投資信託

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制作:2013年7月

アジアの成長を期待したいお客さまへ!アジアリートファンド(毎月分配型)
魅力高まるアジアのリートへ投資しませんか?

毎月、投資信託の購入件数ランキング上位にランクインするリートファンド。
世界のリートファンド、米国のリートファンド、日本のリートファンド、次はどこへ投資しようとお考えですか?

アジアの経済成長とともに、ご自身の資産の成長と毎月の分配金を期待したいお客さまへ、ラサール・グローバルREITファンドでお馴染みの日興アセットマネジメントから、新生銀行で2013年7月8日より新規取り扱い開始となったアジアリートファンド(毎月分配型)をご紹介いたします。

ファンドの魅力

1.主に日本を除くアジアの金融商品取引所に上場しているリート(不動産投信)に投資

2.世界のリート市場の中でも相対的に分配金利回りが高いアジアリート ※信託報酬、手数料および税金などを考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものでも、将来得られる期待利回りを示すものでもありません。

3.毎決算時に安定した収益分配を行なうことを目指します。

アジアリートファンド(毎月分配型)

アジアリートファンド(毎月分配型)お客さまのリスク許容度:3〜5

運用会社:日興アセットマネジメント株式会社

主として日本を除くアジア諸国・地域のリート(不動産投信)に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指します。

  • お申し込み情報はこちら

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今後、世界の成長センターとして一層の存在感が高まるアジア

  • 経済成長率の見通しも高く、世界から見るアジアの存在感が一層高まることが予想されます。
  • 経済成長に伴う所得の増加が、消費人口の拡大へと向かい、商業施設の収益向上や外国企業の誘致に伴うオフィス需要の高まりなどが期待できます。

経済成長著しいアジア

世界の名目GDPに占めるアジアの割合

世界の名目GDPに占めるアジアの割合
  • ※出所:販売用資料(日興アセットマネジメント作成)をもとに新生銀行が作成。

消費意欲旺盛な富裕層人口の増加

アジアの富裕層の推移

アジアの富裕層の推移
  • ※出所:経済産業省「通商白書2010年版」をもとに新生銀行が作成。
  • ※アジアの富裕層とは、世帯年間可処分所得が35,000ドル以上の所得層。

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投資対象物件の魅力と拡大するアジアリート

  • アジア経済成長の恩恵がさまざまな投資物件を通じて享受できます。
  • 日本を除くアジアの主要リート市場はシンガポール・香港・マレーシアです。
  • また、特にシンガポールリートは中国本土や香港、日本などのアジアを中心とした物件への投資を活発に行なっています。アジア各国に所在する物件への投資により、投資対象が広範囲になっていることで、リスクをより分散できることもシンガポールリートが選好される要因と考えられます。

魅力高まる投資対象物件

商業施設 堅調な経済成長などを背景に、家計の消費意欲や購買力が高まり、商業施設の収益拡大に寄与しています。
オフィス 世界各国の企業の進出などを背景に、アジアを代表する都市であるシンガポールや香港のオフィス需要は堅調に推移しています。
物流施設 急速に発展する国同士が近接しているといった、地理的優位性を背景に、アジアは世界貿易の中心地域としての存在感を高めており、物流施設への需要増加が期待されます。

拡大する投資対象物件

アジアのリート各社が物件を保有する国・地域の例

アジアのリート各社が物件を保有する国・地域の例
  • ※出所:販売用資料(日興アセットマネジメント作成)。
  • ※上図は、主要リートとして掲載されている以外のリートによる保有も含みます。また、上図に示した国・地域以外の物件も保有しています。

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投資対象としてのアジアリートの魅力と実績

  • 近年、アジアリートは経済成長とともに拡大しており、海外投資家からも選好され、世界リートを上回るパフォーマンスを示しています。
  • アジアリートは他国リートよりも相対的に高い分配金利回りが期待でき、魅力的な投資対象として注目が集まっているものとみられています。

世界リートを上回るパフォーマンス

世界リートとシンガポールおよび香港リート指数
(2006年1月末〜2013年5月末)

