[新生銀行] 50歳以上のお客さまへ／Design your stories 「おかね」のことをハッキリさせましょう

豊かなセカンドライフのために「おかね」のことをハッキリさせましょう。

セカンドライフの収入と支出を把握しましょう。

これからみなさんと「セカンドライフとお金」について考えていきます。

「老後の生活にはいくら必要なのだろう？」
「現在の貯蓄で大丈夫だろうか？」
「退職金を受け取ったものの、どうしたら良いのかわからない」
「はたして自分は豊かな老後を送ることができるのだろうか？」

など、多くのみなさんが、老後のお金にまつわるさまざまな不安を感じていることと思います。
こうした不安を取り除き、豊かなセカンドライフを送るための第一歩は、「自分の現状と将来像を正しく把握すること」です。まずはご自分の資産とこれからの収入・支出を総点検することから始めましょう。

1. セカンドライフの支出は２種類。

2. セカンドライフの収入について、きちんと理解しましょう。

3. 「セカンドライフのお金」対策は、基本的にはたった３つ。

セカンドライフに必要な資金は、

暮らしていくための最低限の生活資金
余暇を楽しんだり、万が一の時に備えるための余裕資金

の２つに分けることができます。

食費、住居費、光熱費、交通・通信費など基本的な衣・食・住を賄う費用です。図に示したように、総務省の平成15年の調査によれば定年後に最低限必要な生活資金は月25.3万円となっています。一般には、子どもの就職や結婚などにともなって、年を追うごとに徐々に減少する傾向があります。

世帯主60歳以上の日常生活費

定年後は旅行やレジャー、趣味を楽しみたいという人が大半です。余暇・娯楽的な支出以外にも、住宅のリフォーム費用やお子さんの結婚援助費用など、定年後の「ゆとり」的な支出は意外に多いものです。ちなみにリクルート社の調査によれば、結婚時に親の援助を受けたというカップルは全体の86％を占め、援助額も200万円を超えたといいます。

結婚資金のための貯蓄・親の援助（首都圏）

また「自分の趣味にはあまりお金がかからないから、余裕資金はわずかでいいのではないか？」と考える人も多いことと思います。しかしそんな方でも考えておきたいのが、万が一病気やケガによって入院することになってしまった場合の医療費や要介護状態となってしまった場合などの介護費用、家のリフォーム費用等です。これも余裕資金で賄うものの一つとして検討しておく必要があります。
ちなみに厚生労働省の「患者調査（平成14年）」によると、入院時の平均の在院日数は38日間ぐらいで、高齢になるごとに長期間化する傾向があります。また生命保険文化センターの「生活保障に関する調査（平成16年）」によると、直近の入院時の自己負担費用は平均で約26万円ですが、費用の分布を見ると平均で10～20万円が多く、目安として、このぐらいは余裕資金として見込んでおく必要があるでしょう。

年齢別在院日数

直近の入院時の自己負担費用

以上のような余裕資金も含めた「ゆとりある老後の生活費」は、平均で約38万円と言われています（生命保険文化センター「生活保障に関する調査（平成16年）」より）。もちろん「ゆとり」の捉え方は個人差がかなりあります。上記の金額を「多すぎる」と思う方もいれば「少なすぎる」と思う方もいるでしょう。いずれにせよ、自分にとっての老後をできるだけ明確にイメージすることが大切です。

ゆとりある老後生活費

なお、新生銀行が、2005年12月にすでにセカンドライフを迎えられたお客さまにお伺いしたアンケートでも、「セカンドライフの生活費」の平均は31万円となりました。

セカンドライフアンケート結果

ページ上部へ戻る





次章　セカンドライフの収入について、きちんと理解しましょう。

＜豊かなセカンドライフのために。「おかね」のことをハッキリさせましょう＞

1. セカンドライフの支出は２種類。

2. セカンドライフの収入について、きちんと理解しましょう。

3. 「セカンドライフのお金」対策は、基本的にはたった３つ。

「50歳以上のお客さまへ Design your stories」Top

■	特に断りのない限り、2006年2月1日現在の情報に基づきます。年金制度等については、随時変更されることがありますのでご注意ください。
■	記載内容は資産運用に関する一般的な説明であり、また新生銀行の投資方針等を示唆するものではありません。実際の資産運用にあたっては、お客さまが金融商品の内容を十分ご理解の上、お客さまご自身の責任でご判断ください。
■	お客さまの資産運用の損益はすべてお客さまに帰属します。記載内容を参考にされた・されないに関わらず、お客さまの資産運用の結果について新生銀行は一切責任を負いません。
■	本稿は新生銀行が適切かつ信頼しうると判断した原稿を元に、新生銀行による加筆・編集の上、掲載されています。なお、データの正確性および内容の整合性についてはファイナンシャル・プランナー山田英次氏のチェックおよびアドバイスを受けています。

はじめてログインされる方へ