注目のファンド
2007年10月31日(水)運用開始

新生・4分散ファンド 設定・運用 中央三井アセットマネジメント

設定・運用 中央三井アセットマネジメント

着実な資産形成を目指す投資家のための
トラディショナル(伝統的)&シンプル資産配分
ファンドの詳細はこちら

カテゴリー:バランス型申込金額:1万円〜

作成 2007年10月

最新基準価額はこちら

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。

はじめて運用される方にもわかりやすい、着実な資産形成をめざすファンドです。

基本的な資産への投資

当ファンドは、国内・海外の「株式」「債券」に投資するものです。「株式」「債券」は、資産運用の手段として長い歴史を持つため「トラディショナル(伝統的)資産」と呼ばれています。値動きの要因が比較的分かりやすいため、運用に入門する際にもご活用いただくのに適した資産です。

<ご参考>

株式

株式を買う=企業の持ち主になること

株式の値段(株価)は、企業の成長とともに値上がりする性質を持っています。
市場全体としては、景気の良し悪し等に左右され短期的には値動きが大きいという特徴がありますが、基本的には経済成長を反映しやすいため、インフレ(物価上昇)に強い投資対象といわれています。

  債券

債券を買う=お金の貸し手になること

債券は、国や企業が利率や期日を決めて発行する借用証書です。
満期時には元本は償還され、利子もつくため、安定した収益を得やすい投資対象です。ただし、満期を迎えるまでの期間には、債券にも価格があり日々変動します。

株式+債券

株式は経済成長によって、債券は利子収入の着実な積み上げにより、いずれの資産も長期間保有することで成長が期待できる資産です。しかし、短期的にはいずれも景気や社会情勢等の影響を受けて、価格が変動します。

しかし、それぞれの値動きの大きさやトレンドは異なります。景気サイクルからの影響としては一般的には次のような性質があります。

景気が良いとき → 株価が値上がりしやすい + 債券価格は値下がりしやすい
景気が悪いとき → 株価は値下がりしやすい + 債券価格は値上がりしやすい

このように、1つの事由に対して異なる値動きをする資産を持つと、お互いの値動きを相殺することもあるため、総合すると資産価値の変動を抑える働きが期待できます。

配分もシンプルな均等分散です。

基本配分比率当ファンドは、4つの資産に均等(25%ずつ)に配分します。

均等に配分して投資を始めても、時間がたつとそれぞれの値上がりや値下がりで配分比率が変わってしまいます。

このファンドでは、1つの資産の配分が25%から一定以上に離れた場合、基本の割合になるよう調整するので、いつでもシンプルな分かりやすい配分を維持します。

新生・4分散ファンドの「分散投資」に期待できる効果

分散すれば気持ちも安定?! だから長く続けられる!

「できれば1番値上がりする資産に投資したい、少なくとも損する資産は避けたい・・・」誰でもそう思います。しかし、実際に投資する時に、1年後の株価や金利水準の予想は、プロの投資家であっても「当て続ける」ことは大変困難だといわれています。

分散して投資すれば、「一番」も「最下位」も平準化されるので、個々の順位に一喜一憂することなく、長期投資を実行できます。

各資産の年間収益順位 推移

  • ※上記の推移は過去の各指数の実績に基づいて算出したものであり、当ファンドの運用実績ではありません。また、将来の投資成果を保証・示唆するものではありません。当ファンドが投資対象とする各マザーファンドは、各指数の値動きと大きく異なる可能性があります。上記推移は分散投資の効果をイメージしやすくするために掲載しております。
長期分散投資をすることで、安定的な資産形成が期待できます。

4つの資産に均等配分し、10年間投資した場合の結果(元本を100%として)

【計算条件】
使用指標:

国内株式:TOPIX、国内債券:NOMURA BPI総合、海外株式: MSCIコクサイ指数(円ベース)、
海外債券:シティグループ世界国債インデックス (日本除く、円ベース)
1989年12月末から2006年12月末までの期間で、各資産の月次リターンを基に各資産へ4分の1ずつ配分したときの収益率です。
毎月末にリバランスしたと仮定して算出したものです。


当グラフは、投資にかかる手数料、税金等を一切考慮していません。ファンドの投資収益とは異なります
また、当グラフは投資期間を10年間とした場合の試算であり、異なる投資期間で計測した場合は同様の結果になるとは限りません。 この運用方法を採用したとしても、投資時期・期間によっては元本を割り込む場合もあります。

リスクを抑える

どのような投資にもリスクはつきものですが、そのリスクを上手に抑える方法もあります。 

株価変動リスクを低減

1997年9月〜2007年9月(10年) 株価の変動性

株式は、ひとつの企業に投資するよりも複数の銘柄(市場全体の動き等)に投資する方がリスクが低減されます。

また、1カ国の市場に投資するよりも多くの国に投資する方がリスクが分散され、さらに、株式だけでなく債券も併せて保有することでリスクの低減が期待できます。 

※「ボラティリティ」は価格の変動率の大きさを表します。「ボラティリティ」が高いほど価格変動が大きいと判断できます。

為替変動リスクを軽減

1999年1月〜2007年9月 通貨の変動性

海外に投資しますので為替変動の影響を受けますが、ファンド全体としては日本を含む複数の国に投資することで、1つの国に投資するよりもリスクを抑えています。

※「ボラティリティ」は価格の変動率の大きさを表します。「ボラティリティ」が高いほど価格変動が大きいと判断できます。

ページ上部へ戻る

戻る
  • ・本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
  • ・本資料は情報提供を目的としたものです。
  • ・投資判断に際しては、必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)をご確認ください。
  • ・本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
  • ・本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。

PDFファイルを閲覧・印刷頂くには、アドビシステムズ社の配布しているAdobe Reader(無償)を下記リンクより入手し、インストールすることが必要となります。
Adobe、Adobeロゴ、Readerは、Adobe Systems Incorporated(アドビシステムズ社)の米国ならびに他の国における商標または登録商標です。

Adobe Readerのダウンロード

ページトップへ戻る