投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2014年11月

特集 堅調なパフォーマンスを背景に分配金を引き上げた「ワールド・リート・オープン(毎月決算型)」とは?
  • <毎週更新>人気のREITファンドをご紹介!!
【特集】運用会社に聞いた、ワールド・リート・オープン(毎月決算型)は「これから買っても、大丈夫?」
  • 三菱UFJ投信株式会社と国際投信投資顧問株式会社は、平成27年7月1日に合併し、三菱UFJ国際投信株式会社となりました。
    なお、社名以外の肩書きは、当コメント作成時点における国際投信投資顧問株式会社でのものです。

「これから買っても、まだ大丈夫?」
「分配金は今後減ったりしないの?」
「運用のプロは何を毎日チェックしているの?」

そんな、きっとみなさまが「今、聞きたい!」、一度は「聞いてみたい!」と思っていたことを運用会社に直接インタビューしてきました!
ぜひ運用会社担当者の生の声を参考にしてみてください!

「ずばり、今の運用状況は?」

年初より総じて上昇基調が続いたグローバルREIT市場ですが、9月以降はグローバル株式市場同様に値動きの大きな展開となっています。足元のREIT市場を含む世界の金融市場における下落要因として、「米国における利上げ開始が実物不動産市場やREIT市場に与える影響」「欧州、中国等の地域における景気減速懸念」「中東情勢の悪化を受けた投資家のリスク回避姿勢の高まり」「エボラウイルス感染拡大を受けた経済活動の停滞に対する警戒感」等が挙げられます。

しかし、米国を中心にREITの事業環境は総じて良好であることや米国10年国債利回りが低下したこと等が好感され、上記の懸念に対する警戒感が後退するに連れて見直し買いの動きが見られました。

以上のREIT市場の動向や為替市場の動向等の結果、ワールド・リート・オープン(毎月決算型)の基準価額は、9月9日の4,664円から下落傾向となり一時的に4,300円台となりました。しかしその後上昇に転じ、10月27日時点における基準価額は4,521円となりました。9月9日から10月27日までの課税前分配金累計130円(1万口当たり)を考慮したファンド・リターン(課税前分配金再投資換算)はマイナス0.2%となりました。

「現状、分配金70円(2014年12月10日時点 1万口当たり税引前)。
この分配金金額はどのように決まりますか?」

分配金は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます)等の全額を対象に、基準価額水準・市況動向等を勘案して決定しています。
当ファンドでは、「ファンドが獲得したトータル・リターンの状況」「繰越分配対象額の状況」を中心とした分配金を取り巻く環境を慎重に見極めつつ、直近では課税前分配金(1万口当たり)を65円とさせていただいております。

  • 分配金の中には元本の払い戻しに相当する部分が含まれる場合があります。
  • 分配金は増減したり支払われない場合があります。

「これからワールド・リート・オープン(毎月決算型)はどうなりますか?将来的な見通しを教えてください!」

REITを含む世界の金融市場は各種リスクに敏感に反応する状況が続いており、短期的には乱高下する展開が懸念されます。

しかし、実物不動産市場の状況や個別REITの決算動向から見ると競争力の高い優良物件を有する銘柄を中心に事業環境は総じて良好であり、中長期的には成長力に着目した買いが期待されます。また、懸念材料の一つとなっている米国における金利上昇がREIT市場や実物不動産市場に与える悪影響については、景気拡大の恩恵によるプラス効果が金利上昇によるマイナス効果を上回ることにより、影響は限定的なものに留まることが期待されます。過去の米国10年国債利回りが上昇する局面における米国REIT市場の騰落率を見ると、短期的には調整局面となることがあるものの、1年超の期間を見ると総じて堅調となっています。

また、純資産価値対比での割安度合い等から見ると過熱感は限定的と考えられること等も注目点です。

「ここだから教える!運用会社の担当者が日々チェックしている参考指標を教えてください。」

不動産に投資し賃料収入を主な収益源とするREITの事業環境を確認する上で、まずは主要国の景気動向・見通しを確認することが重要であると考えられます。GDP成長率と実物不動産の投資リターンの間には一定の相関性が確認されています。

