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資産運用、基本のキ

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

INDEX
【プロローグ】 誰でも「年利回り6.17%」で運用できる?
【 キホン 1 】 「リスク=損失ではない!?」〜リスクとリターンの考え方
【 キホン 2 】 金融商品とリスクの種類
【 キホン 3 】 資産運用に強い味方「分散投資」
【 キホン 4 】 分散投資に「投資信託」は最適!
キホン 3:資産運用に強い味方「分散投資」
どんな金融商品にも必ずリスクがありますから、資産運用のリスクを完全にゼロにすることはできませんが、金融商品ごとのリスク・リターンの違いなどを上手に利用して、できるだけリスクに振り回されてしまうことがないようにリスクを管理することは可能です。その方法が「分散投資」と呼ばれるものです。
分散投資には一般に次の3つの方法があります。
1. リスク・リターンの性質の異なる金融商品を保有する
例えば図のような、互いにまったく逆の値動きをする金融商品があるとして、それらを同時に保有すれば、一方の商品のリターンが低下しても別の商品のリターンがそれをカバーする動きをするため、結果的に資産全体の値動きを安定させることができます。
商品分散
リスク・リターンの性質の異なる金融商品を組み合わせて保有して、資産全体の値動きを安定させることは、分散投資の最も基本的な考え方です。
例えば、株式と債券はどちらも価格変動リスクがありますが、一般に株価が上昇している局面では債券価格は下降し、逆に株価が下降している局面では債券価格は上昇する傾向にあります。そこで株式と債券を合わせて保有することで、資産全体としての値動きを安定させる効果が期待できます。
また、債券価格は主に「金利の動き」に影響を受けますが、株価は「金利以外の動き」に影響を受けることも多く、「変動リスク要因」の分散も期待できます。
同じ債券でも、格付けの異なる債券同士では利回りや信用リスクが異なり、価格変動にも違いが見られます。格付けの高い債券と低い債券を合わせて保有することによっても、同様の効果が図れます。
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2. 複数の国、複数の通貨圏の金融商品を保有する
国によって景気や株価の動向は異なりますから、たとえば日本の株式とあわせて米国・欧州・アジア諸国の株式を保有することで、日本株が下落しても他国の株価が上昇すればそれを補い、資産全体の値動きを安定させてくれるという効果が期待できます。
また一般に、国内株式・国内債券の価格がどちらも低下している局面で、円相場の下落が同時に発生するケースは少ないことが知られています。そのため、円建て商品と外貨建て商品をあわせて保有することによっても、資産全体の安定を図ることができます。
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3. 金融商品を購入する時期を分散する
もう1つは、金融商品購入のタイミングを分散する方法です。
株式のような価格変動リスクのある商品は、価格の低いときに購入するのが望ましいわけですが、実際にはそのタイミングの判断は難しく、最も高価格の時期に購入してしまうこともあります。おのずと価格下落時に多大な損失を被る危険性も出てきます。
そこで有効なのが、一度に資金すべてを投じて購入するのではなく、購入の回数を分け、一定期間ごとに一定額を積み立てるように購入していくという方法です。
具体的に説明しましょう。図に示したように、あるA社の株価がこの期間に200円→400円→200円→400円という変動をしたとしましょう。つまり、この期間の平均株価は300円となります。
ドルコスト平均法
しかし株価の動向にかかわらず、A社の株を毎月必ず10,000円分買っていくとすると、4カ月の間に40,000円で計150株のA社株を購入できたことになります(税金・費用等は考慮しないこととします)。取得した株の平均額は40,000円÷150株≒267円。「価格の低いときを見極めて購入しよう!」という努力をしなくても、相対的に割安な価格で自然と株式を購入していくことができるのです。割安な価格で株を買ったということは、価格下落によって被る損失も小さくなります。
このような投資方法をドルコスト平均法といいます。価格変動リスクに振り回されてしまうのを避ける大変有効な方法の一つです。
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記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。
本稿は新生銀行が適切かつ信頼しうると判断した原稿を元に、新生銀行による加筆・編集の上、掲載されています。なお、データの正確性および内容の整合性についてはファイナンシャル・プランナー山田英次氏のチェックおよびアドバイスを受けています。
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  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
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  • 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
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  • 投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
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