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資産運用、基本のキ

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。

INDEX
【プロローグ】 誰でも「年利回り6.17%」で運用できる?
【 キホン 1 】 「リスク=損失ではない!?」〜リスクとリターンの考え方
【 キホン 2 】 金融商品とリスクの種類
【 キホン 3 】 資産運用に強い味方「分散投資」
【 キホン 4 】 分散投資に「投資信託」は最適!
キホン 4:分散投資に「投資信託」は最適!
金融商品のリスク・リターンと分散投資の仕組みがわかったら、次は具体的な銘柄選びへといきたいところですが、個人で複数の株式や債券をいくつも組み合わせて保有するのは資金的に難しいケースもあります。それに何より、日本の東京証券取引所第一部に上場されている株式銘柄だけでも1,600銘柄以上もありますから、そんな膨大な数の中から投資する銘柄を自分で選び出すのは大変です。
そこで利用したいのが「投資信託」です。
投資信託とは、多数の投資家から集めた資金を、投資信託委託会社と呼ばれる投資の専門会社が国内外の株式や債券などに投資して、それによって得られた成果を投資家に配分するという商品です。
投資信託には極めて多くの種類がありますが、利用にあたっては次の2つのポイントを押さえておけばよいでしょう。
4つの基本指標(国内株式・国内債券・外国株式・外国債券)を知る
投資信託を選ぶ際に、注目したいのが「ベンチマーク」です。
ベンチマークとは、投資信託の運用実績を評価するための基準のことです。投資信託の投資対象は、基本的に国内株式・国内債券・外国株式・外国債券の4つに分けられ、それぞれについては図のような指数がベンチマークの例となります。ベンチマークを見れば、その投資信託がどのような商品に投資しているのかがわかります。簡単にいうと、例えば「日本企業の株式に投資したい」という人はTOPIXや日経225などをベンチマークとする投資信託を、「海外企業の株式に投資したい」という人はS&P500種やMSCI - KOKUSAI指数などをベンチマークとする投資信託を購入すればいいわけです。
主要4指標
国内株式・国内債券・外国株式・外国債券のどれをベンチマークとして運用しているのかによって、その投資信託の基本的なリスク・リターンが違ってきます。原則として、債券よりは株式のほうがリスク・リターンが高いといえます。また「国内の株式・債券」と「外国の株式・債券」とは単純に比較できませんが、外国の株式・債券には為替リスクがあるため異なるリスク・リターンを示します。
コラム4「パッシブ型とアクティブ型って何?」
「基本のキ」はここでおしまいです。
金融商品や分散投資への理解が十分、深まったのではないでしょうか。
「資産運用をはじめよう!」と思われた方に、
「FPがおすすめする、あなたにピッタリの運用方法」をご用意しました。
資産運用を始める前に知っておくべきことが分かりやすく書かれた「事前準備編」と、具体的な運用方法をご案内する「実践編」の二部構成となっております。お急ぎの方は「実践編」だけでもご覧ください。
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事前準備編 実践編
※平均年利回りは87年12月末から06年2月末までの運用実績を複利ベースで年率換算したものです。過去の実績を示すものであり、将来の収益を示唆・約束するものではありません。計算根拠の詳細についてはリンク先のページにてご確認いただけます。
より詳しいご相談は、店頭にて
セカンドライフ・マネー相談
資産運用について、もっと基本から学びたい方には
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<資産運用、基本のキ>
【プロローグ】 誰でも「年利回り6.17%」で運用できる?
【 キホン 1 】 「リスク=損失ではない!?」〜リスクとリターンの考え方
【 キホン 2 】 金融商品とリスクの種類
【 キホン 3 】 資産運用に強い味方「分散投資」
【 キホン 4 】 分散投資に「投資信託」は最適!
ご注意
特に断りのない限り、2006年2月1日現在の情報に基づきます。年金制度等については、随時変更されることがありますのでご注意ください。
記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。
本稿は新生銀行が適切かつ信頼しうると判断した原稿を元に、新生銀行による加筆・編集の上、掲載されています。なお、データの正確性および内容の整合性についてはファイナンシャル・プランナー山田英次氏のチェックおよびアドバイスを受けています。
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よくあるご質問
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0120-456-860(24時間365日)
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投資信託一般について

  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
  • 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
  • 投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
  • 投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
  • 新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
  • ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。

外貨預金について

  • 外貨現金のお取り扱いはしておりません。
  • 金利は税引前であり20%源泉分離課税となります。
  • 外貨預金は為替変動により外貨から円への交換比率が変わるため、外貨を円に換算した場合に為替差損が生じるおそれがあります。
  • 円でのお預け入れ・お引き出しには為替手数料を含んだ当行所定の為替レートが適用されます。そのため、為替相場の変動が無い場合でも、元本割れとなる可能性があります。
  • 外貨預金は預金保険の対象ではありません。
  • 外貨定期預金は中途解約できません。
  • 店頭に説明書(契約締結前交付書面)をご用意しています。

金融商品取引およびインターネットでの金融商品仲介サービスについて

  • 有価証券は銀行の預金ではありません。
  • 有価証券のお取引の際には取引手数料がかかります。
  • 有価証券は預金保険の対象ではありません。
  • 有価証券は元本保証または利回り保証のいずれもなく価格変動リスクがあります。
  • 投資した資産価値の減少を含むリスクは、有価証券をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 有価証券には、発行会社または発行体の信用リスクが存在します。
  • 流通性の低い有価証券は価格変動が大きくなったり、売買ができない場合もあります。
  • 新生銀行は、楽天証券を委託金融商品取引業者とし、インターネットでの有価証券の売買の媒介を金融商品仲介業務として行います。
  • インターネットでの証券口座開設とは、楽天証券に「証券口座」を開設することをいいます。
  • インターネットでの証券口座内での株式・外国債券の売買等の金融商品取引はすべて、楽天証券とのお取引になります。新生銀行は、注文の申込を受け付け、楽天証券が受注・執行を行います。
  • インターネットで新生銀行が金融商品仲介業務として行う本金融商品取引サービスは、楽天証券と直接取引きする場合でのお取扱い内容・手数料体系等とは異なります。
  • 新生銀行での注文の申込は、インターネットのみでのお受け付けとなります。お電話、店頭では一切注文のお申込みをお受付けいたしませんので、ご了承ください。
  • システム作動上の理由等によりインターネット上での注文申込みの受付けができない場合でも、当行は一切責任を負いかねますので、予めご了承ください。