投資信託

投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。 詳しくはこちらをご確認ください。

野村つみたて外国株投信

積立 つみたてNISA ノーロード
野村つみたて外国株投信
運用会社 野村アセットマネジメント株式会社
ファンド分類 国際株式型 通貨
窓口 店舗 電話
パソコン スマホ
お申込単位 5千円以上1円単位
設定日 2017年10月2日 信託期限 無期限
決算回数 年1回 決算日(原則) 毎年5月12日

ファンドの特徴

投資先ファンドを通じて、MSCI ACWI(除く日本、配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行ないます。

※当ファンドは、つみたてNISA専用ファンドとして取り扱っております。

ご注意点

この投資信託は、主に海外株式を投資対象としています。この投資信託の基準価額は、組み入れた株式の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより損失を生じることがあります。

新生銀行がおすすめする理由

ファンドとして数が少ない、全世界株を投資対象としたファンドを対象とし、低コストで世界株へ投資ができ、新興国を含む世界的な経済成長の果実を享受できる「野村つみたて外国株投信」を選定いたしました。組み入れられる先進国株式と新興国株式のマザーファンドの運用資産残高は、業界トップクラスとなっています。

つみたてNISAのファンド比較

「分配金について」

投資信託の収益分配金に関する説明・通貨選択型投資信託に投資する際の収益/損失に関するご説明

「分配金利回りについて」

「NISA口座」について

投資信託に関するよくあるご質問

ご質問一覧

「NISA」と「つみたてNISA」について

NISA つみたてNISA
ご利用できる方 日本にお住まいの20歳以上(口座開設年の1月1日現在)の方で、当行にNISA口座を開設された方
選択制 NISAとつみたてNISAは、どちらか1つを選択して投資を行うことになっており、併用ができません。選択の変更をご希望の場合、原則として暦年単位でご変更いただきます。
なお、つみたてNISAが始まる2018年(平成30年)に、NISAまたはつみたてNISAのどちらかを選択して投資を行うと、翌年以降もその選択が自動的に継続されます。変更をご希望される方は、その他注意点の(*)をお読みください。
非課税投資枠 年間120万円 年間40万円
積立契約
(累積投資契約)
積立契約の締結は任意となります(NISAは積立契約を締結しなくても、投資信託を購入することができます。)。 積立契約を締結していただくことが必須となります(つみたてNISAは、積立契約を締結せずに、投資信託を購入することができません。)。
積立契約に基づき、定期かつ継続的な方法による買付が行われます。
投資可能期間 2023年(平成35年)12月末まで 2018年(平成30年)1月から
2037年(平成49年)12月末まで
非課税期間 最長5年間 最長20年間
非課税期間
終了後
(ロールオーバー)
5年間の非課税期間満了時にNISAでの継続保有をご希望の場合は、保有資産を時価で全額、翌年分の新たな非課税投資枠へ移管し、さらに最長5年間NISAの非課税投資枠をご利用いただくこと(ロールオーバー)ができます。
ロールオーバーを希望される場合、5年間の非課税期間満了の年までに、その翌年分の非課税投資枠について、NISAを選択していただく必要があります。
なお、5年間の非課税期間満了時に保有資産をつみたてNISAへ移管することはできません。
NISAと異なり、非課税期間終了時に新たな非課税投資枠をご利用いただくこと(ロールオーバー)ができません。
途中売却 可能 可能
対象商品 新生銀行で取扱う
国内籍公募株式投資信託
(ただし、つみたてNISA専用の公募株式投資信託を除く)
新生銀行で取扱う
つみたてNISA専用の公募株式投資信託
その他
注意点
2023年(平成35年)分のNISAをお持ちで、2024年(平成36年)分以降につみたてNISAを希望される場合は、別途お手続が必要となります。
  • つみたてNISAについては、つみたてNISAの利用開始日から10 年を経過した日(10 年後以降は、5年を経過した日毎の日)におけるお客さまの所在地の確認が必要となります。1年内に当該確認ができない場合、累積投資勘定への上場株式等の受入れができなくなります。
  • 積立日によっては、受渡日が年をまたぐことがあり、年間の非課税投資枠の上限40万円を超過する場合(超過分は特定口座または一般口座でのお預りとなります)や、上限40万円に到達しない場合がありますので、1日から20日までを積立日とすることをおすすめいたします。
  • つみたてNISAに係る積立契約により購入された投資信託の信託報酬等の概算値は、原則として年1回、当行よりお客さまへ通知いたします。
(*)
2018(平成30年)年1月以降、当年分のNISAからつみたてNISA、あるいはつみたてNISAからNISAへ変更を希望される場合は、その年の9月までに変更手続を取ることが必要となります(ただしその年において非課税管理勘定の利用がない場合に限ります。)。翌年分の変更を希望される場合は、前年の10月から12月までに変更手続をお取りください。

<つみたてNISAのご注意点>

つみたてNISAは積立契約(累積投資契約)を締結して頂き、買付けを「定期的に継続して」行う必要があります。1回当たりの買付金額は、原則として「40万円を1年当たりの買付回数で除した金額」が上限となります。例えば、毎月の頻度で買付けを行う場合には、1回当たりの買付金額の上限は33,333円(40万円÷12)となります(1回当たりの買付金額は、一定額である必要があります)。なお、年間の買付金額の合計の上限が40万円以内であれば、ボーナスを受給する月等買い増しを行う月において買付金額を一定額増額することも認められます。

積立を開始する日や買付をする金額を年の途中で変更される場合や、新たに新しい積立を開始される場合は、年間の非課税投資枠の上限40万円を超過する場合(超過分は特定口座または一般口座でのお預りとなります)や、上限40万円に到達しない場合がありますのでご注意ください。

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