GDP以外では、「小売り売上高」等の消費関連の指標や、「失業率」「雇用者数」等の雇用関連の指標に対する注目が大きく、これらの指標がREIT市場の値動きに影響を及ぼす場合が散見されます。とりわけ、「小売り売上高」はグローバルREIT市場をモニターする投資家からの注目度合いが高い指標の一つであると考えられます。なぜなら、グローバルREIT市場全体では、ショッピングセンターなどの小売り物件がREITの投資対象の中心となっているからです。店舗の賃料は固定賃料の他に売上高に連動した歩合賃料が設定されている場合があり、消費拡大により店舗の売上高が増加した際には、店舗の大家であるREITが受け取る家賃収入の増加が期待されます。また、店舗の売上増はテナントの家賃支払い余力を高めるため、賃料単価の上昇余地が高まると考えられます。更に、近年はネット通販市場の拡大等を通じて物流センター等の不動産需要との関連性も高まっています。また、オフィス市場等の個人消費と直接的な関連性が低い不動産の価格・賃料・稼働率等についても、個人消費は経済全体の重要な構成要素であるため間接的に影響を及ぼす傾向があります。

REIT市場の状況をモニターするためには、商業用不動産市場の動向を把握することが重要となりますが、個人投資家の皆様が商業用不動産市場の状況を確認できる機会は限られると思われます。そこで、三菱UFJ国際投信では、商業用不動産市場の状況、REIT市場の動向・業績見通しや世界の投資家に注目されているトピックス等について投資家の皆様にご確認いただけるレポートとして、「リート・マーケット・マンスリー」を月次で発行しております。当資料は弊社ホームページに掲載されておりますので、当資料を通じてREIT市場の動向をご確認いただければ幸いです。また、当資料以外にも、REIT市場の投資環境や「ワールド・リート・オープン(毎月決算型)」の運用状況をご確認いただける資料を用意させていただいている他、相場急変時等には臨時レポート等を通じてファンドを取り巻く環境についてご確認いただけるよう努めております。

  • 当ファンドの運用実績等はこちら
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ワールド・リート・オープン(毎月決算型) 追加型投信/内外/不動産投信

  • ファンドの目的
    安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行います。
  • ファンドの特色
  1. 世界各国の上場不動産投資信託(リート)に分散投資します。
  2. MSIMグループ(モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・グループ)の運用ノウハウを活用します。
    資金動向や市況動向等によっては、特色1、2のような運用ができない場合があります。
  3. 毎月決算を行い、収益の分配を行います。
    将来の収益分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。また、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。投資信託説明書(交付目論見書)の「収益分配金に関する留意事項」を必ずご確認ください。
  • ファンドに係るリスクについて(くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」を必ずご確認ください。
    基準価額は、組入有価証券等の値動きや為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「価格変動リスク」や「為替変動リスク」等があります。
  • ファンドの費用
投資者が
直接的に
負担する費用
購入時手数料 購入受付日の翌営業日の基準価額に対して、上限2.7%(税込)(上限2.5%(税抜))がかかります。
(購入される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社に確認してください。)
信託財産留保額 ありません。
投資者が
信託財産で
間接的に
負担する費用
運用管理費用
(信託報酬)
日々の純資産総額に対して、年率1.674%(税込)(年率1.550%(税抜))をかけた額とします。
その他の費用・
手数料
監査費用、有価証券等の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等についても当ファンドが負担します。
監査費用は、日々の純資産総額に対して、年率0.0108%(税込)(年率0.0100%(税抜))をかけた額とします。
※監査費用以外のその他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
  • 運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、毎決算時または償還時に当ファンドから支払われます。
  • 実質的な主要投資対象である不動産投資信託には運用等にかかる費用が発生しますが、投資する不動産投資信託は固定されていない等により、あらかじめ金額および上限等を記載することはできません。
  • 上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。
  • 購入手続き等については、投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認ください。
お申込み・投資信託説明書(交付目論見書)
のご請求は

新生銀行

登録金融機関:関東財務局長(登金)第10号
加入協会:日本証券業協会/一般社団法人 金融先物取引業協会

設定・運用は

三菱UFJ国際投信株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第404号
加入協会:一般社団法人投資信託協会
     一般社団法人日本投資顧問業協会

  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
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  • 上記資料を使用し編集した場合、その責任は編集当事者が負うものとします。
  • 分配額はあくまでも過去の実績であり、今後の継続的な分配金の支払いや運用成果を約束するものではありません。将来、分配額が変更されたり、決算が行われても分配が行われない場合もあります。

定期分配型投資信託、通貨選択型投資信託に投資する際には、こちらを必ずご確認ください。

投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明〔PDF〕

関連情報

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