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資産運用、基本のキ

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

このコンテンツでは、みなさんがセカンドライフのために取り組むべき「資産運用」について基本的なところからお話していきます。
とはいえ「資産運用をしろといわれても、どうしたらいいかわからない」「難しそうだ」と思っている方も多いことと思います。それに日本では、資産運用というと「こわいもの」「素人が手を出すべきではないもの」などといったイメージも根強くあります。
しかし本来、資産運用は誰でもできるものです。必ずしも複雑な金融知識や投資テクニックが必要とは限りませんし、もちろん大切な資産をごくわずかな投資銘柄につぎ込んで一攫千金を狙うようなものでもありません。最低限必要な金融商品の知識を身につけた上で、適切に組み合わせて利用し、少しずつ着実に自分の資産の拡大を図っていくのです。
INDEX
【プロローグ】 誰でも「年利回り6.17%」で運用できる?
【 キホン 1 】 「リスク=損失ではない!?」〜リスクとリターンの考え方
【 キホン 2 】 金融商品とリスクの種類
【 キホン 3 】 資産運用に強い味方「分散投資」
【 キホン 4 】 分散投資に「投資信託」は最適!
誰でも「年利回り6.17%」で運用できる?
もしかしたら、具体的な数字を見ないとピンと来ないかもしれませんね。例えば、1996年1月から2006年1月までの10年間の、「日本株」「外国株」「世界債券」「日本国債」の前年比の年利回りを並べたのが下の表です。これをご覧になってどう思いますか?
10年間の平均利回り
利回りが大きくプラスの場合もありますが、一方で大きくマイナスになる場合もあります。この10年の年平均利回りが一番良好だったのは「世界債券」ですが、それでも1999年1月から2000年1月の間に17%も下がっていますし、日本株にいたっては長くマイナスが続いている時期もあり「やはりリスクがあって難しそう」と思われた方もいるかもしれません。
では一番右下の数字を見てみましょう。「6.17%」とあります。この意味は何でしょうか。
これは1996年1月の時点で「何も考えずに」、「日本株」「外国株」「世界債券」「日本国債」に均等に分散して投資して「ほっといた」人の平均利回りですね。2位と3位の中間にあたる利回りです。国内の超低金利に飽き飽きしている私たちには「年利回り6.17%」は結構魅力的ですね(もちろん、税金や費用を考慮しているわけではありませんので、あくまで理論上の数字です。また将来もこのようになるとは限りませんのでご注意ください)。利回りがマイナスの時もありますが、比較的マイナス幅が抑えられていることもお分かりいただけると思います。そして、これは投資のテクニックも何もいらないという点も魅力ですね。
4分散して運用した場合をグラフで表すと、他の指標に比べて安定的に推移していることがはっきり分かります。
10年間のパフォーマンス
このように投資先を分散しながら、安定した利益を目指すのが「資産運用」の極意です。「資産運用」は決して難しいものばかりではないということがお分かりいただけると思います。では早速、資産運用の基本について見ていきましょう。
資産運用の基本とは?
資産運用に必要なのは「リスクとリターンを知ること」と「分散投資を理解すること」の2点です。順にお話ししていきましょう。
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次章 【 キホン 1 】 「リスク=損失ではない!?」〜リスクとリターンの考え方
INDEX
<資産運用、基本のキ>
【プロローグ】 誰でも「年利回り6.17%」で運用できる?
【 キホン 1 】 「リスク=損失ではない!?」〜リスクとリターンの考え方
【 キホン 2 】 金融商品とリスクの種類
【 キホン 3 】 資産運用に強い味方「分散投資」
【 キホン 4 】 分散投資に「投資信託」は最適!
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ご注意
特に断りのない限り、2006年2月1日現在の情報に基づきます。年金制度等については、随時変更されることがありますのでご注意ください。
記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。
本稿は新生銀行が適切かつ信頼しうると判断した原稿を元に、新生銀行による加筆・編集の上、掲載されています。なお、データの正確性および内容の整合性についてはファイナンシャル・プランナー山田英次氏のチェックおよびアドバイスを受けています。
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  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
    ※目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます(ネット専用ファンドの目論見書(目論見書補完書面を含みます)は新生パワーダイレクトでご確認ください)。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
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  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
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  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
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    ※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。 商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)でご確認ください。
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