注目のファンド
当初募集期間
設定日
継続募集期間 
2008年4月11日(金)〜2008年4月28日(月)15時まで(電話は14時半)
2008年4月30日(水)
2008年4月30日(水)〜
作成2008年4月

新生・世界株式ファンド

(複利効果重視型) 基準価額、運用実績等の詳細はこちら

(分配重視型) 基準価額、運用実績等の詳細はこちら

ファンドの特色

1

世界の株式に分散投資します

2

ジュリアス•ベア社に運用を委託します

3

投資目的に合わせて2つのファンドから選べます

複利効果重視型 じっくりと資産の成長をめざす方に•••
複利効果重視型 年1回決算
分配重視型 分配金の受け取りを期待する方に•••
分配重視型 年4回決算

ジュリアス•ベア社との第1弾  新生•世界分散ファンド(こちらは、世界の株式と債券にも分散投資)

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み•保有•解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。

留意事項

 元本が保証されているものではありません。
 ファンドに生じた損益はすべて受益者に帰属します。
 一定の収益や投資利回り等、成果が約束されているものではありません。

当ファンドに関するリスク

株式投資リスク(価格変動リスク・信用リスク)
為替変動リスク
先物取引に伴うリスク
解約申し込みに伴う基準価額の下落に関するリスク
その他  

留意事項、リスクに関する記載はこちら

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投資信託一般について

  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
    ※目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます(ネット専用ファンドの目論見書(目論見書補完書面を含みます)は新生パワーダイレクトでご確認ください)。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
  • 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
  • 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
    ※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。 商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)でご確認ください。
    お申し込み時…申込手数料(最大3.15%)がかかります。
    運用期間中…信託報酬または管理報酬(最大年率3.0%)やその他信託期間中に発生する費用(監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等)がかかります。
    換金時…信託財産留保額(最大1.0%)や買戻し手数料(最大3.0%)がかかります。
    上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
  • 投資信託の募集•お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
  • 新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
  • ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。
株式会社新生銀行 (登録金融機関 関東財務局長(登金)第10号 
加入協会 日本証券業協会、(社)金融先物取引業協会)