投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。
詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2013年7月

あの運用チームが手がける新ファンド!JPMジャパンマイスター

ファンドの特徴

1.日本の株式に投資 成長性があり、かつ株価が割安と判断される日本企業の株式に投資を行います。

2.さまざまな投資環境を的確に捉えた機動的な運用 大型株から中小型株まで、投資する企業の時価総額にこだわらず、すべての上場株式を投資対象とします。

3.銘柄の選定は運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行います。「R&Iファンド大賞2013 投資信託 国内株式部門 優秀ファンド賞」を受賞したJPMザ・ジャパン※の運用チームが当ファンドを運用いたします。

  • ※JPMザ・ジャパンは信託金の上限額の2,000億円に近づいたため、運用会社の判断により、2013年4月10日(水)申込受付分より、お買い付けの申込受付を停止いたしました。
JPMジャパンマイスター

JPMジャパンマイスターお客さまのリスク許容度:4〜5

運用会社:JPモルガン・アセット・マネジメント

日本の株式の中から、時価総額にこだわらず、成長性がありかつ株価が割安と判断される銘柄を中心に選定して投資します。

  • お申し込み情報はこちら
  • ファンドの特色・仕組み

豊富な経験・実績を誇るPRG日本株式運用チームが担当

 

2年連続受賞

JPモルガン・アセット・マネジメントは、株式会社格付投資情報センター(R&I)が選ぶ「R&Iファンド大賞2013」において、優秀な運用会社を表彰する「投資信託/総合部門」の国内株式総合部門で、2年連続、最優秀賞に選定されました。
運用チームは、上記以外にも数多くのファンド受賞歴を有しており、評価機関からの高い評価を得ています。

 

「R&Iファンド大賞」は、過去のデータに基づいたものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、投資の参考となる情報を提供することのみを目的としており、投資家に当該ファンドの購入、売却、保有を推奨するものではありません。また、R&Iの顧客に対して提供している定性評価情報とは関係ありません。当大賞は信頼すべき情報に基づいてR&Iが算出したものであり、その正確性及び完全性は必ずしも保証されていません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権その他の権利は、R&Iに帰属します。R&Iの許諾無く、これらの情報を使用(複製、改変、送信、頒布、切除を含む)することを禁じます。「投資信託/総合部門」の各カテゴリーについては、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、必ずしも受賞運用会社の全ての個別ファンドそれぞれについて運用実績が優れていることを示すものではありません。

特別インタビュー

まだ日本株なのか?運用会社に直接聞いてきました!

JPMジャパンマイスターの魅力

「JPMジャパンマイスター」は、中長期的に業績の回復・拡大が期待される日本企業の株式を投資対象としています。また、大型株から中小型株まで投資を行う企業の時価総額や規模の枠を設けず、その時代やトレンドを反映して刻一刻と変化するマーケット動向をとらえ、パフォーマンスを継続的に積み上げることを目指します。当運用チームが運用するファンドは投資信託を評価するさまざまな評価機関から数多くの賞を受賞しています。

ぜひ日本株投資をご検討されているお客さまに、「JPMジャパンマイスター」を選択肢のひとつとしてご検討いただければと思います。

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 投資信託部 クライアント・リレーションシップ・マネジャー 田代 美香 氏

田代 美香 氏

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社
投資信託部 クライアント・リレーションシップ・マネジャー
田代 美香 氏

2012年の秋以降、日本株市場は活況を呈しています。改めていま、なぜ日本株に注目が集まるのでしょうか。「アベノミクス」に端を発した今回の相場上昇ですが、以下の観点からも日本株には今後も注目が集まると考えられます。

日本企業の業績予想は回復の見込みか?

各国・地域の企業収益成長率予想

各国・地域の企業収益成長率予想

第一に、日本企業の業績予想は他地域と比較しても大幅な回復傾向にあることです。

2013年の企業収益(EPS/1株あたり利益)成長率予想では、米国や欧州の成長率予想が6〜7%程度であるのに対し、日本企業は46%と予想されています。

中長期的には企業の利益と株価は連動性が高いといえますので、こうした堅調な業績を背景に、今後の株価動向が注目されます。

  • ※EPS(一株当たり利益)成長率
    みずほ証券によるI/B/E/Sデータの集計をもとにJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社作成
    データは以下の株価指数に基づく対象企業の2013年3月末時点のコンセンサス予想
    日本:TOPIX(年度ベース)、米国:S&P500指数、欧州:Stoxx Europe 600
    アジア(除く日本):MSCI ACアジア(除く日本)インデックス

日本株式は割安か?

