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資産運用、基本のキ

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

INDEX
【プロローグ】 誰でも「年利回り6.17%」で運用できる?
【 キホン 1 】 「リスク=損失ではない!?」〜リスクとリターンの考え方
【 キホン 2 】 金融商品とリスクの種類
【 キホン 3 】 資産運用に強い味方「分散投資」
【 キホン 4 】 分散投資に「投資信託」は最適!
キホン1:「リスク=損失ではない?!」リスクとリターンの考え方
まず最初に押さえておきたいのが、金融商品の「リスク」と「リターン」の考え方です。
リターンとは、資産運用によって得られる成果のことをいいます。具体的には、預金で得られる利息や株式の配当、株式・債券などの売買益などです。
ご存じのようにこのリターンには、多かれ少なかれ不確実な面があります。例えば変動金利の預金では、金利動向によって将来得られる利息が違ってきますし、株式の配当は、その企業の業績動向によって左右されます。株式の売買損益は株価の変動によって大きくも小さくもなります。このようなリターンの不確実さやそのブレ幅のことを「リスク」と呼ぶのです。
大事なのは、リスクとは「損失」や「危険」のことではなく、「リターンを得るチャンス」と「損失を被る可能性」の両方を意味していることです。
もう少し詳しく見てみましょう。図に示したのは、AとBという2つの金融商品の値動きです。この場合、BのほうがAに比べて価格のブレ幅が大きく、つまりリスクが高いといえます。このことは、必ずしも「Bのほうが損しやすい」ということではありません。値段のブレ幅が大きいということは、それだけBのほうが値段が大きく上昇しやすい、つまり大きなリターンを得やすいということでもあるからです。
商品AとB、どちらがリスクの高い商品?
「リスクが大きい」とは、リターンがプラスにもマイナスにも大きくブレやすい(ブレ幅が大きい)ことを意味します。もちろんリスクにはマイナス面もありますが、そればかりに目を向けていると、せっかくのリターンを得るチャンスを逃してしまうかもしれません。
リスクとリターンは裏表の関係にあり、大きなリターンをめざせばおのずと大きなリスクを受け入れることになりますし、小さなリスクしか受け入れられなければ、おのずと期待できるリターンも小さくなります。
このようにリスクとリターンの大きさが常に裏腹の関係にあることを「リスクとリターンのトレードオフ関係」と呼びます。
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次章 【 キホン 2 】 金融商品とリスクの種類
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<資産運用、基本のキ>
【プロローグ】 誰でも「年利回り6.17%」で運用できる?
【 キホン 1 】 「リスク=損失ではない!?」〜リスクとリターンの考え方
【 キホン 2 】 金融商品とリスクの種類
【 キホン 3 】 資産運用に強い味方「分散投資」
【 キホン 4 】 分散投資に「投資信託」は最適!
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特に断りのない限り、2006年2月1日現在の情報に基づきます。年金制度等については、随時変更されることがありますのでご注意ください。
記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。
本稿は新生銀行が適切かつ信頼しうると判断した原稿を元に、新生銀行による加筆・編集の上、掲載されています。なお、データの正確性および内容の整合性についてはファイナンシャル・プランナー山田英次氏のチェックおよびアドバイスを受けています。
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  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
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  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
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  • 投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
  • 投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
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