投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2015年2月/更新:2016年10月

【特集】運用会社に聞きたいJPMジャパンマイスター

「これからアベノミクス、日本経済はどうなるの?」
「運用のプロは何を毎日チェックしているの?」

そんな、きっとみなさまが「今、聞きたい!」、一度は「聞いてみたい!」と思っていたことを運用会社に直接インタビューしてきました!
ぜひ運用会社担当者の生の声を参考にしてみてください!

「これからのアベノミクス、日本経済の展望はどうですか?」

アベノミクスの評価は分かれていますが、外国人投資家の間では批判的な意見が過半を占めているように感じます。しかし、弊社では、法人税引き下げ、TPP合意、ビザ発行基準の緩和などによる訪日外国人の増加、企業統治の強化などを前向きに評価しています。今後は、規制緩和への取り組みや、社会保障制度の見直しを注視する考えです。

日本経済に関しても、一部悲観的なトーンの報道も見受けられますが、潜在成長率並みの推移となっており、雇用も堅調に拡大していることから、明るい兆しが見受けられます。物価も、振れ幅の大きいエネルギーや生鮮食品を除くとプラスで安定推移しています。

株式市場の先行きについては、短期的には、景気や為替の不透明感や米国大統領選挙など重要な政治イベントを控え、変動性が高くなる可能性はあると考えています。しかし、前年比での円高のマイナス影響が薄れていくことや、中国を始め新興国経済に回復の兆しがみられることから、今後は企業業績の見通しは改善に向かうと考えています。

「ずばり今の運用状況は?また将来的な見通しはどうですか?」

JPMジャパンマイスターは、大型株から中小型株まで日本株式の全上場銘柄を実質的な主要投資対象とし、ポートフォリオ・マネジャー自身による企業取材に基づいて、成長性があり、かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に投資するファンドです。

最近の運用状況としては、円高の進行懸念から、昨年末から内需関連株の割合を増やしていましたが、足元では、円相場が落ち着いてきたことから、売り込まれて割安になっていた外需関連の成長株にシフトしてきています。例えば、車やスマートフォンなどのバージョンアップ(IoT(モノのインターネット))の過程で枚数や搭載金額が増加すると期待される半導体関連や、VR(仮想現実)機器の発売などが注目されるゲーム関連、また人口増が期待される新興国で、品質の良さが評価されてシェアの高いトラックや新興国における中期的な事業拡大が期待される塗料メーカーなどに注目しています。このような市場環境に合わせた機動的な運用と、中長期の投資テーマに基づいた選別投資が、当ファンドの強みだと考えます。

「よくファンドにはリスクがあるっていうけど、何に気を付ければ良いの?」

ファンドは、一般的に、株式や債券など様々な有価証券へ投資するため、価格変動リスクを伴い、元本が保証されているわけではありません。JPMジャパンマイスターの投資対象は国内株式になりますが、海外要因を含め、株価変動リスク等を考慮する必要があります。

足元では、米国の利上げを含む各国の金融政策や、米大統領選などの不透明感により、一時的に世界全体で市場の変動性が高まる可能性があると考えます。また、為替が円高に振れる局面では、それに伴って株価が下落する可能性も考えられます。

当ファンドでは、上記のようなニュースフローを注視しつつ、中長期で高い成長が期待できると考える投資テーマに基づき、独自の調査で確信度の高い銘柄を発掘することで、中長期的な基準価額の上昇を目指します。

「ここだから教える!運用会社の担当者が日々チェックしている参考指標を教えてください。」

日々の市場動向をチェックすることは株価の水準を見極めるうえで大切ですが、弊社では、中長期の市場トレンドを掴むことがより重要と考えております。例えば「製造業PMI(製造業購買担当者景気指数)」や「鉱工業生産指数」といった指標を中心に景気の大きな方向性を確認します。アベノミクスが景気の更なる拡大を目指すうえで、今春の賃上げ実現が重視されますが、「実質賃金」「CPI(消費者物価指数)」といった物価動向も注視したいところです。

ただ、当ファンドの運用チームの強みは個別の銘柄選択であり、マクロ経済指標では捉えきれない変化に対するアンテナを高く張ることが非常に重要です。机の前に座ってモニターを眺めているのではなく、街中で何気なく気になる変化や、今までなかった商品やサービス、素材など新しいトレンドの兆しに常に気を配っています。

本コメントはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社(以下、「弊社」という。)が作成したものです。弊社は信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、当該情報が正確であることを保証するものではなく、弊社は、本コメントに記載された情報を使用することによりお客様が投資運用を行った結果被った損害を補償いたしません。本コメントに記載された意見・見通しは2016年9月末時点での弊社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではございません。また、当該意見・見通しは将来予告なしに変更されることがあります。本コメントは、弊社が設定・運用する投資信託について説明するものであり、当該投資信託の受益権以外の有価証券の勧誘を目的とするものではございません。また、弊社が当該投資信託の販売会社として直接説明するために作成したものではありません。

投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。過去の運用成績は将来の運用成果を保証するものではありません。投資信託は預金ではありません。投資信託は、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。投資信託を、第一種金融商品取引業を行う者以外を通じてご購入いただいた場合、投資者保護基金による保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本及び利息の保証はありません。取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ又は同時にお渡ししますので必ずお受け取りの上、内容をご確認下さい。最終的な投資判断は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。

  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • 本稿は提供会社の提供情報を参考に制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
  • 本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • 投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • 上記資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • 上記資料を使用し編集した場合、その責任は編集当事者が負うものとします。

定期分配型投資信託、通貨選択型投資信託に投資する際には、こちらを必ずご確認ください。

投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明〔PDF〕

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