世界リートとシンガポールおよび香港リート指数
  • ※出所:販売用資料(日興アセットマネジメント作成)。
  • ※S&P REIT指数のグローバルREIT指数、各国・地域ベースの指数を使用(ともに現地通貨ベース、トータルリターン)。

相対的に高い分配金利回り

主要国のリートの分配金利回りと国債利回り
(2013年6月末)

主要国のリートの分配金利回りと国債利回り(2013年6月末)
  • ※出所:販売用資料(日興アセットマネジメント作成)。
  • ※REITの分配金利回り:S&P REIT指数の各国ベース
    国債利回り:シンガポール、マレーシア、香港、日本、米国は10年国債利回り、世界はシティグループ世界国債インデックスの最終利回り。

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当ファンドの設定来のパフォーマンス

  • 設定来、分配金は60円から80円、さらには100円(1万口あたり税引前)へと推移し、継続的かつ安定的な分配金の支払いを行っております。
  • 足元では米国量的緩和策の動向等により、基準価額は下落したものの、投資対象としての魅力が薄れたわけではなく、これからもアジアの成長に伴いアジアリートの成長が期待できると考えられます。

継続的かつ安定的な分配金と値上がり益を目指す当ファンド

アジアリートファンド(毎月分配型)の基準価額と分配金推移
(期間 2012年8月6日〜2013年7月16日)

アジアリートファンド(毎月分配型)の基準価額と分配金推移(期間 2012年8月6日〜2013年7月16日)
  • ※出所:日興アセットマネジメントのデータをもとに新生銀行が作成。
  • ※基準価額(税引前分配金控除後)は信託報酬(税込年率1.575%)控除後のものです。
  • ※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

本稿は日興アセットマネジメントの提供情報を参考に制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。

アジアリートファンド(毎月分配型)

アジアリートファンド(毎月分配型)お客さまのリスク許容度:3〜5

運用会社:日興アセットマネジメント株式会社

主として日本を除くアジア諸国・地域のリート(不動産投信)に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指します。

  • お申し込み情報はこちら

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当ファンドは、主に不動産投信を実質的な投資対象とするファンドです。また、株式にも投資を行なう場合があります。したがって、不動産投信および株式の価格の下落や、不動産投信および株式の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。

  • 価格変動リスク
  • 不動産投信は、不動産や不動産証券化商品に投資して得られる収入や売却益などを収益源としており、不動産を取り巻く環境や規制、賃料水準、稼働率、不動産市況や長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。また、不動産の老朽化や立地条件の変化、火災、自然災害などに伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。
  • 株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 新興国の不動産投信および株式は、先進国の不動産投信および株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。
  • 公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。
  • 流動性リスク
  • 市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。
  • 新興国の不動産投信および株式は、先進国の不動産投信および株式に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。
  • 信用リスク
  • 不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。
  • 投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。
    デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。
  • 為替変動リスク
  • 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
  • 一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。
  • カントリー・リスク
  • 投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。
  • 一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。
  • ※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。
  • ※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

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投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかる リスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。
目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、インターネットバンキング(新生パワーダイレクト)にてご確認いただけます。

「分配金について」

  • 分配額はあくまでも過去の実績であり、今後の継続的な分配金の支払いや運用成果を約束するものではありません。将来、分配額が変更されたり、決算が行われても分配が行われない場合もあります。
  • 基準価額が大きく値下がりした場合は、投資元金の損失が1年間の分配金受け取り合計額を上回る場合があります(分配金込み騰落率はマイナスとなります)。
  • 分配金は受益者毎の個別元本により、課税扱いとなる普通分配金と非課税扱いとなる元本払戻金(特別分配金)に区分されます。元本払戻金(特別分配金)は投資元本の一部払い戻しに相当し、収益ではないことにご注意ください。
  • こちらも必ずご確認ください。
    投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明〔PDF〕
  • ※本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
  • ※本資料は情報提供を目的としたものです。
  • ※投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • ※本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
  • ※本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。

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