投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

制作:2015年5月

米国エネルギーMLPオープン(毎月決算型)為替ヘッジなし/為替ヘッジあり
【特集】「どうなの、シェール革命?」に「米国エネルギーMLPオープン」の運用会社が回答!
  • 三菱UFJ投信株式会社と国際投信投資顧問株式会社は、平成27年7月1日に合併し、三菱UFJ国際投信株式会社となりました。
    なお、社名以外の肩書きは、当コメント作成時点における国際投信投資顧問株式会社でのものです。

「これからシェール革命、米国経済はどうなるの?」
「原油安は、どのような影響があるの?」
「運用のプロは何を毎日チェックしているの?」

そんな、きっとみなさまが「今、聞きたい!」、一度は「聞いてみたい!」と思っていたことを運用会社に直接インタビューしてきました!
ぜひ運用会社担当者の生の声を参考にしてみてください!

「これからシェール革命、米国経済はどうなるの?」

「シェール革命」の着実な進展を実感

先日、シェール開発で有名なイーグル・フォード油田を訪れました。テキサス州サンアントニオ市から南へ車で約2時間程度行くと、そこには青々とした大草原が広がっていました。牛がゆったりと寝そべっている横には、掘削装置(リグ)や貯蔵用タンク、ポンプジャック※1などが数キロ置きに点在している不思議な場所です(革命ってこんな小規模なの?海上油田のような大型施設を期待していた者からすると、多少物足りない感じもありましたが・・・)。

大草原の牛と油田

大草原の牛と油田

開発現場の方々に伺うと、「これから生産を待っている候補地がまだまだあるよ!」とのことで、どうやら開発意欲はなお健在のようです。訪れたイーグル・フォードでは40ドル/バレルで採算が取れる坑井(こうせい)※2もあり、採掘に要する日数の短縮化などにより、油田やガス田の生産性は向上し続けているとのことでした。

シェール油田の産出部分

シェール油田の産出部分

足元では、原油価格の下落を受け、「従来型の油田と比べて相対的にコストが高いとされているシェール田での開発はもうダメなんじゃないか?」という記事や報道を目にすることが増えました。しかし、実際に現地を訪れてみると、

  • 絶え間ない生産性の向上により採算レートが低下し続けていること
  • 豊富な埋蔵量や広大で利便性の高い土地、掘削に用いる大量の水資源へアクセスできるなど開発環境が整備されていること
  • 官民の密接な連携によって、開発地域やシェール開発技術(環境面を含む)などの情報開示や投資誘致に向けた体制が構築されていること

などを目の当たりにし、「シェール革命」の着実な進展を実感しました。

米国経済は足元は若干弱い経済指標が見られるものの、成長は継続する見通し

2015年第1四半期の実質GDP成長率は、厳冬による個人消費の弱含みのほか、ドル高、原油安による純輸出の低下、民間設備投資の冷え込みなどを背景に低い水準となりました。

しかしながら、中長期でみれば、雇用改善や住宅価格の上昇などを通じた資産価格効果により堅調な個人消費が期待されるほか、民間設備投資の拡大などが期待されています。「シェール革命」によるエネルギー関連分野における雇用の創出や、エネルギー価格の低下を通じた実質的な可処分所得の増加による消費の拡大なども成長を後押しするものと見られます。

  • 1 原油を自動で汲み上げる採油機械のことをいう。
  • 2 小さな径の穴を主として鉛直方向に掘ったものの総称であり、この文章では、石油やガスを採掘する際に掘る穴のことを指す。

「原油安の影響はどのように考えたらいいですか?」

原油価格の低迷は投資家心理の悪化を通じて、MLPの上値を抑えている可能性

MLP市場は足元持ち直しの動きが見られるものの、2014年8月末から2014年年末にかけては下落基調で推移しました。こうした背景として、(1)MLPがエネルギー関連資産としてエネルギー関連株などと区別されずに売却されてしまったと見られること、(2)エネルギー価格低迷によるエネルギー生産量や設備投資額の鈍化懸念がMLPの将来的な成長性に影を落とすとの警戒感が高まったこと、などが考えられます。

しかし、詳しくは質問(3)でお答えしますが、MLPの大半を占める中流事業特有の事業構造や契約体系を見れば、MLPの業績への直接的な影響は限定的と考えます。

従来、エネルギー株として取引されていたMLP

米国Morningstarによる分類では、MLPは以前エネルギー株の一つとして考えられていました。

   以前の分類    現在の分類
(2014年4月末より)
エネルギー株(非MLP)

Equity Energy
(エネルギー株)

  

Equity Energy
(エネルギー株)

MLP

Equity Energy
(エネルギー株)

→

Energy Limited Partnership
(MLP)

