資産運用のイロハ 資産運用のイロハ

身近なところに興味を持とう 身近なところに興味を持とう

井戸美枝

profile

井戸美枝(いど みえ)

CFP®、社会保険労務士。神戸市生まれ。 関西と東京に事務所を持ち、年50回以上搭乗するフリークエント・フライヤー。講演や執筆、テレビ、ラジオ出演などを通じ、生活に身近な経済問題をはじめ、年金・社会保障問題を専門とする。社会保障審議会企業年金部会委員。経済エッセイストとして活動し、人生の神髄はシンプルライフにあると信じる。
『世界一やさしい年金の本』(東洋経済新報社)『お金が貯まる人となぜか貯まらない人の習慣』(明日香出版社)『知らないと損をする国からもらえるお金の本』(角川SSC新書)『現役女子のおカネ計画』(時事通信社)など著書多数。

まずは、あまり難しく考えないで

前回は、もしモノの値段が上がり続けるインフレの時代になり、預貯金の金利よりも物価の上昇率の方が高くなってしまうと、低金利の預貯金のままではお金の価値が目減りする可能性が高まるから、インフレに備えた資産対策・資産運用を考えておく必要がある・・・というお話をしました。

しかし、資産運用といわれると、「情報」を集めたり、「相場」を見たり、企業の「業績」を調べたりする必要があるのでは?なんだか難しそう・・・と考える方も多いと思います。確かに、きちんと投資先を調べたりすることは大切ですが、運用について勉強をはじめるならば、まずはあまり難しいことを意識しなくてもいいのではないでしょうか。なぜなら日常生活の中にも、投資の参考になるヒントやきっかけがたくさんあるからです。そして、どうしてもわからないことがあったときには、専門家に聞けばいいのです。

いちはやく、インフレの進行を察知できる??

政府は、さまざまなモノの価格、物価動向を調べて、統計にまとめた「消費者物価指数」によってインフレの状況を判断しますが、私たちは、たとえばスーパーに並んでいる商品の値段からインフレの兆候を伺い知ることができるかもしれないのです。
商品の値段は日によって高くなったり、安くなったりするものですが、もし「高くなる日のほうが多い気がする」、「ほとんどの商品が値上がりしてきた」と感じるようになったら、それがインフレの兆候かもしれないのです。もちろん、スーパーの価格で物価動向のすべてを把握することはできませんが、私たちは毎日のようにスーパーの値段を見て価格動向の変化を知ることができますので、場合によっては政府に先んじてインフレの進行を察知することができるかもしれません。
「スーパーに並んでいる商品の値段」という身近なところにも、運用のヒントがあるのです。

まずは興味を持ったところから調べてみる

このほかにも、たとえば、いつもよく使う家庭用の洗剤などで、A社の商品は人気があって安売り対象に全然ならない、あるいは子供たちの間でB社のおもちゃがすごい人気になっている。C社が配給しているある映画がものすごいヒットになっているなど。こんなことに気が付いたら、その会社の業績が良くなるかも?と、それらの会社の株式への投資を検討するきっかけにしている人もいるようです。
もちろん、すでにこういった情報が株価に織り込まれてしまっていて、株価は割高になっている場合もありますので、企業分析や購入価格の見極めも必要になりますが、資産運用って難しそうと敬遠するのではなく、このように興味を持ったところから調べてみてはどうでしょうか。

具体的な相談もできるようになる

このように身近なことでも、ちょっと興味を持って見れば、役立つ情報はたくさん存在します。こういったことをきっかけに興味が湧けば、その先にある経済の仕組みを理解しようという気になったり、投資や運用に必要な情報が自然と目に止まるようになり、こうして少しずつ知識も増えていくはずです。また毎日毎日、マーケットをチェックするというのは大変ですが、生活に密着したことを理由に、きっかけをつくって、時々チェックするというのであれば、無理なくできるのではないでしょうか。

そして、調べてみても、どうしても自分でわからないことがあったときには、専門家に相談すればいいのです。『運用に興味はあるけど、何を相談したら良いかがわからない、』という声をよく聞きますが、漠然とした運用というテーマではなく、たとえば、A社に興味があるんだけど・・・や、ガソリンの値段が最近上がってきているけど、といった具体的な質問をしてみてはどうでしょうか。

株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。

本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。

  • ・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
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