[新生銀行] 50歳以上のお客さまへ／Design your stories 「FPがおすすめするあなたにピッタリの運用方法」実践編

＜注＞88年12月から06年2月までのデータを基に算出しており、将来の収益を示唆・約束するものではありません。
※下記の指数を採用しております。
・外国債券：シティグループ世界国債インデックス（日本除く・円建て）	・外国株式：MSCI-kokusai指数（円建て）
・日本債券（国債）：シティグループ日本国債インデックス	・日本株式：東証株価指数（TOPIX）
※平均年利回りは87年12月末から06年2月末までの運用実績を複利ベースで年率換算したものです。
※振れ幅＝標準偏差（年率）
※国債の価額は市場金利の動向などによって変動します。　但し、個別の国債を満期まで保有した場合は元本割れにはなりません。
※各分散モデル（積極タイプ・バランスタイプ・安定運用タイプ）の数値は、毎月末、当初の分散比率を維持　（リバランス）した場合の数値となります。
※過去の実績を示すものであり、将来の収益を示唆・約束するものではありません。
※税金や費用などのコストは考慮しておりません。

ご注意

特に断りのない限り、2006年4月1日現在の情報に基づきます。
記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
※目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます（ネット専用ファンドの目論見書（目論見書補完書面を含みます）は新生パワーダイレクトでご確認ください）。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書（目論見書補完書面を含みます）でご確認ください。
お申し込み時…申込手数料（最大3.15％）がかかります。
運用期間中…信託報酬または管理報酬（最大年率3.0％）やその他信託期間中に発生する費用（監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等）がかかります。
換金時…信託財産留保額（最大1.0％）や買戻し手数料（最大3.0％）がかかります。
上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。