利行使価格水準、満期までの期間、市場での需給関係等複数の要因により決まるため、当初想定したオプションプレミアムの収入の水準が確保できない可能性があります。
カバードコール戦略において、リート等価格下落時に、カバードコール戦略を再構築した場合、リート等の値上がり益は、再構築日に設定される権利行使価格までの上昇に伴う収益に限定されますので、その後に当初の水準までリート等の価格が回復しても、ファンドの基準価額は当初の水準を下回る可能性があります。
ファンドでは実質的に個別銘柄ごとにカバードコール戦略を構築するため、リート等価格上昇時の値上がり益が個別銘柄ごとに限定される結果、投資成果がリート等市場全体の動きに対して劣後する可能性があります。換金等に伴いカバードコール戦略を解消する場合、市場規模や市場動向等によっては、コストが発生し、基準価額に影響を与える場合があります。
流動性リスク
国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
信用リスク
リート等の価格は、発行体の財務状態、経営、業績、保有する不動産の状況等の悪化及びそれらに関する外部評価が悪化した場合には下落することがあります。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、発行体の倒産や債務不履行等の場合は、リート等の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。
為替変動リスク
通貨セレクトコースが主要投資対象とする投資信託証券は、主に外貨建資産(以下、投資対象資産といいます。)へ投資し、原則として選定通貨に対する為替取引(投資対象資産の発行通貨売り/選定通貨買い)を行うため、選定通貨の対円での為替変動による影響を大きく受けます。また、投資対象資産を選定通貨で完全にヘッジすることができないため、投資対象資産の発行通貨の為替変動による影響を受ける場合があります。
なお、選定通貨の金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなります。
なお、一部の選定通貨については、直物為替先渡取引(NDF)※を利用することにより為替取引を行う場合があります。
NDFの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該選定通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
※直物為替先渡取引(NDF)とは、制度上の規制等がある通貨の為替取引を行う場合等に利用され、決済時に元本部分の受け渡しを行わずに、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。
カントリーリスク
一般的に、主要先進国以外の国では、主要先進国に比べて、経済が脆弱である可能性があり、国内外の政治・経済情勢、取引制度、税制の変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。
クーリングオフ制度(金融商品取引法第37条の5)の適用はありません。

「分配金について」

  • 分配額はあくまでも過去の実績であり、今後の継続的な分配金の支払いや運用成果を約束するものではありません。将来、分配額が変更されたり、決算が行われても分配が行われない場合もあります。
  • 基準価額が大きく値下がりした場合は、投資元金の損失が1年間の分配金受け取り合計額を上回る場合があります(分配金込み騰落率はマイナスとなります)。
  • 分配金は受益者毎の個別元本により、課税扱いとなる普通分配金と非課税扱いとなる元本払戻金(特別分配金)に区分されます。元本払戻金(特別分配金)は投資元本の一部払い戻しに相当し、収益ではないことにご注意ください。
  • こちらも必ずご確認ください。
    投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明〔PDF〕

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