投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2015年2月

JPMジャパンマイスター
【特集】運用会社に聞きたいJPMジャパンマイスター

「これからアベノミクス、日本経済はどうなるの?」
「運用のプロは何を毎日チェックしているの?」

そんな、きっとみなさまが「今、聞きたい!」、一度は「聞いてみたい!」と思っていたことを運用会社に直接インタビューしてきました!
ぜひ運用会社担当者の生の声を参考にしてみてください!

「これからのアベノミクス、日本経済の展望はどうですか?」

アベノミクス「第1の矢」と「第2の矢」の推進を中心として、約15年続いたデフレからの脱却に向けた経済の好循環が生まれ始めている中、 2014年12月の衆議院選挙での圧勝を追い風とした「第3の矢」の推進によって、日本経済が本格的な成長軌道に乗っていくことができるかが、今後の日本株の動向を占う上で注目されます。

足元で動きのあった法人税減税については、昨年12月に決定された2015年度の与党税制改正大綱において、法人実効税率を現在の34.62%から、2015年度に2.51%下げて32.11%に、2016年度に追加で0.78%引き下げて31.33%とすることが明記され、さらに数年で税率20%台を目指す方針が示されました。その減税規模は2015年度だけで1兆円となることが見込まれます。

このように成長戦略が着実に前進していき、企業統治の強化や株主還元の拡大、ROE(自己資本利益率)の中長期的な改善などが進展することで、外国人投資家の日本株式市場への関心がさらに高まっていくと考えます。

「ずばり今の運用状況は?また将来的な見通しはどうですか?」

JPMジャパンマイスターは、大型から中小型株まで、時価総額に一切制限を設けず、確信度の高い企業に機動的に投資することを目指します。引き続きアベノミクスによる政策の進展から直接恩恵を受ける内需関連を中心とした組み入れを行っており、建設、金融、不動産、小売り、テクノロジーといった、中長期で高い成長が期待できる投資テーマに注目しています。

足元においては、売上が好調な小売銘柄、海外企業に開発・販売権を許諾している製品の販売承認申請が欧米で実施されたことから業績成長の確度が高まったことが好感された医薬品銘柄、Eコマース(電子商取引)事業が堅調に推移している卸売業銘柄などが、ファンドのパフォーマンスにプラスに寄与しました。一方、円安傾向に一服感があったことから利益確定売りに押された輸送用機器や電気機器銘柄、サイバー攻撃の対象となったことでリスク回避的な動きの影響を受けた電気機器銘柄などがパフォーマンスにマイナスに寄与しました。

「よくファンドにはリスクがあるっていうけど、何に気を付ければ良いの?」

ファンドは一般的に、株式や債券など様々な有価証券へ投資するため、価格変動リスクを伴い、元本が保証されているわけではありません。JPMジャパンマイスターの投資対象は国内株式になりますが、海外要因を含め、株価変動リスクを考慮する必要があります。

足元では、2015年中に予定されている米国の利上げや原油価格の下落、また欧州におけるギリシャのユーロ離脱懸念といったニュースフローにより、市場の変動性が高まる可能性があると考えます。国内については、先述のアベノミクスの成長戦略に対する外人投資家の見方がより厳しくなる中で、政策の実行になかなか進展が見られない場合においては、失望売りを起こす可能性があります。

当ファンドでは、上記のような短期的なニュースフローよりも、中長期で高い成長が期待できる投資テーマに基づき、独自の調査で確信度の高い銘柄を発掘することで、中長期的な基準価額の上昇を目指します。

「ここだから教える!運用会社の担当者が日々チェックしている参考指標を教えてください。」

日々の市場動向をチェックすることは株価の水準を見極めるうえで大切ですが、弊社では、中長期の市場トレンドを掴むことがより重要と考えております。

例えば「製造業PMI(製造業購買担当者景気指数)」や「鉱工業生産指数」といった指標を中心に景気の大きな方向性を確認します。アベノミクスが景気の更なる拡大を目指すうえで、今春の賃上げ実現が重視されますが、「実質賃金」「CPI(消費者物価指数)」といった物価動向も注視したいところです。

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本コメントはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社(以下、「弊社」という。)が作成したものです。弊社は信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、当該情報が正確であることを保証するものではなく、弊社は、本コメントに記載された情報を使用することによりお客様が投資運用を行った結果被った損害を補償いたしません。本コメントに記載された意見・見通しは表記時点での弊社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではございません。また、当該意見・見通しは将来予告なしに変更されることがあります。本コメントは、弊社が設定・運用する投資信託について説明するものであり、当該投資信託の受益権以外の有価証券の勧誘を目的とするものではございません。また、弊社が当該投資信託の販売会社として直接説明するために作成したものではありません。

投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。過去の運用成績は将来の運用成果を保証するものではありません。投資信託は預金ではありません。投資信託は、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。投資信託を、第一種金融商品取引業を行う者以外を通じてご購入いただいた場合、投資者保護基金による保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本及び利息の保証はありません。取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ又は同時にお渡ししますので必ずお受け取りの上、内容をご確認下さい。最終的な投資判断は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。

  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • 本稿は提供会社の提供情報を参考に制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
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定期分配型投資信託、通貨選択型投資信託に投資する際には、こちらを必ずご確認ください。

投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明〔PDF〕

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