4つの資産へ分散投資

• 各マザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式・債券の4つの資産へ分散投資します。
• 各資産への投資は均等配分（25％ずつ）を原則とします。
• 各市場の代表的な指数への連動を目指すインデックスファンドを中心に構成します。

• ※時価の変動等により、組入比率が基本配分比率から一定の幅以上乖離した場合には、基本配分比率に近づけるよう組入調整を行います。
• ※実質組入れ外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

各マザーファンドは、それぞれの指標に連動する投資成果を目標とします。

安定成長に期待

• 4つの資産を組み合わせることで、中長期的な資産の成長が期待できます。

• ※上記のグラフは1989年12月末から2007年8月末の各指数を使用し算出したものです。「4資産均等」のグラフは各資産の月次リターンを基に、基本配分比率で毎月リバランスしたと仮定して算出したものです。
• ※上記グラフは過去の各指数の実績に基づいて算出したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。また、将来の投資成果を保証・示唆するものではありません。当ファンドが投資対象とする各マザーファンドは、各指数の値動きと大きく異なる可能性があります。上記グラフは分散投資の効果をイメージしやすくするために掲載しております。

• お申込み時にご負担いただく費用

• 信託財産で間接的にご負担いただく費用

• ※その他の費用の金額等については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

• 解約時にご負担いただく費用

上記手数料の合計額等については、投資家のみなさまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

当ファンドは、実質的に国内外の株式・債券を主要投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた株式・債券の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。また、当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。

為替変動リスク

為替変動リスクとは、外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に、投資している国の通貨が円に対して弱く（円高に）なれば基準価額の下落要因となり、強く（円安に）なれば基準価額の上昇要因となります。

金利変動リスク

金利変動リスクとは、金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に、金利が上昇（低下）した場合には債券価格は下落（上昇）し、基準価額の下落（上昇）要因になります。

株価変動リスク

株価変動リスクとは、経済情勢の変化等により株価が変動するリスクをいいます。一般に、企業業績、国内外の景気・経済・社会情勢の変化等の影響を受け、株価が下落（上昇）した場合には基準価額の下落（上昇）要因となります。

信用リスク

信用リスクとは、有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払いや償還金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスクをいいます。一般に信用リスクが顕在化した場合、またはそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

カントリーリスク

カントリーリスクとは、投資対象国・地域において、政治･経済情勢、外国為替規制、資本規制、税制変更等による影響を受けるリスクをいいます。一般にこのようなリスクが顕在化した場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。

流動性リスク

流動性リスクとは、短期間に相当金額の解約申し込みがあった場合等、当ファンドの保有資産を大量に売却せざるを得ない場合に、市況動向や取引量等の状況により基準価額が大きく変動するリスクをいいます。一般に、売却資産の市場における流動性が低い時には、期待する価格での取引ができないことや、取引に相応の時間を要することがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

詳しくは投資信託説明書（目論見書（目論見書補完書面を含みます））をご確認ください。

お申込みについて

ファンド名

新生・4分散ファンド

商品分類

追加型株式投資信託 / バランス型

当初お申込期間

2007年10月22日（月）から2007年10月30日（火）まで

設定日

2007年10月31日（水）

継続お申込期間

2007年10月31日（水）から2008年9月10日（水）まで
（継続お申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新される予定です）

お申込受付日

毎営業日お申込みいただけます

お申込価額

お申込受付日の翌営業日の基準価額（当初お申込期間は1口当たり1円）

信託期間中について

信託期間

原則として無期限

決算日

毎年6月10日（ただし、当日が休業日の場合は翌営業日）

解約について

ご解約受付日

毎営業日、解約申込みの受付を行います
ご解約代金は解約受付日から起算して5営業日目からお支払いします

ご解約価額

解約受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額（0.15％）を控除した価額

課税上の取扱い

委託会社、その他の関係法人の概要

使用している指数について

• ・「TOPIX」の指数値およびTOPIXの商標は、株式会社東京証券取引所（以下「東証」といいます）の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利およびTOPIXの商標に関するすべての権利は東証が有しています。東証はTOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。
• ・「NOMURA−BPI総合」は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組入れ基準に基づいて構成された債券ポートフォリオのパフォーマンスを基に計算されます。この指数は野村證券株式会社の知的財産であり、野村證券株式会社は、「中央三井日本債券マザーファンド」の運用成果に関し、一切の責任はありません。
• ・「MSCIコクサイ指数」はMSCIが開発した株価指数で、日本を除く世界主要国の株価指数を、各国の株式総額ベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権およびその他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
• ・「シティグループ世界国債インデックス」は、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。