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丸わかり3
一度きりのセカンドライフを楽しむために。「FPがおすすめするあなたにピッタリの運用方法」事前準備編

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

INDEX2006年4月
<事前準備編><実践編>
はじめに はじめに
STEP0 プロの力を借りる安定運用タイプ
STEP1 目標利回りを決定しましょうバランス運用タイプ
STEP2 リスクの分散を図りましょう積極運用タイプ
STEP3 過去の動きを押さえましょうまとめ 最後に3つの秘訣
STEP3:過去の動きを押さえましょう
さて、具体的な金融商品の組み合わせ(ポートフォリオ)についてお話する前に、前章で述べた、
【株式と債券】×【日本円と外貨】の4つのカテゴリーの組み合わせ、つまり
  1. 日本株
  2. 日本債券(国債)
  3. 外国株
  4. 外国債券
が、過去どのような動きをしてきたか押さえておきましょう。この過去のイメージがあるかどうかで、商品選びも変わってくるからです。96年1月を100としたグラフは前章でも取り上げましたが、今回はグラフをぐっと伸ばして87年12月を100としたグラフを掲載しました。これを見て何を感じますか?
1987年12月=100とした、運用パフォーマンス
・外国債券:シティグループ世界国債インデックス(日本除く・円建て)・外国株式:MSCI-kokusai指数(円建て)
・日本債券(国債):シティグループ日本国債インデックス・日本株式:東証株価指数(TOPIX)
※過去の実績を示すものであり、将来の収益を示唆・約束するものではありません。
※税金や費用などのコストは考慮しておりません。
結果だけを見ると、外国株がこの18年で、5倍近くまで増加していることが分かります。では「外国株が一番」といえるでしょうか?
たしかに高い運用利回りは魅力です。しかしグラフをご覧いただいて分かるとおり、外国株は2000年8月をピークにして2002年9月までに何と48%も下落しています。つまり、2000年のITバブルの時期に外国株を購入した人は、株価の半分を失ったことが分かります。その後持ち直してきましたが、まだ最高値は超えていません。
ここでお伝えしたいのは、リターンだけを見て商品選びをするのではなく、損失を、特に起こりうる最大の損失を十分念頭に置いて、商品選びをする必要がある、ということです。
では、この4つのカテゴリーの指標、1.日本株、2.日本債券、3.外国株、4.外国債券のこの18年間の平均年利回り、最高年利回り、最低年利回り、振れ幅、そして最大の下落を見ておきましょう。ちなみに「振れ幅」を、ここでは「標準偏差」という数値で表しています。この概念を理解するのは少々難解ですので割愛しますが、この値が大きいほど「振れ幅」は大きい、逆に小さいほど振れ幅が小さく安定している、ということだけ覚えておいてください。
<外国株式><外国債券><日本株式><日本債券>
平均年利回り8.99%7.61%-0.21%4.36%
最高年利回り48.50%38.39%58.44%17.45%
最低年利回り-30.49%-25.87%-41.86%-7.72%
振れ幅13.52%10.68%19.65%3.96%
最大損失-47.88%
(期間 '00/8〜'02/9)
-31.06%
(期間 '98/9〜'99/12)
-72.65%
(期間 '89/12〜'03/3)
-5.47%
(期間 '98/9〜'99/1)
・外国債券:シティグループ世界国債インデックス(日本除く・円建て)・外国株式:MSCI-kokusai指数(円建て)
・日本債券(国債):シティグループ日本国債インデックス・日本株式:東証株価指数(TOPIX)
※平均年利回りは87年12月末から06年2月末までの運用実績を複利ベースで年率換算したものです。
※振れ幅=標準偏差(年率)
※最大損失は88年12月から06年2月までの各月末の数字を基に、期間中の最大下落を抽出しています。
※国債の価額は市場金利の動向などによって変動します。
  但し、個別の国債を満期まで保有した場合は元本割れにはなりません。
※過去の実績を示すものであり、将来の収益を示唆・約束するものではありません。
※税金や費用などのコストは考慮しておりません。
こうしてみると、この18年間で最も成績が悪かったのは日本株式となります。損失を見ると、最大で7割を超える下落となりました。日本株の次に下落幅が大きかったのが、外国株式、次に外国債券となります。一方、最も損失が少なかったのは日本債券で、最大でも約5.5%の下落です(※)。このように過去の動きを押さえることで、それぞれの金融商品カテゴリーのリスクとリターンのイメージの一端を持つことができると思います。もちろん、これらはあくまでも過去の実績ですから、将来はこれよりもさらに大きな幅で下落する場合もあることは注意してください。
また、こうした損失の可能性を常に念頭に置くと、一つの資産に集中させず、複数の資産に分散する意義がよりお分かりいただけると思います。
なお、この表だけを見ると日本より外国に投資した方がいいと思われるかもしれませんが、外国に投資すると為替リスクが付きまといます。まだ記憶に新しい方もいらっしゃると思いますが、もし、95年の時のように、円が大暴騰するような事態になれば大きな損失を被ることになります。当時は一時的に1米ドル=80円を割る水準まで円が上昇しました。やはり原則どおり【日本円と外貨】の両方に投資する、ということが重要です。そういえば当時は「1米ドル=1円時代の到来もありうる」などという話まで出ていましたね。
では、次の「実践編」でこの4つの金融商品カテゴリーをどう組み合わせればいいか具体的にお話したいと思います。
国債の価額は市場金利の動向などによって変動しますので、中途売却の場合は元本割れになる可能性があります。但し、個別の国債を満期まで保有した場合は国が破綻しない限り元本割れにはなりません。
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次章 実践編
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  • 特に断りのない限り、2006年4月1日現在の情報に基づきます。
  • 記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
  • お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。

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  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
  • 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
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