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投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書にてご確認ください。 |
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| Q | 2005年の日本株市場についてのコメントをいただけますか？ |
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| 2005年の株式市場はTOPIXの騰落率で43.5％となりましたが、これは過去50年間において4番目に大きな上昇として位置づけられるものです。日本列島改造ブームの1972年、ITM（情報通信メディア）相場の1999年、資産バブル相場初期の1986年に次ぐもので、まさに「復活する日本株式市場」と形容できる大相場として、後々まで投資家の記憶に残る年となることでしょう。また、資源関連や金融・不動産、設備投資、消費関連など、収益が好調であった業種群が、幅広くかつバランスよく上昇していることや、全体として収益拡大を伴って株価上昇した銘柄が多かったことも、昨年の日本株市場の特徴として挙げられるでしょう。 |
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| Q | 現在の日本株式市場の環境について説明していただけますか。 |
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| 日本企業は不良債権・資産を解消し、コーポレート・ガバナンスを改善させてきました。資本効率向上の結果、企業収益が大幅に上向きはじめました。その結果、雇用状況の改善、設備投資の強化、株主還元が進み、それがまた企業収益の改善へとつながるという自律的な好循環のサイクルに入っていると思います。 具体的に説明しますと、90年代半ばから持ち合い構造が崩れ、企業の株主構成は大きく変化しました。いまや純投資を目的とする株主は全体の6割以上を占め、株価上昇と配当収入の増大を期待しています。企業経営者は資本効率向上を要求されるようになり、その結果として企業収益の改善が進展しているといえるでしょう。 東証一部上場企業（除く金融）の税引き後利益の合計は、すでにバブル期を上回る過去最高水準に達しています。これは事業の選択と集中を進めた企業の改革効果が現れ始め、ここ数年の増益に大きく貢献したためで、利益水準は上昇、雇用者数や給与も増加傾向となっており、消費者心理を好転させています。 企業収益の改善は、同時に設備需要の増加につながります。ただし、投資効率に目が向けられている現在、過大な投資は抑制傾向にあるため、期間中に企業が稼ぎ出した現金の額であるキャッシュフローから設備投資を差し引いたフリー・キャッシュフローの額は歴史的な高水準にあります。潤沢なキャッシュは、自社株買いや増配による株主への利益還元を積極化する動き、引いては消費需要の刺激にもつながっていると思われます。 設備投資や個人消費の拡大が、企業の売上の増加となって再び利益増につながるという循環が経済を再拡大させていくとみられます。 企業経営のために投入された資金から毎年どれだけの利益が出たかを示す経営指標であるROE（株主資本利益率）も上昇カーブを描いています。ROEは長期的に株価との連動性も高く、この好循環は株主に投資収益をもたらすことが予想されています。 |
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| Q | 現在の環境において、どのような投資戦略を行っていますか？ |
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| 成長市場において競争優位性を持つ企業、フリー・キャッシュ・フローが潤沢または改善している企業、株主利益の拡大に注力している企業に対し、バリュエーションを吟味しながら投資を行うのが私のファンドの運用戦略です。 個別銘柄を吟味、財務状態や事業性が有望で割安と判断できる企業に投資を行う「ボトム・アップ・アプローチ」によってファンドは運用されています。ファンダメンタルズやバリュエーションは絶えず変化を続けているので、このプロセスを永遠に繰り返します。中長期的にベンチマークを上回るパフォーマンスを達成するためには、この作業が重要だと考えています。 バブル崩壊後の悪循環から脱し、投資環境の好循環がもたらす株価の上昇はすでに始まったといえるでしょう。デフレの終息により、これから株式は魅力的な投資対象となると思われます。復活を遂げる日本市場に積極的に参加する方法として、私のファンドにぜひご注目いただきたいと考えております。 |
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| ※当資料に記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として申し述べたものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。※当資料に記載の内容は作成時点のものであり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。 上記情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。投資信託のお申込みに関しては、下記の点をご理解いただき、投資の判断はお客様ご自身の責任においてなさいますようお願い申し上げます。投資信託は、預金または保険契約でないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。販売会社が登録金融機関の場合、証券会社と異なり、投資者保護基金に加入しておりません。投資信託は、金融機関の預貯金と異なり、元本及び利息の保証はありません。本資料に記載の内容は将来の運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。投資信託は、株式、公社債などの値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。よって、保有期間中もしくは売却時の投資信託の価額はご購入時の価額を下回ることもあります。これに伴うリスクはお客様ご自身のご負担となります。なお、当資料はフィデリティ投信が最終投資家の皆様を対象に作成した投資信託商品の一部分のみを説明する販売用資料であり、証券取引法に基づく開示資料ではありません。従って、ご購入の際は必ず投資信託説明書（目論見書）をご覧下さい。 |
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