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丸わかり3
一度きりのセカンドライフを楽しむために。「FPがおすすめするあなたにピッタリの運用方法」事前準備編

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

INDEX2006年4月
<事前準備編><実践編>
はじめに はじめに
STEP0 プロの力を借りる安定運用タイプ
STEP1 目標利回りを決定しましょうバランス運用タイプ
STEP2 リスクの分散を図りましょう積極運用タイプ
STEP3 過去の動きを押さえましょうまとめ 最後に3つの秘訣
STEP2:リスクの分散を図りましょう
目標利回りを決めたら、次にその利回りを安定的に実現する手段を考える必要があります。
新生銀行のサイトで提供されている『資産運用、基本のキ』の【キホン3】では、性質の異なる金融商品を組み合わせて、運用結果の安定を図るというお話がありました。例えば右のグラフの4つのカテゴリーなら、これら4つに分散しただけでも、安定的な運用が実現できていましたよね。今一度、グラフで確認してみてください。

別窓で開きます「資産運用、基本のキ」へ
96年=100とした、10年間の運用パフォーマンス
・外国債券:シティグループ世界国債インデックス(日本除く・円建て)・外国株式:MSCI-kokusai指数(円建て)
・日本債券(国債):シティグループ日本国債インデックス・日本株式:東証株価指数(TOPIX)
※過去の実績を示すものであり、将来の収益を示唆・約束するものではありません。
※税金や費用などのコストは考慮しておりません。
ここでは基本となる下記特性だけ確認しておきます。
資産運用においては、厳密に言うとリスクとは損失ではなく、狙ったリターン(利回り)に対して必然的に発生する上下の「振れ幅」を指します。当たり前ですが、同じリターン(利回り)を得るのであれば、「振れ幅」は小さいに越したことはありません。それなのに、この当たり前のことができていない投資家がいらっしゃるように感じます。皆さんが闇雲に金融商品に手をだすと、通常は「振れ幅」ばかりが大きくなってしまいますが、各金融商品の特性を理解し、上手に組み合わせることによって、「振れ幅」をある程度のコントロールを図ることができることは、この機会にご理解いただきたいと思います。資産運用で、よい結果を狙うための鉄則のひとつともいえます。
では、どうすれば「振れ幅」を小さくする、つまりリスクをコントロールできるのでしょうか?大原則としては、上のグラフからも分かる通り、【株式と債券】、【日本円と外貨】のような、性質の異なる(逆行性のある)金融商品を組み合わせることが効果的であると考えられています。
「振れ幅」をコントロールする原則
1. 【株式と債券】
2. 【日本円と外貨】
のような性質の異なる金融商品を組み合わせる
「振れ幅」を小さくすることで、安定的に収益が狙えることをご理解いただくために、下記イラストを用意しました。ここで、しっかりとイメージを掴んでいただきたいと思います。
■2つの「振れ幅」がもたらす1年後の運用結果イメージ
2つの「振れ幅」がもたらす1年後の運用結果イメージ 目標とする5%のリターンを基準として、左側では上下に8%の「振れ幅」が、右側では上下に12%の「振れ幅」が発生する場合を表しています。左右を比べてみると、左側のほうが元本割れする確率が低いことがイメージできるかと思います。元本割れしないことを「当たり」と表現するならば、左側のほうが「当たり」を引く可能性が高い状態と考えていいでしょう。これを何年も繰り返していくことで、皆さんが元本割れしていないという期待値が大いに高まるという訳です。
※なお、一般的に金融商品には税金や手数料がかかりますが、このイメージでは考慮せず簡略化しています。
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次章 STEP3 過去の動きを押さえましょう
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STEP1 目標利回りを決定しましょうバランス運用タイプ
STEP2 リスクの分散を図りましょう積極運用タイプ
STEP3 過去の動きを押さえましょうまとめ 最後に3つの秘訣
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ご注意

  • 特に断りのない限り、2006年4月1日現在の情報に基づきます。
  • 記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
  • お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。

投資信託一般について

  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
    ※目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます(ネット専用ファンドの目論見書(目論見書補完書面を含みます)は新生パワーダイレクトでご確認ください)。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
  • 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
  • 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
    ※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。 商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)でご確認ください。
    お申し込み時…申込手数料(最大3.15%)がかかります。
    運用期間中…信託報酬または管理報酬(最大年率3.0%)やその他信託期間中に発生する費用(監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等)がかかります。
    換金時…信託財産留保額(最大1.0%)や買戻し手数料(最大3.0%)がかかります。
    上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
  • 投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
  • 新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
  • ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。