[新生銀行] 50歳以上のお客さまへ／Design your stories 「FPがおすすめするあなたにピッタリの運用方法」事前準備編

皆さんが、投資信託を中心とした運用プランを立てようとする場合、ご注意いただきたいのはその選び方です。日本には投資信託と呼べるものが星の数ほど存在します。
大切な資金を信じて託すのが投資信託ですから、その選択には「根拠を持つこと」が求められます。では、根拠をもって投資信託を選ぶにはどうしたらよいのでしょうか？
その答えを考えるのには、まず最初に「目標利回り」という概念を理解する必要があります。難しいことを考える必要はありません。まずは、これから入ってくるお金と、出ていくお金の双方を把握してください。入ってくるお金とは給与、退職金、年金などです。出て行くお金とは自分のイメージしている「楽しくて」「安心な」セカンドライフを送るための必要資金です。
この2つが把握できれば、あとは簡単です。将来、お金が尽きないために必要な利回りを計算すればよいのです。ご自身が何歳まで生きるかは分からないことではありますが、最低限、90歳まではお金が尽きない状態を目指していただきたいと思います。
もちろん実際には「目標利回り」だけでなく、資産運用に回せる金額や期間、皆さん自身がどこまで損失に耐えられるかなども検討する必要がありますが、そちらについては、「秘訣」として後で触れていますので、そちらも是非お読みください。
「資産運用の秘訣」へ
さて話を元に戻して、通常、目標利回りを計算するためには、専門家であるファイナンシャルプランナーなどに相談する必要がありますが、本サイトには、皆さんご自身でシミュレーションできるページがあります。必要事項をインプットすれば、皆さんそれぞれの目標利回りの目安が簡単に分かります。まずはご自身で確認してみてください。
資産運用シミュレーションへ
シミュレーションの結果は如何だったでしょうか？皆さんが90歳になっても安心していられるためには、どれくらいの利回りが必要なのか、お分かりになったと思います。
お金が底を尽かないようにするには「節約」も有効な対策の一つですが、それは何かをあきらめる、という意味でもあります。「節約」と同時に「利回りを目指す」ことも考えてみてください。もちろん元本割れなどのリスクを理解し、納得した上でないといけませんし、投資に回せる資金があるかどうか確認したり、事前準備は必要ですが、一度しかないセカンドライフです。自分が「利回りを目指す」ことが可能かどうか、じっくり時間をかけて検討するだけの価値はあるのではないでしょうか。
目標利回りを定めずに資産運用にチャレンジすると、「いつでも」「できるだけ」「たくさん」お金を増やしたいという思いに支配されがちです。大切なのは、ご自身が必要とする利回りを見定め、それの実現を目指すことだと思います。とは言え、人の欲にはきりがありません。射幸心に煽られた結果、ご自身の資産運用をギャンブル化させないようにご注意ください。
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ご注意

特に断りのない限り、2006年4月1日現在の情報に基づきます。
記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
※目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます（ネット専用ファンドの目論見書（目論見書補完書面を含みます）は新生パワーダイレクトでご確認ください）。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書（目論見書補完書面を含みます）でご確認ください。
お申し込み時…申込手数料（最大3.15％）がかかります。
運用期間中…信託報酬または管理報酬（最大年率3.0％）やその他信託期間中に発生する費用（監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等）がかかります。
換金時…信託財産留保額（最大1.0％）や買戻し手数料（最大3.0％）がかかります。
上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
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