株式、REIT等、このページでご紹介する商品は、株価等の変動により損失が生じる可能性があります。また、お取引の際には取引手数料がかかります。

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・新興市場銘柄等について ・ETF/REIT/ベンチャーファンドについて ・逆指値について ・サーフィントレードについて
・銘柄スクリーニング機能について
サーフィントレード(乗り換え売買)について
・同一受渡日における同一資金で異なる銘柄への乗り換え売買が行えるサービスです。国内株式の現物取引でご利用いただけます。
下記をご確認下さい。
ケース1:乗り換え売買ができる例(現物取引)
注)手数料・税金は考慮しておりません。
(1)A銘柄買付⇒ (2)A銘柄売付⇒(3)B銘柄買付⇒ (4)B銘柄売付⇒(5)C銘柄買付⇒・・・
(0)当初預り金(MRF)
200万円
  (1)A銘柄 600円で
3000株買付
  (2)A銘柄 590円で
3000株売付
 
株券0 預り金200万円 → 株券180万円 預り金20万円 → 株券0 預り金 177万円 売却代金 →
(3)B銘柄 1200円で
1000株買付
  (4)B銘柄 1250円で
1000株売付
  (5)C銘柄 450円で
4000株買付
 
株券 120万円 預り金 77万円 → 株券0 預り金202万円 77万円 125万円売却代金 → 預り金 22万円  
同一約定日・同一受渡日であれば、同一資金の範囲内で異なる銘柄の現物売買が可能となります。
 
ケース2:乗り換え売買ができない例(現物取引)

注)手数料・税金は考慮しておりません。
(1)A銘柄買付⇒ (2)A銘柄売付⇒(3)B銘柄買付⇒ (4)B銘柄売付⇒(5)×A銘柄買付⇒・・・
(0)当初預り金(MRF)
200万円
  (1)A銘柄 600円で
3000株買付
  (2)A銘柄 590円で
3000株売付
 
株券0 預り金200万円 → 株券180万円 預り金20万円 → 株券0 預り金 177万円 売却代金 →
(3)B銘柄 1200円で
1000株買付
  (4)B銘柄 1250円で
1000株売付
  (5)A銘柄 610円で
3000株買付※
 
株券 120万円 預り金 77万円 → 株券0 預り金202万円 77万円 125万円売却代金 → 不可 預り金 22万円  
※この場合、A銘柄、B銘柄どちらの銘柄も追加では売買できない。

同一約定日・同一受渡日・同一資金であっても、同一銘柄を重複して現物売買を行うことは不可。(差金決済とみなされる)

同一銘柄の場合、『買い→売り』または『売り→買い』(ケース4参照)まで
 
ケース3:乗り換え売買ができる例(現物取引)

注)手数料・税金は考慮しておりません。
(1)A銘柄買付⇒ (2)A銘柄売付⇒ (3)A銘柄買付⇒ (4)A銘柄売付
(1)A銘柄3000株買付、
預り金(MRF)200万円
  (2)A銘柄 600円で
3000株売付
   
株券 3000株 預り金 200万円 → 株券0 預り金 180万円売却代金 200万円 →    
    (3)A銘柄 590円で
3000株買付
  (4)A銘柄 610円で
3000株売付
    → 株券 177万円 預り金202万円 180万円売却代金 23万円 → 株券0 預り金386万円 180万円売却代金 183万円売却代金 23万円
      →
売却代金以外に預り金がある場合は、 
当該銘柄の買付およびその売付けは可能

ケース2の場合でも、別途資金がある場合は取引できます。
 
ケース4:乗り換え売買ができない例(現物取引)

注)手数料・税金は考慮しておりません。
(1)A銘柄売付⇒ (2)A銘柄買付⇒ (3)×A銘柄売付

(0)当初A銘柄
3000株

  (1)A銘柄 600円で
3000株売
   
株券 3000株 預り金 0 → 株券0 預り金20万円 →    
    (2)A銘柄 590円で
3000株買付
  (3)A銘柄 610円で
3000株売付
      株券0 預り金202万円 77万円 125万円売却代金 → 不可 預り金 22万円
      →
同一受渡日である銘柄の売却を
行った場合、当該売却代金で
同銘柄の買付は可能
  →
売却代金以外に預り金が
ない場合、当該売却代金を
使用して買付けた銘柄の売却は、
差金決済となるため不可
同一銘柄の場合、『売り→買い』または『買い→売り』(ケース2参照)まで
同一受渡日である銘柄の売却を行った場合に、その売却代金の範囲内で当該銘柄を買い付けることはできますが、その売却代金以外に預り金(MRF)がない時はそれをまた売却すると差金決済となることがありますので、この種の売買はできないことといたします。
 
その他注意事項
受渡日が同一であっても約定日が異なる場合については、同一資金での売買はできないことがあります。( 同一銘柄を権利落日に売買し、翌営業日に売買をすると受渡日が同一日となり差金決済となるため、乗り換え売買はできません。)
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