投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2014年12月/更新:2016年4月

フィデリティ・USリート・ファンドA(為替ヘッジあり)/B(為替ヘッジなし)
  • 人気のREITファンドをご紹介!!
【特集】運用会社に聞いた、フィデリティ・USリート・ファンドは「これから買っても、大丈夫?」

「今の運用状況は?」
「運用のプロは何を毎日チェックしているの?」

そんな、きっとみなさまが「今、聞きたい!」、一度は「聞いてみたい!」と思っていたことを運用会社に直接インタビューしてきました!
ぜひ運用会社担当者の生の声を参考にしてみてください!

「今の運用状況は?」

2015年後半から2016年2月上旬にかけては、中国景気後退懸念や原油安が投資家心理を冷やしたことから、米国リート相場は軟調な展開となりました。しかし2月中旬以降、米国リート相場は反発し、上昇傾向となりました。これは、それまでの下落によって米国リートの割安感が高まったこと、原油増産凍結への期待感が高まり原油価格が上昇したこと、および米国経済は堅調であるという見方が広がったこと等が背景です。ファンドも米国リート相場と同様の推移をたどり、2016年3月末現在にかけては累積投資額も上昇基調となっています。

「これからのフィデリティ・USリート・ファンドA(為替ヘッジあり)/B(為替ヘッジなし)の将来的な見通しを教えてください!」

現在の米国リートには、高い収益成長を期待することができると考えています。1番目の要因は、堅調な米国の経済成長・人口増加に支えられた米国商業用不動産への力強い需要です。中でも、米国リートが保有する優良物件は、市場平均を上回る需要を集めることが期待されます。2番目の要因は、新規物件の供給不足です。不動産の新規開発は選別的に慎重に進められており、新規物件の供給は過去平均を大きく下回る水準にあります。これらの要因による保有物件の入居率や賃料の上昇から、2016年および2017年の米国リートの業績は堅調に成長すると弊社では予想しています。

「フィデリティ・USリート・ファンドA(為替ヘッジあり)/B(為替ヘッジなし)」では、優良な物件を保有し、かつ、優れた経営陣のもとで利益成長機会に恵まれていると考える米国リートを、現在60銘柄程度保有しています。引き続き、厳選した銘柄選定によるリターンの積み上げを目指して運用を行います。

「よくファンドにはリスクがあるっていうけど、何に気を付ければ良いの?」

ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。

当ファンドの基準価額の主な変動要因は、米国リートの価格変動です。米国リートの価格は不動産評価額の変動、米国リートの経営状況の変動、不動産からの賃貸収入の変動などの影響を受けます。また、B(為替ヘッジなし)については、米ドル円為替レートの変動の影響も受けます。
A(為替ヘッジあり)は為替ヘッジを行なうことで、為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。

「ここだから教える!運用会社の担当者が日々チェックしている参考指標を教えてください。」

(1)米国株式相場

米国リートは、米国の代表的な株価指数にも採用されているとおり、米国株式と同様に景気動向と関連性の強い資産です。そのため、米国リート相場と米国株式相場は基本的に同方向に動くことから、米国株式相場は注目すべき指標です。

(2)米国リート配当利回り・米国長期金利動向

米国リートの配当利回りは、他の資産と比較して相対的に高い傾向があり、米国リートの魅力の一つとなっています。一般的に、米国リートの配当利回りは米国長期金利と対比されます。リスクが相対的に高めである米国リートの配当利回りと、安全資産である米国10年債の利回り(米国長期金利)の格差は投資家から高く注目されており、米国長期金利の急激な変動は、米国リートの配当利回りの水準に波及し、米国リートの一時的な価格変動に結び付くことが多くなっています(一般的に、米国長期金利の短期での急激な上昇(低下)は米国リートの下落(上昇)につながります)。このため、米国長期金利も重視すべき指標の一つです。

(3)Net Asset Value(NAV)プレミアム

NAV(純資産価値:Net Asset Value)とは、リートの保有資産の時価評価額から、負債総額を差し引いたリートの価値を示す指標の一つです。リートの価格と1口あたりNAVの差がNAVプレミアムです。NAVプレミアムは、リート価格の割高/割安度合いを測る指標の一つです。

  • 当コメントは、信頼できる情報をもとにフィデリティ投信(以下、当社)が作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。
  • 当コメントに記載の情報は、2016年3月末時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の傾向、数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。
  • 当コメントに記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として申し述べたものであり、その銘柄又は企業の株式等の売買を推奨するものではありません。
  • 当コメントにかかわる一切の権利は引用部分を除き当社に属し、いかなる目的であれ当コメントの一部又は全部の無断での使用・複製は固くお断りします。
  • 投資信託のお申し込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様自身の責任においてなさいますようお願い申し上げます。なお、当社は投資信託の販売について投資家の方の契約の相手方とはなりません。
  • 投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。
  • 販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。
  • 投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本および利息の保証はありません。
  • 投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。又、投資信託は、個別の投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なりますので、ご投資に当たっては目論見書や契約締結前交付書面を良くご覧下さい。
  • ご投資頂くお客様には以下の費用をご負担いただきます。
  • 申込時に直接ご負担いただく費用:申込手数料 上限 4.32%(消費税等相当額抜き4.0%)
  • 換金時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保金 上限 1%
  • 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用:信託報酬 上限 年率2.0844%(消費税等相当額抜き1.93%)
  • その他費用:上記以外に保有期間等に応じてご負担頂く費用があります。目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。

ご注意)上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、当社が運用するすべての公募投資信託のうち、徴収する夫々の費用における最高の料率を記載しておりますが、当コメント作成以降において変更となる場合があります。投資信託に係るリスクや費用は、夫々の投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前に良く目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。

フィデリティ投信株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第388号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

「収益分配金に関する留意事項」 投資信託における分配金は預貯金の利息とは異なります。分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さい場合もあるため、分配金の一部又は全てが、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。

  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
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  • 上記資料を使用し編集した場合、その責任は編集当事者が負うものとします。
  • 分配額はあくまでも過去の実績であり、今後の継続的な分配金の支払いや運用成果を約束するものではありません。将来、分配額が変更されたり、決算が行われても分配が行われない場合もあります。

定期分配型投資信託、通貨選択型投資信託に投資する際には、こちらを必ずご確認ください。

投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明〔PDF〕

関連情報

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