投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2014年11月/更新:2015年3月

【特集】シェール革命の未来に期待!「エネルギーレボリューション」

「エネルギーレボリューション」の特色

1.米国の金融商品取引所に上場しているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)を実質的な主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行なうことを基本とします。
2.為替変動リスクをヘッジ(低減)するAコースと、ヘッジしないBコースがあります。
3.毎月27日に分配を行ないます。

米国の金融商品取引所に上場しているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)を実質的な主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行なうことを基本とします。

為替変動リスクをヘッジ(低減)するAコースと、ヘッジしないBコースがあります。

※当行ではスイッチングはできません。

毎月27日に分配を行ないます。

原則、毎月27日(休業日の場合は翌営業日)に、分配対象額の範囲内で、利子・配当等収益等を中心に分配を行なうことを基本とします。ただし、基準価額水準等によっては、売買益等が中心となる場合があります。なお、市況動向や基準価額水準等によっては、分配金額が大きく変動する場合があります。

ファンドの分配金は投資信託説明書(交付目論見書)記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

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「エネルギーレボリューション」に投資する3つのポイント

  • Point.1 非在来型資源(シェールガスなど)の登場
  • Point.2 MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)とは
  • Point.3 指数でみるMLP

運用実績米国エネルギー革命関連ファンド Aコース

運用実績の遷移
期間:2013年5月21日〜2015年1月30日、日次

運用実績 米国エネルギー革命関連ファンド Aコース
  • 2015年1月30日現在
ファンド(Aコース)のリスク・手数料/費用等はこちら

運用実績米国エネルギー革命関連ファンド Bコース

運用実績の遷移
期間:2013年5月21日〜2015年1月30日、日次

運用実績 米国エネルギー革命関連ファンド Bコース
  • 2015年1月30日現在
ファンド(Bコース)のリスク・手数料/費用等はこちら
  • 上記の指数化した基準価額(分配金再投資)の推移は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
  • 野村アセットマネジメント作成の資料をもとに作成。
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Point.1 非在来型資源(シェールガスなど)の登場

生活に不可欠なエネルギーは、過去に文明や産業に大きな変化をもたらしてきました。そして今、『シェール革命』が起こりつつあります。

人類とエネルギーの関わりの変遷

  • 非在来型資源とは、通常のガス田・油田以外から開発される天然ガス
    (シェールガスなど)・石油(シェールオイルなど)などを指します。
人類とエネルギーの関わりの変遷
  • エネルギー等に関する変遷については、上記に限られるものではなく、必ずしもあてはまらない場合があります。
    また、全てを説明しているものではありません。
    上図は時代の変遷を簡易的に示したものであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

シェール革命

今日、今まで困難であったシェール(頁岩(けつがん))層からの天然ガスや石油の採掘が掘削技術の革新により可能になり、今後さらに生産拡大が予想されています。
天然ガス(シェールガス)などの増産は、米国のエネルギー産業やその他の産業などに影響を及ぼし、また、今後の世界のエネルギー事情にも影響を与えることが予想されており、一般に『シェール革命』とも呼ばれています。

シェール(頁岩)

(注)上記はイメージ写真です。

シェールガスの掘削のイメージ
  • (出所)経済産業省資源エネルギー庁の情報などを基に野村アセットマネジメント作成
  • 上記はシェールガスおよびシェール革命についての簡易的な説明であり、必ずしもあてはまらない場合があります。
    また、全てを説明しているものではありません。
  • 上記は、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
    また、ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

Point.2 MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)とは

MLPは、米国で行なわれている共同投資事業形態の1つです。米国で、エネルギーインフラへの投資促進などを目的として、1980年代に誕生し、その後発展してきました。

MLPの主な特徴

  • 金融商品取引所(ニューヨーク証券取引所、ナスダック等)で取引されています。
  • MLPとしての要件を満たすと、原則として、MLPの段階では法人税は課せられません。※1
  • 1 MLPの投資家には、課税される場合があります。
  • MLPは、通常、四半期ごとに総所得の多くを分配しています。※2
  • 2 投資家への分配金には税金が課されます。
  • 今日、多くのMLPは、エネルギー関連事業を主に行なっています。
MLPの主な特徴
  • (出所)クリアブリッジ・インベストメンツ・エルエルシー提供資料を基に野村アセットマネジメント作成
  • MLPの特徴等は、上記に限られるものではなく、必ずしもあてはまらない場合があります。上図はイメージであり、MLPの全てを説明しているものではありません。

