1日発表の米5月雇用統計など、最近米景気指標改善が続いていることから、米長期金利が一段と上昇し、昨年7月以来の5％絡みの展開となってきた。これまで何度も書いてきたように、昨年10月頃からドル円はこの米長期金利と高い相関関係が続いてきた。その意味では、この米長期金利上昇で、ドルもいよいよ年初来の対円最高値更新必至ということになるが、果たしてどうか。金利差相場が試される局面ともいえそうだ。

　ドル円と米長期金利の相関関係は、上記のように昨年10月頃から続いてきた。ところで、米長期金利が昨年7月以来の水準まで上昇しているということは、ドル円との相関関係が展開する以前の水準まで上昇したということになる。

　実際、米長期金利は昨年6−7月には5.2％を超えて上昇した時期もあった。その当時からドル円との相関関係が展開していたなら、ドル円は今年1月末に記録した122.20円というドル高値よりもドル高・円安になっていたはずである。

　ところが、実際にはまったく逆で、昨年6−7月のドル円はむしろ一時115円以下のドル安・円高水準での推移となっていた。

　私が何を言いたいかといえば、ドル円と米長期金利の相関性は、ずっと続いてきたものではなく、むしろ昨年10月からの半年程度が、じつは異例なほどのドル円と米金利の相関性となっていたということだろう。言い換えれば、それだけドル円が強い「金利差信仰」で展開してきたということだ。

　さて、いよいよ米金利が昨年夏以前の水準まで上昇しはじめたところで、ドル円もそれについて、ドルの対円高値更新ということになるか。「金利差信仰」の持続力があらためて試される局面を迎えているということではないか。

　ところで、今回米長期金利が一段と上昇するきっかけになったのは1日発表の米雇用統計で、注目の非農業部門雇用者数（NFP）が15万人と、前月の8万人から大きく増加したことが一因だ。

　ただし、このNFPも6ヶ月移動平均で見ると、前月からさらに減少、ついに15万人を割れてきた。このカラクリは、6ヶ月平均で今回の15万人に入れ替わった昨年11月のNFPが19万人にも上っていたからだ。

　このような6ヶ月平均では、当面NFPの減少に歯止めがかかるのは難しいだろう。なぜなら、今後6ヶ月平均で入れ替わる予定の昨年12月のNFPは22万人、今年1月も16万人と高水準であり、来月以降発表されるNFPがそれらを上回らない以上、6ヶ月平均は減少することになるためだ。

　このように考えると、米金利の上昇自体がさらにどれだけ進むか微妙なところではあるが、まずはそれとつかず離れずといったドル円の関係が試される局面に立っているということになりそうだ。