TOPIXのPER(予想)の推移

TOPIXのPER(予想)の推移

第二に、日本株式の割安感は依然として強いとみています。東証株価指数のPER(株価収益率)予想を見ると、2013年5月末時点では14.5倍と長期平均を下回る水準にあります。

  • ※期間:2001年5月末〜2013年5月末 グラフ内平均値は左記期間における平均
    BloombergのデータをもとにJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社作成。

海外株式の売買動向に注目

海外投資家の日本株式売買代金とTOPIX(配当込み)の推移

(期間:2003年1月〜2013年5月)

海外投資家の日本株式売買代金とTOPIX(配当込み)の推移
  • ※出所:東京証券取引所、Bloomberg 期間:2003年1月〜2013年5月
    上記グラフの海外投資家売買代金は東証第1部の委託取引における「買い」−「売り」のデータを使用。
  • ※上記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。

第三に、外国人投資家の売買動向です。東証株価指数は2013年に入ってから5月末時点で約32%上昇していますが、主要な海外投資家が見る米ドルベースで換算すると、ほぼ同時に進行した円安の影響により約13%の上昇にとどまっています。この水準は、米国の代表的な株価指数であるS&P500の約14%の上昇とほぼ同水準です。

したがって、海外投資家からみた本格的な日本株の上昇期待はこれからと言えると考えます。今後、参議院選挙を経て長期安定政権の期待が高まれば、中長期の海外投資家が相対的に安定した長期の上げ相場を期待して日本株に投資を行い、継続的に保有することが期待されます。このことは、もちろん日本株式市場の下支え要因のひとつとなるとみています。

  • ※2013年6月7日時点のJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社による見通しであり、将来予告なく変更となる可能性があります。
  • ※過去の実績は将来の運用成果を保証するものではございません。
  • ※東証株価指数は、株式会社東京証券取引所(株式会社東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、株式会社東京証券取引所が有しています。なお、ファンドは、株式会社東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではなく、株式会社東京証券取引所は、ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
  • ※S&P500指数は、スタンダード&プアーズ・ファイナンシャル・サービシズ・エル・エル・シーが発表しており、著作権はスタンダード&プアーズ・ファイナンシャル・サービシズ・エル・エル・シーに帰属しています。
JPMジャパンマイスター

JPMジャパンマイスターお客さまのリスク許容度:4〜5

運用会社:JPモルガン・アセット・マネジメント

日本の株式の中から、時価総額にこだわらず、成長性がありかつ株価が割安と判断される銘柄を中心に選定して投資します。

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  • ファンドの特色・仕組み

当ファンドのリスクについて

ファンドは、主に国内の株式に投資しますので、以下のような要因の影響により基準価額が変動し、下落した場合は、損失を被ることがあります。下記は、ファンドにおける基準価額の変動要因のすべてではなく、他の要因も影響することがあります。

  • 株価変動リスク
  • 株式の価格は政治、経済情勢、発行会社の業績・財務状況の変化、市場における需給・流動性による影響を受け、変動することがあります。ファンドでは中小型株式に投資することがありますが、中小型株式は大型株式に比べ、株価がより大幅に変動することがあります。
  • 銘柄選定方法に関するリスク
  • 銘柄の選定はボトムアップ・アプローチにより行います。したがって、ファンドの構成銘柄や業種配分は、日本の株式市場やベンチマークとは異なるものになり、ファンドの構成銘柄の株価もより大きく変動することがあります。
  • 流動性リスク
  • ファンドでは中小型株式に投資することがありますが、中小型株式は大型株式に比べ、市場での売買高が少ない場合があり、注文が成立しないこと、売買が成立しても注文時に想定していた価格と大きく異なることがあります。

本稿はJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社の提供情報を参考に制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。 目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、インターネットバンキング(新生パワーダイレクト)にてご確認いただけます。

  • ※本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
  • ※本資料は情報提供を目的としたものです。
  • ※投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • ※本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
  • ※本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。

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