「ずばり米国エネルギーMLPオープン(毎月決算型)為替ヘッジあり/為替ヘッジなしの今の運用状況は?また将来的な見通しはどうですか?」

足元の運用状況について

【中流事業を手がける銘柄に注目】

足元、MLPの価格は持ち直しの傾向にあるとはいえ、原油価格やエネルギー関連株と連動する形で上値の重い展開が続いています。当ファンドでは、エネルギー価格の変動に左右されにくく安定的なキャッシュ・フローを生み出す銘柄や成長性が期待されるテーマを持つ銘柄に注目し、エネルギー関連の中流事業を手掛ける銘柄を中心に、実質的に投資を行っています。

【天然ガス関連銘柄に注目】

また、米国における発電所で使用される原料として石炭からのシフト、化学工場の米国回帰や液化天然ガス(LNG)輸出などを背景に、今後ますますの需要拡大が期待される天然ガスに関連する銘柄にも注目しています。その結果、天然ガス関連の中流事業(集積、処理、輸送、貯蔵)を手掛ける銘柄の組入れが多くなっています。

将来的な見通しについて

【MLPの将来性】

米国では、中長期的にエネルギー生産量が拡大すると見込まれるなか、エネルギー関連インフラ設備の建設も継続する見通しです。なかでも、天然ガス関連についてはより長期的な成長が期待されます。原油や天然ガスなどの資源価格に連動せず、輸送量や貯蔵量に連動する手数料ベースの安定的な収益構造や契約体系を見れば、このようなエネルギー関連インフラの拡大は、MLPの中長期的な業績拡大ならびにその特徴である継続的な増配傾向の裏づけになると考えられます。したがって、MLPはエネルギー生産量ならびに関連インフラの拡大による恩恵を、引き続き安定的に享受出来る資産クラスであると考えています。

【MLPの投資妙味】

2014年夏以降のMLP価格の調整により、MLPの配当※3利回りは他資産と比較して魅力的な水準にあると考えています。例えば、代表的な指数であるAlerian MLP Indexの予想配当利回りと米国10年債との利回り格差(スプレッド)を見ると、足元は4%程度に拡大しており、過去の平均値の3.56%(期間:2006年1月3日〜2015年5月7日)と比較すると高い水準であることから、良い投資機会を与えているとも考えられます。

MLPの予想配当利回りと米国10年債との利回り格差

(2012年12月末〜2015年5月7日)

LPの予想配当利回りと米国10年債との利回り格差(2012年12月末〜2015年5月7日)
  • 出所:Bloomberg
  • 3 正しくは「分配」ですが、本稿では理解しやすくするために「配当」と表現しています。

「よくファンドにはリスクがあるっていうけど、何に気を付ければ良いんですか?」

交付目論見書にも記載のあるとおり、当ファンドの基準価額の主な変動要因は「価格変動リスク」、「為替変動リスク」、「流動性リスク」、「特定の事業への集中投資リスク」、「MLP固有のリスク」などがあります。

今後考えられる主なリスクとしては、(1)原油や天然ガスなどエネルギー価格の一段の下落、(2)米国における急激な政策金利の引き上げ、それに伴う米国景気の冷え込み、(3)シェール開発に対する更なる環境規制の強化、などが挙げられます。

しかしながら、原油などの資源価格は緩やかに上昇していくことが見込まれていること、政策金利の上昇ペースは緩やかなものとなることが見込まれること、シェール革命の経済面、国策面での重要性などからこれらのリスクが大きくなる可能性は低いと考えられます。

「ここだから教える!運用会社の担当者が日々チェックしている参考指標教えてください!」

足元で注目が高まっているのは、原油価格に影響を与える指標として、米国における原油生産量、原油貯蔵量、掘削装置(リグ)の稼動数などが挙げられます。

中長期的な観点では、エネルギー需要や関連設備投資の見通しなどに注目しています。上述の通り、原油よりも中長期での需要拡大が期待される天然ガス関連の中流事業を手掛ける銘柄群に注目しています。

個別銘柄の選択という観点からは、各MLPの設備投資計画や契約内容から判断される「キャッシュ・フローの安定性」や「分配成長性」に着目しています。

定期分配型投資信託、通貨選択型投資信託に投資する際には、こちらを必ずご確認ください。

投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明〔PDF〕

本コメントで使用している指数について

「Alerian MLP Index」、「Alerian MLP Total Return Index」、「AMZ」および「AMZX」は、Alerianの登録商標であり、Alerianからの使用許諾に基づき使用しています。

本コメントに関してご留意頂きたい事項

本コメントは三菱UFJ国際投信が作成したコメントです。投資信託の取得のお申込みにあたっては、交付目論見書を販売会社よりお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。なお、以下の点にもご留意ください。

  • 投資信託は預金等や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
  • 本コメント中の運用実績等に関するグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆様の実質的な投資成果を示すものではありません。
  • 本コメントの内容は作成基準日(2015年5月7日)のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、市況の変動等により、方針通りの運用が行われない場合もあります。
  • 本コメントは信頼できると判断した情報等をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性等を保証するものではありません。
  • 投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • 本稿は提供会社の提供情報を参考に制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
  • 本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。
  • 投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。
  • 上記資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
  • 上記資料を使用し編集した場合、その責任は編集当事者が負うものとします。

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