[新生銀行] 50歳以上のお客さまへ／Design your stories 「FPがおすすめするあなたにピッタリの運用方法」事前準備編

一度きりのセカンドライフを楽しむために。「FPがおすすめするあなたにピッタリの運用方法」事前準備編

2006年4月

	山田英次（やまだ・えいじ）
	ブレインズパートナー有限会社代表取締役、ファイナンシャル・プランナー
	私立麻布高校を卒業し、慶應義塾大学にて国際経営学を専攻。外資系金融機関を経て、独立系金融コンサルティング会社を設立し、現在は主に全国各地で開催される講演会を通じてのアドバイスを精力的にこなす。住宅購入、教育資金、セカンドライフに向けた資産形成など、個人の生活に密着したコンサルティングにおいて、多くの実績があり、幅広く支持されている。
その他のFPのアドバイスはこちら

昨年1年間は、日本株式市場が概ね上昇している状況でした。バブル絶頂期ともいえる1988年の東証株価指数（TOPIX）でさえ、上昇率が36.6％だったのに対して、昨年の上昇率は、43.5％。損をするのが難しいくらいの状況であり、昨年の大晦日を笑顔で迎えていた方も多くいらっしゃったかもしれません。
※ 出所：時事通信マーケット情報 ※ 過去の実績を示すものであり、将来の収益を示唆・約束するものではありません。	ところが、年明け早々のライブドア・ショックにより、市場は大混乱しました。この1月～2月の2ヵ月で大きなダメージを受けてしまった方も少なくないと思います。現在、日経平均株価もライブドア・ショック前のレベルを超えるまでに復活、上昇してきていますが、今年から資産運用にチャレンジした方には、少々刺激が強すぎた出来事だったかもしれませんね。
	しかし同時に私は、「投資にはリスクがある」というものを多くの方が肌で感じることができた、いい教訓であったようにも感じます。リスクを感じないと、「リスクをコントロールしよう」という気持ちが起きず、ハイリスクな投資に無防備にのめりこんでいくからです。
皆さんが資産運用にチャレンジすれば、これからも昨年の右肩上がりや今年初めの乱高下のような出来事を目の当たりにする機会があり得るでしょう。そう考えると、「やっぱり資産運用って初心者には何だか難しそう・・・。」と尻込みしてしまうかもしれません。将来の皆さんの資産運用の結果は、一体何に左右されるのでしょうか？投資をしたタイミングでしょうか？投資をした金融商品の内容でしょうか？金融商品や相場に詳しい人ならいざ知らず、これから投資を始めようという初心者には結局のところ、それはギャンブルになってしまうのでしょうか？
もちろん、「運」に左右される部分がないとは言えませんが、しかし初心者でも、中長期的に、安定的によい結果を狙うための手法が世の中には存在します。資産運用は、運よく一回だけ当たりくじを引けばそれでいい、というものではありません。できるだけ高い可能性でよい結果を狙うことが大切です。今回のコラムでは、その手法と具体的な考え方をステップ別にお伝えしていきます。
ページ上部へ戻る

ご注意

特に断りのない限り、2006年4月1日現在の情報に基づきます。
記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。