MLP指数の時価総額の推移(2007年1月末〜2014年12月末、月次)

MLP指数の時価総額の推移(2007年1月末〜2014年12月末、月次)

MLP指数の業種別構成比(2014年12月末現在)

MLP指数の業種別構成比(2014年12月末現在)
  • 四捨五入により、合計が100%とならない場合があります。
  • (注)業種はICB(Industry Classification Benchmark)分類によります。
  • (出所)bloombergなどのデータを基に野村アセットマネジメント作成
    MLP指数はAlerian MLP Indexを使用しています。
  • 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。
    ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

Point.3 指数でみるMLP

各資産の利回り(2014年12月末現在、課税前)

2014年12月末現在のMLPの配当利回りは6.1%となりました。

各資産の利回り(2014年12月末現在、課税前)
  • 指定投資信託証券のうち、ケイマン諸島籍投資信託が収受するMLPの分配金については最大で35%の源泉税が差し引かれます。また、MLP投資においては、前記源泉税に加えて、その他の税が課される場合があります(これらの記載は、平成26年6月末現在、委託会社が確認できる情報に基づいたものです。税率等は、現地の税制が変更された場合等は変更になる場合があります)。
  • (出所)bloombergおよびクリアブリッジ・インベストメンツ・エルエルシーなどのデータを基に野村アセットマネジメント作成。使用した市場指数は下記をご参照ください。

各資産の指数推移(2001年1月末〜2014年12月末、米ドルベース、月次)

2011年1月末から2014年12月末の期間でみると、MLPは他資産に比べて概ね高いパフォーマンスで推移しました。

各資産の指数推移(2001年1月末〜2014年12月末、米ドルベース、月次)
  • (出所)bloombergおよびクリアブリッジ・インベストメンツ・エルエルシーなどのデータを基に野村アセットマネジメント作成。使用した市場指数は下記をご参照ください。
  • 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。
    ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当サイトで使用した市場指数について

MLP:Alerian MLP Index(配当込み)、米国REIT:FTSE NAREIT All Equity REITs Index(配当込み)、米国株式:S&P500株価指数(配当込み)、米国ハイ・イールド社債:バークレイズ米国ハイイールド社債インデックス

  • Alerian MLP Indexは、Alerianの商標であり、当該インデックスに関する全ての権利はAlerianに帰属します。
  • バークレイズ米国ハイイールド社債インデックスは、バークレイズ・バンク・ピーエルシーおよび関連会社(バークレイズ)が開発、算出、公表をおこなうインデックスであり、米ドル建て投資不適格社債市場のパフォーマンスをあらわします。当該インデックスに関する知的財産権およびその他の一切の権利はバークレイズに帰属します。
  • FTSE NAREIT All Equity REITs Indexは、FTSEにより計算され、指数に関する全ての権利はFTSEおよびNAREITに帰属します。
  • S&P500株価指数は、スタンダード&プアーズが公表している株価指数で、米国の主要500社によって構成されております。当該指数に関する一切の知的財産権その他一切の権利はスタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズエル エル シーに帰属しております。
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当行で取り扱う金融商品には、金利・株価・為替等の変動を要因とした価格変動により元本割れとなる可能性がある商品や、商品ごとに所定の手数料等がかかる商品があります。詳細は下部の注意事項詳細は下部の注意事項をご確認のうえ、お申し込みにあたっては店頭やインターネットに用意している注意喚起文書や契約締結前交付書面、目論見書等を必ずご確認いただき各商品のリスクや手数料等につき十分ご理解のうえご自身の判断と責任でお申し込みください。

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関連情報

  • 本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
  • 本資料は情報提供を目的としたものです。
  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • 本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
  • 本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。

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