投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2015年3月

JPM日本債券アルファ(愛称:日本の一九)
【特集】運用会社に聞きたい日本の一九

「これからアベノミクス、日本経済はどうなるの?」
「運用のプロは何を毎日チェックしているの?」

そんな、きっとみなさまが「今、聞きたい!」、一度は「聞いてみたい!」と思っていたことを運用会社に直接インタビューしてきました!
ぜひ運用会社担当者の生の声を参考にしてみてください!

「これからのアベノミクス、日本経済の展望はどうですか?」

アベノミクス「第1の矢」と「第2の矢」の推進を中心として、約15年続いたデフレからの脱却に向けた経済の好循環が生まれ始めている中、今年は「第3の矢」の推進によって、日本経済が本格的な成長軌道に乗っていくことできるかが、日本株の動向を占う上で注目されます。

成長戦略が着実に前進していき、企業統治の強化や株主還元の拡大、ROEの中長期的な改善などが進展することで、外国人投資家の日本株式市場への関心がさらに高まっていくと考えます。

足元では、賃上げの動向に注目が集まります。賃金上昇はすでに始まっていますが、2014年は、消費税率の引き上げやインフレ率の上昇があり、それらの影響を除いた実質賃金は−2.5%のマイナス成長となりました。今年は、更なる消費税率引き上げが延期され、原油価格下落により、インフレ上昇率も下がってくることが予想されており、昨年までの実質賃金の押し下げ圧力は解消に向かうと見られます。実質賃金が上昇すれば、消費者の豊かさにつながり、更なる経済の好循環に結びつくと考えられます。

  • Return On Equityの略称で日本語では自己資本利益率と呼ばれる。本指標は、企業の収益力を判断する財務指標の一つであり、自己資本を使って、どれだけ効率的に多くの利益を生み出すことができるかを表す。

「ずばり今の運用状況は?また将来的な見通しはどうですか?」

「JPM日本債券アルファ(愛称:日本の一九)」は、日本債券と日本株式に9:1の割合で分散して投資します。当ファンドの最大の投資魅力は、安定した値動きを追及するとともに、1割の日本株式の組み入れにより、プラスアルファで株価上昇の上乗せ効果を期待できることです。2009年3月30日の設定から5年以上が経ちますが、設定来、当ファンドの基準価額が10,000円を下回ったのは2回のみとなっており、良好なパフォーマンスを獲得しています。

日本債券市場において、国債利回りは史上最低水準まで低下していますが、日銀による大量の国債買い入れが当面継続することが想定される中、需給環境は良好さを維持すると見ています。当ファンドにおいては、足元割安とみられる超長期の国債を中心に組み入れており、今後も必要に応じてキャッシュ比率を高める等、機動的な運用を行う方針です。

一方で、日本株式市場について、今年も更なる日本経済の拡大と企業利益の伸びが期待される中、一時的に変動性が高い局面があろうとも、2015年通年で見れば、株価上昇が期待されると考えており、当ファンドの基準価額上昇に貢献すると見ています。

「よくファンドにはリスクがあるっていうけど、何に気を付ければ良いの?」

ファンドは一般的に、株式や債券など様々な有価証券へ投資するため、価格変動リスクを伴い、元本が保証されているわけではありません。「JPM日本債券アルファ(愛称:日本の一九)」の投資対象は国内資産になりますが、海外要因を含め、価格変動リスクを考慮する必要があります。

足元では、2015年中に予定されている米国の利上げが懸念材料として挙げられますが、市場に配慮した緩やかなペースで利上げが実施されていくことが見込まれており、国内債券市場への影響は限定的になると見ています。また、国内株式市場については、先述のアベノミクスの成長戦略に対する外国人投資家の見方がより厳しくなる中で、政策の実行になかなか進展が見られない場合においては、失望売りを起こす可能性があると見ています。

今年は変動性の高い投資環境となることが見込まれますが、当ファンドでは、日本株式の組み入れを限定的に行うことで、安定した値動きとプラスアルファの株価上昇の享受を目指します。

「ここだから教える!運用会社の担当者が日々チェックしている参考指標を教えてください。」

日々の市場動向をチェックすることは、基準価額の水準を見極めるうえで大切ですが、弊社では、中長期の市場トレンドを掴むことがより重要と考えております。

例えば「製造業PMI(製造業購買担当者景気指数)」や「鉱工業生産指数」といった指標を中心に景気の大きな方向性を確認します。アベノミクスが景気の更なる拡大を目指すうえで、今春の賃上げ実現が重視されますが、「実質賃金」「CPI(消費者物価指数)」といった物価動向も注視したいところです。

ファンドのリスク・手数料/費用等はこちら
  • 本コメントはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社(以下、「弊社」という。)が作成したものです。弊社は信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、当該情報が正確であることを保証するものではなく、弊社は、本コメントに記載された情報を使用することによりお客様が投資運用を行った結果被った損害を補償いたしません。本コメントに記載された意見・見通しは2015年2月末時点での弊社の判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではございません。また、当該意見・見通しは将来予告なしに変更されることがあります。本コメントは、弊社が設定・運用する投資信託について説明するものであり、当該投資信託の受益権以外の有価証券の勧誘を目的とするものではございません。また、弊社が当該投資信託の販売会社として直接説明するために作成したものではありません。
  • 投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。過去の運用成績は将来の運用成果を保証するものではありません。投資信託は預金ではありません。投資信託は、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。投資信託を、第一種金融商品取引業を行う者以外を通じてご購入いただいた場合、投資者保護基金による保護の対象ではありません。投資信託は、金融機関の預金と異なり、元本及び利息の保証はありません。取得のお申し込みの際は投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ又は同時にお渡ししますので必ずお受け取りの上、内容をご確認下さい。最終的な投資判断は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • 本稿は提供会社の提供情報を参考に制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
  • 本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • 投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • 上記資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • 上記資料を使用し編集した場合、その責任は編集当事者が負うものとします。

定期分配型投資信託、通貨選択型投資信託に投資する際には、こちらを必ずご確認ください。

投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明〔PDF〕

投信口座開設資料請求

新生銀行総合口座をお持ちのかた

投資信託口座開設

新生銀行は、運用デビューを応援します!最大2万ポイントプレゼント!

投信口座をお持ちのかた

NISA口座開設

NISA口座乗換え

NISA口座のご利用なら、「NISAプラス」でおトク!投信申込手数料が0円に!

ファンドを選ぶ・探す

すぐにお取引

口座をお持ちの方

ログイン

インターネットでのお取引手順

口座をお持ちでない方

口座開設

まずは相談する

お店で相談する

来店予約

お近くの店舗を探す

受付時間:平日9時〜17時

  • 受付時間は店舗により異なります

お電話での相談

0120-456-007

受付時間:平日 8時〜20時

土日・祝日 10時〜18時

  • 土日・祝日は各種照会サービスのみ。お取引は承っておりません。
音声ガイダンスのご案内