外貨で運用をお考えの方に

外貨投資するにはどんな方法があるの? 外貨投資するにはどんな方法があるの?

馬養雅子

profile

馬養雅子(まがい まさこ)

オフィス・カノン代表。ファイナンシャルプランナー(CFP(R)、一級ファイナンシャルプランニング技能士)。「お金のアドバイザー」として家計管理や 資産運用などの個人向けコンサルティングを行うほか、新聞・雑誌にマネー関連記事を数多く執筆しています。金融関連企画へのアドバイス、講演などでも活躍中。

これまで、外貨投資の魅力と必要性や、外貨投資の3つのポイントである金利・為替レート・為替手数料についてご説明してきました。では、実際に外貨投資をするにはどうしたらよいのでしょうか。方法はいくつかあります。

広く利用されている外貨預金

外貨に投資する金融商品としてすぐ頭に思い浮かぶのは外貨預金でしょう。銀行で扱っていて、親しみのある“預金”という名前であることなどから、耳にする機会も多いと思います。

外貨預金は、その名前のとおり外貨でする預金で、円の預金と同じように普通預金と定期預金があります。普通預金は満期がなく、いつでも預入れや引出ができます。定期預金は預入はいつでもできますが、引出(解約)は原則として満期時となり、満期までの期間は、1カ月、3カ月、6カ月、1年、2年、3年、5年など(銀行によって異なります)。原則として中途解約はできないため、そのぶん金利が普通預金より高く設定されていることが多くなっています。

証券会社と一部の銀行が扱っている外貨MMFという商品もあります。外貨MMFは投資信託の一種で元本保証ではありませんが、安全性の高い債券などで運用されていて、外貨ベースでは元本割れしにくいような運用がされています。外貨MMFの利点は、預け入れた翌日から解約手数料なしで解約できる点です。利回りは運用実績によって変わりますが、直近7日間の実績をもとにした年換算利回りが提示されていて、外貨定期預金なみということが多くなっています。ただし最近、先進国の通貨はどれも低金利のため、通貨によっては外貨定期預金より利回りが低いケースも見られますので、運用をする際には直近の運用実績を確認するようにしましょう。

なおいずれの方法でも、為替変動リスクや為替手数料の負担があり、外貨を円に戻す場合、為替レートによっては元本割れとなることは、前回までにお伝えをした通りですので、充分に注意が必要です。

FXは中長期の資産運用には、やや適さないかも

外貨投資では、FX(外国為替証拠金取引)を利用する人も増えてきているようです。扱っているのはFXの専門業者や一部の証券会社で、取引はインターネットで行うのが一般的です。

FXの特徴は、為替手数料が外貨預金などと比べて大幅に安いこと、証拠金という仕組みを使って手持ちの資金の1倍~25倍の取引ができる、つまり少額の投資資金であってもそれ以上の大きな金額での取引ができることです。
手持ち資金の何倍まで取引できるかという倍率を “レバレッジ”といいます。
例えば、投資金額10万円で米ドルに投資する場合、外貨預金や外貨MMFで運用する場合は10万円分の米ドルを買います。それに対してFXは、10万円を証拠金とします。もしレバレッジが10倍なら10万円で100万円分(10万円×10倍)の米ドルが買えることになります。またレバレッジが10倍だと、取引額が10倍になっているわけですから、為替の変動によって得られる利益も10倍になる反面、こうむる損失も10倍になる可能性がある、まさにハイリスク・ハイリターンな投資方法というわけです。つまり、レバレッジが高ければ高いほどリスクも高くなり、ギャンブル的な要素が強くなっていきます。

もっとも、FXは短期での取引を前提にしていることもあり、取引時のコストは比較的低く抑えられています。またFXでは「金利」は表示されていませんが、購入した通貨が売却した通貨(たとえば米ドル/円に投資=米ドルを購入・円を売却したことになります)よりも金利が高い場合は「スワップ」と呼ばれる金利収入も期待できます。
そのためもしFXをレバレッジ1倍で利用すれば低コストの外貨預金・外貨MMFと似たような効果が期待できます。ただ実際には1倍で利用するケースは少ないようです。

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • ・金融商品取引を検討される場合には、別途当該金融商品の資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • ・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。
  • 店舗一覧
  • 来店のご予約はこちら
  • 店舗一覧
  • 来店のご予約はこちら