[新生銀行] 新生パワーダイレクト年金　メリットと注意点

投資型年金保険は為替変動や株価変動等により年金額・給付金額等が増減する仕組みの保険です。運用実績によっては、受け取る年金・給付金の合計額が払込保険料相当額を下回る場合があります。また原則として、お申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。詳しくは各商品の詳細ページ、および「契約締結前交付書面（契約概要／注意喚起情報）」、　「重要事項説明書」、「ご契約のしおり・約款」などでご確認ください。

※終身年金を選択の場合。
※ニーズに合わせて、その他に確定年金もお選びいただけます。

新生パワーダイレクト年金の特徴と仕組み

期待も多いセカンドライフ、でも公的年金や貯金だけでは不安も…という方に。
例えば毎月4万円がプラスされたら？楽しい生活が期待できますね。

例）	契約者・被保険者： 35歳女性一時払保険料： 200万円＋規則的増額［毎月積立プラン］： 3万円年金支払開始年齢： 60歳　の場合

■お受取年金額[例表]

単位：万円、万円未満切捨で概算表示

例1）保証期間付終身年金

「保証期間：10年」
を選択の場合、
運用実績が3％だと仮定すると・・・

年金年額＝53万円
（1ヵ月約4万円）

60歳から80歳まで受け取った場合
・53万円×20年＝1060万円

60歳から90歳まで受け取った場合
・53万円×30年＝1590万円

例2）確定年金

「年金支払期間：10年」
を選択の場合、
運用実績が3％だと仮定すると・・・

年金年額＝151万円
（1ヵ月約12万円）

確定年金は受取期間が決まっています。

受取額合計は
・151万円×10年＝1510万円

ただし、70歳以降はありません。

運用実績や受取方法により、また保証期間付終身年金の場合は年齢などによっても、年金額は異なります。まずは年金受取の仕組みをご確認いただいてから、シミュレーションで自分ならどのような可能性があるか試算してみてください。

「新生パワーダイレクト年金」シミュレーションはこちら

年金受取に関するよくある質問はこちら

※	例表の数値は、例示の運用実績（-3.00％・0％・3.00％・6.00％）が据置（運用)期間中一定でそのまま推移したと仮定して計算したものであり、将来のお受取額をお約束するものではありません。例示の運用実績（-3.00％・0％・3.00％・6.00％）につきましては、上限または下限を示すものではありません。また保険関係費を控除する前の数値（％）です。お受取年金額は、年金支払開始日の保険会社所定の率によって決まります。例表のお受取年金額は、2007年4月時点の基礎利率（予定利率・予定死亡率等）に基づき算出したものです。実際の年金額は支払開始時点の基礎利率等により新たに計算されますので、経済情勢、平均寿命の変化等により、基礎利率が変更された場合には、例示している年金額を大きく下回る可能性があります。お受取年金額は、年金管理費（支払年金額の1.0％）控除後の金額です。
※	規則的増額については、計算基準日の翌月から年金支払開始日の前月まで毎月１日に規則的増額保険料が払い込まれたものとして計算しています。

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個人年金保険一般について

当資料は個人年金保険の商品内容のポイントについて説明するものです。詳しくは引受保険会社が作成する商品パンフレットなどをご請求のうえご覧ください。
ご検討ならびにご契約の際には商品の詳細・諸費用について、「契約締結前交付書面（契約概要／注意喚起情報）」、　「重要事項説明書」、「ご契約のしおり・約款」などでご確認ください。
当商品にご契約いただくか否かが、当行におけるお客さまの他のお取引に影響を及ぼすことは一切ありません。
当商品は各引受保険会社が引受をする生命保険商品であり、預金ではなく、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。また、当行による元本および利回りの保証はありません。
引受保険会社が破綻した場合、生命保険契約者保護機構により保護の措置が図られることがありますが、この場合でもご契約の際にお約束した年金額・給付金額などが削減されることがあります。
投資型年金保険は資産運用の実績に基づき年金額・給付金額等が変動（増減）するしくみの保険です。運用実績によっては、受け取る年金・給付金の合計額が払込保険料相当額を下回る場合があります。一時払保険料等の減少を含むリスクはお客さまが負うことになります。
外貨建年金保険は、年金・給付金等のお受け取り時における外国為替相場によって円に換算した年金・給付金などの額が、ご契約時における外国為替相場によって円に換算した払込保険料相当額を下回る場合があります。為替相場の変動がなかった場合でも、為替手数料分（TTSレートとTTBレートの差額）が差し引かれる為、受取金額が保険料払込時の為替相場で円に換算した一時払保険料相当額を下回る場合があります。
保険業法上の規制により、お客さまのお勤め先によっては、当行では個人年金保険をお申し込みいただけない場合があります。
当行の担当者（生命保険募集人）はお客さまと引受保険会社の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。したがいまして、保険契約はお客さまからの保険契約のお申し込みに対して引受保険会社が承諾したときに有効に成立します。また、当行は取引商品の引受保険会社の支払能力を保証するものではありません。
クーリング・オフ制度（ご契約のお申込みの撤回またはご契約の解除）の対象となります。(インターネットで申し込める新生パワーダイレクト年金を除きます。）
詳しくは各商品の生命保険販売資格をもった生命保険募集人までご相談ください。