
不安定なマーケット環境ながら、毎月購入件数ランキングの上位に顔を出すほどに根強い人気を誇るのが世界のREIT(不動産投資信託)で運用する『ラサール・グローバルREITファンド』です。
人気の理由や運用の状況、今後のREIT市場の展望などを、このファンドの設定・運用を行っている日興アセットマネジメント社のデータを使いながら解説します。
投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。 なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。
目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、インターネットバンキング(新生パワーダイレクト)にてご確認いただけます。
2008年度のREIT市場は大きく値下がりしましたが、REITの収益源となっている賃料収入は景気後退期でも落ち込みにくいとされており、REIT価格の下落の結果、組入れているREITの予想配当利回り(年換算)も相対的に高くなっています。

(2004年7月第四週末を100として指数化)
(グローバルREIT指数は現地通貨ベース)
日興アセットマネジメント作成

日興アセットマネジメントのレポートをもとに新生銀行が作成
米国の金融不安の根源が住宅価格の下落であったことに加え、世界的な景気悪化、企業の事業縮小などの影響を受けて不動産市況は大幅に悪化。REITの価格も不安定な動きを強いられました。
そのためこのラサール・グローバルREITファンドの基準価額は、直近6ヵ月間(2008年11月〜2009年4月まで)で、15.46%の下落(分配金込み)となりました。
※分配金込み基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものを表示しています。※基準価額は、信託報酬(年率1.575%(税抜1.5%))控除後の値です。※上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
※2009年3月〜5月の各月のインターネットバンキング(新生パワーダイレクト)におけるファンド購入件数ランキング
基準価額は冴えない動きが続き一時は購入件数も減少しましたが、このところは徐々に人気が回復。新生銀行のインターネット取引における投信の購入件数ランキングでほぼ毎月のように上位に入るなど、注目が高まっているようです。
そして、5月は1位となりました。
2009年3月5日の決算から1万口あたりの分配金額が引き下げられましたが、それでも、たとえば5月の分配金実績80円をもとに計算した年換算の分配金利回りが21.60%を越えるように、基準価額に対する分配金率の高さも人気上昇の理由かもしれません。
ただし、今後も引き続き分配金は引き下げられる可能性がありますので、注意は必要です。
※1 年換算分配金利回り:決算日1回当りの分配金額とその決算日の基準価額から算出した利回り。
(計算式=1回の分配金を年換算した額÷基準価額×100)、税引前。
2007年7月以降はサブプライムローン問題による金融不安を背景に、世界的に投資家のリスク許容度が低下し、リスク資産を売却する動きが加速したことから世界株式同様に、REIT市場も大きく下落しました。

グローバルREIT:S&PグローバルREIT指数(米ドルベース)/世界株式:MSCI ワールド・インデックス(米ドルベース)/米国金融株:S&P金融株指数(米ドルベース)を使用。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。


一般的にREITは優れた立地条件などを持つ魅力的な物件を保有しており、一般的な水準よりも優位な賃料となる場合があると考えられます。REITの分配金の原資となる賃料収入が概ね堅調に推移する中で、REIT価格の下落により分配金利回りは上昇しています。
不動産市況の悪化が長引くことで、今後、賃料収入の減少の可能性が懸念されますが、REIT各社が長期にわたって安定した賃料を生むと考えられる不動産を投資対象としていることや多数の物件からの賃料が安定的であることを前提とすると、足元の高利回りが注目を集める可能性があると考えられます。
不動産の価格は好景気やカネ余りといわれる時代に高騰するように、世界のREIT市場が回復するには歴史的な落ち込みにあえぐ世界景気の底打ちが必要となりそうです。 今回の景気後退局面がいつ終わるのかはわかりませんが、金融危機のその先を見据えれば、徐々にREITの魅力が高まりつつあるといえるかもしれません。
これまで、世界経済の成長率が拡大すると、概ねグ世界のREITのパフォーマンスは堅調に推移する傾向があります。そのため、今後 2010年にも見込まれる世界景気の回復を反映したREIT市場の回復が期待できるかもしれません。
世界的な金利の低下により、REITの借入金利も下がりやすく、借り入れ金に対する支払い利息が減ることでREITの運営コストが低く抑えられると考えられます。また、景気動向次第ではあるものの、物件取得が行ないやすくなるともいえそうです。
各国政府は相次いで大規模な景気対策を打ち出しており、その効果が期待されています。
また、過去の景気後退局面と米国REIT指数の動きをみると、景気回復に先駆けて米国REIT指数は回復に転じていたことが多くあります。
大規模な景気対策とともに、先進各国は信用不安の解消や資金繰り支援などに積極的な姿勢を継続しています。またREITを対象とした支援策や規制緩和などの法整備も進められており、資金繰り不安の強いREITなどには恩恵が見込まれるほか、市場に安心感を与える効果も期待できそうです。
過去、景気後退は終了する前にREIT価格は反発へ

今後のグローバルREIT市場の見通しは、現時点では厳しいことが予想されます。日米欧が2009年に戦後初めてそろってマイナス成長に陥ることが確実視されるなど、景気悪化が保有物件の賃料収入の減少や資産価値の低下、空室率の上昇などをもたらすことが懸念されています。
しかし、グローバルREITの価格下落によって、分配金利回りが大きく上昇していることや純資産価値よりも市場価格が割安な水準になっていることには注目すべきでしょう。REITの収益の源泉となっている賃料収入は景気後退時でも落ち込みにくいといわれています。
また、足元では、主要国の経済指標の一部に明るい兆しがみえつつあることや、金融市場の混乱が沈静化傾向にあるとみられることはグローバルREITにとって追い風となると考えられます。
そのため短期的にはグローバルREITを取り巻く環境は不透明感が強いものの、中長期的にはグローバルREIT投資の魅力が高まりつつあるといえるのではないでしょうか。
投資信託一般について