投資信託[投資スタイルによるファンド分類-STEP1]

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
※目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます（ネット専用ファンドの目論見書（目論見書補完書面を含みます）は新生パワーダイレクトでご確認ください）。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託のお申し込み時にはお申し込み手数料、ならびに運用期間中は信託報酬等がかかります（詳しくは各ファンドの「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」をご覧ください）。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。




	＜投資スタイルによるファンド分類についての注意点＞新生銀行が提供する当情報は、お客さまの銘柄選択の際の参考として提供するものであり、投資その他の行動を勧誘するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、目論見書等をよくお読みのうえお客さまご自身の判断でなさるようにお願いします。



	投資信託一般について投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。 ※目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます（ネット専用ファンドの目論見書（目論見書補完書面を含みます）は新生パワーダイレクトでご確認ください）。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。投資信託のお申し込み時にはお申し込み手数料、ならびに運用期間中は信託報酬等がかかります（詳しくは各ファンドの「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」をご覧ください）。投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。