投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2014年12月

  • <毎週更新>人気のREITファンドをご紹介!!
【特集】運用会社に聞いた、ダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型)は「これから買っても、大丈夫?」

「これから買っても、まだ大丈夫?」
「分配金は今後減ったりしないの?」
「運用のプロは何を毎日チェックしているの?」

そんな、きっとみなさまが「今、聞きたい!」、一度は「聞いてみたい!」と思っていたことを運用会社に直接インタビューしてきました!
ぜひ運用会社担当者の生の声を参考にしてみてください!

「ずばり、今の運用状況は?」

米国リート市場の現状

米国リート市場は、各種経済指標から同国経済が他の主要市場と比較して順調な回復を続けているとの見方が強まったことから、10月中はおおむね月を通じて堅調な推移となりました。月末にかけては量的金融緩和の終了や、消費者信頼感指数が7年ぶりの高水準に上昇したことなどから債券市場は売りが優勢となりましたが(金利は上昇)、主要リートを中心とした好調な四半期決算に下支えされ、主要指数で再び史上最高値を更新する展開となりました。9月末以降のトータルリターン(米ドルベース)で見ても緩やかな金利低下が続いていることや好業績を背景に、株式市場のパフォーマンスを上回る状況が続いています。

運用状況

運用戦略については、10月には前月に引き続き個別銘柄の魅力度の観点からセクター内での保有銘柄の入れ替えや、組入比率の変更を行いましたが、全体としては従来どおり、ショッピングセンター、個人用倉庫、モール型商業施設、産業施設、集合住宅、ならびにホテル/リゾートなど、米国景気回復の恩恵を受けると考えられるセクターについて相対的に高めの投資比率を維持しています。10月は、上記のような景気や個人消費回復の恩恵を受けるセクターが総じて値上がりし、ファンドのパフォーマンスにプラスに寄与しました。11月に入っても基本的に、好業績の大型銘柄が物色される動きが続いています。

「現状、分配金60円(Aコース)、80円(Bコース)
(2014年11月17日時点 1万口当たり税引前)。
この分配金金額はどのように決まりますか?」

毎月17日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。

<分配方針>

(1)分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等とします。

(2)原則として、安定した分配を継続的に行なうことを目標に分配金額を決定します。

  • 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。
  • 分配金の中には元本の払い戻しに相当する部分が含まれる場合があります。
  • 分配金は増減したり支払われない場合があります。

「これからダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型)Aコース(為替ヘッジあり)/Bコース(為替ヘッジなし)はどうなりますか?将来的な見通しを教えてください!」

商業用不動産市場では幅広い用途でテナントからの需要が拡大していますが、新規の物件供給が多くはないことから、保有する不動産の賃料や稼働率の改善が続くと見込まれます。投資家の関心が今後の利上げ時期や利上げペースに向かっていることから、堅調な経済指標などを受けて長期国債利回りが上振れる場面ではリートの市場価格の下落が予想されます。しかし、保有不動産の価値と比べてリート価格には特段の割高感はなく、堅調なリートの業績や不動産市場の回復などを中期的に織り込む展開を予想しています。

ここだから教える!運用会社の担当者が日々チェックしている参考指標教えてください。

一番大事なのはやはり個別リートの市場価格です。最近はスマホアプリでも確認できるので主要銘柄は欠かさずチェックし、大きく動いた銘柄についてはその背景をホームページや情報ベンダーを通じ確認を行っています(但し英語)。また月並みですが、米国経済、金利、株価のチェックは欠かせません。特に金利動向はリート価格の方向性(上昇もしくは下落)や変動性の大きさ、並びに業種別の相対パフォーマンスへの影響も少なくないため重要性は高いです。また金利変動に影響を与えるほか、リート保有物件の賃料や稼働率の先行きを考える上で重要なマクロの経済指標として雇用、インフレ、個人消費(小売売上など)も前期比、前年比、予想比などについて日々チェックを行っています。また日々のチェックは難しいですが、月次ないしは四半期ベースで発表される米国の商業用不動産のデータ・統計にも注目しています。

  • 2014年11月13日時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
  • 分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • 本稿は提供会社の提供情報を参考に制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
  • 本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • 投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • 上記資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • 上記資料を使用し編集した場合、その責任は編集当事者が負うものとします。
  • 分配額はあくまでも過去の実績であり、今後の継続的な分配金の支払いや運用成果を約束するものではありません。将来、分配額が変更されたり、決算が行われても分配が行われない場合もあります。

定期分配型投資信託、通貨選択型投資信託に投資する際には、こちらを必ずご確認ください。

投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明〔PDF〕

関連情報

  • 本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
  • 本資料は情報提供を目的としたものです。
  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • 本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
  • 本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。

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