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株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。
日本企業は過去10年間で大きく変化、利益は3倍以上に過去10年間で何が起こり、どんな銘柄を組入れてきたか？期間1 (1998年3月末〜2001年3月末） ： IT相場とITバブルの崩壊期間2 (2001年3月末〜2005年3月末） ： 不良債権問題と緊迫する国際情勢期間3 (2005年3月末〜2008年3月末） ： 加速するグローバル化
日本企業は過去10年間で大きく変化、利益は3倍以上に
日本企業は、株主重視に軸足を移し経営努力を続けた結果、過去10年間で大きく変化しました。
特に、連続増益が始まった2003年3月期以降、年々「強さ」を増していると思われます。
注：Datastream、会社四季報、東京証券取引所、RIMES、財務省貿易統計のデータより、フィデリティ投信作成
過去10年間で何が起こり、どんな銘柄を組入れてきたか？
日本企業が苦しい時代を乗り越えて強さを増した一方で、日経平均株価は、10年前より低い水準にとどまっています。実際に過去10年間で何が起こり、どのような銘柄が組入れられていたかについて、次ページ以降、以下の３期間にわけてご紹介します。
注：Bloombergのデータより、フィデリティ投信作成
上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。
期間1 (1998年3月末〜2001年3月末） ： IT相場とITバブルの崩壊
出所：フィデリティ投信作成 期間：1998年3月末〜2001年3月末
●当時の日本株市場や経済環境は？
| 98年度 | 日本版金融ビッグバンがスタートし、銀行窓口での投資信託の販売などが解禁されました。景況感が一段と悪化した時期でもあり、日本株相場は低調に推移しました。海外ではロシア危機が発生しました。また、単一通貨ユーロがフランス・ドイツなど11カ国で導入されました。 |
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| 99年度 | 2000年が近づくにつれ、いわゆる「2000年問題」が関心を集めました。米国はITバブルを迎え、ナスダックは一時5,000ポイントの大台に到達。日本でも景況感が改善し、相場は上昇基調に。インターネット関連、電子部品、通信関連などの銘柄が人気を集めました。 |
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| 00年度 | 米国でITバブルが崩壊、日本株相場も下落に転じ、日米同時株安の時代へ。また、持ち合い解消売りが加速的に増加するなど、需給悪化も相場低迷の要因となりました。年度末の3月には、日銀が量的緩和政策に踏み切り、一時解除されたゼロ金利が実質的に復活しました |
●当時の組入上位銘柄は？
1999年3月末時点では半導体等製造の東京精密が組入れ１位。2000年3月末ではエヌ・ティ・ティ・ドコモが１位。全体的にＩＴ関連銘柄の組入れが目立ちました。2001年3月末では、一転して上位10銘柄のうち、3銘柄を大手証券会社が占めました。
（1998〜2000年度、各年度末における、フィデリティ・日本成長株・マザーファンドの保有上位銘柄。純資産総額比。）
上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。
期間2 (2001年3月末〜2005年3月末） ： 不良債権問題と緊迫する国際情勢
出所：フィデリティ投信作成 期間：2001年3月末〜2005年3月末
●当時の日本株市場や経済環境は？
| 01年度 | 米国同時多発テロなど、国際情勢が緊迫化。また、米エンロンの破産法申請は、世界の株式市場にショックを与えました。4月には「構造改革」を掲げる小泉内閣が発足しましたが、株式相場の下落は止まらず、日経平均は実に１７年ぶりに一万円を割り込みました。 |
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| 02年度 | 政府が「金融再生プログラム」を断行する中、銀行の不良債権処理が加速し、景気への影響が懸念 されました。また、引き続き持ち合い解消や、代行返上に伴う売りも需給悪化の要因となりました。海外では、米ワールドコムに端を発した不正会計疑惑の他、イラク情勢の緊迫化なども不安材料でした。 |
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| 03年度 | イラク戦争の開戦やSARSの流行で景気の先行き不透明感が高まる中、日本株相場では日経平均が20年ぶりに8,000円を割り込み、バブル後最安値の7,607円をつけました。しかしその後、徐々に景況感が改善、日本株を割安と見た外国人投資家も回帰し、相場は上昇基調に転じました。 |
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| 04年度 | 好調な企業業績や、割安な日本株の水準などを背景に、外国人投資家による日本株の大幅な買い越しが顕著になり、株式相場は弱含む局面をはさみながらも後半にかけて上昇に向かいました。年度末には、ライブドアがニッポン放送にTOBをかけ、株式相場の変容の一つとして話題を集めました。 |
●当時の組入上位銘柄は？
2002年、2003年各3月末時点はともに半導体等製造の東京エレクトロンが組入れ１位。キーエンス、ロームなど、電子部品関連の組入れも目立ちました。一方、2004年、2005年各3月末時点では、その後株価が急速に回復した大手銀行の組入れが目立ちました。
（2001〜2004年度、各年度末における、フィデリティ・日本成長株・マザーファンドの保有上位銘柄。純資産総額比。）
上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。
期間3 (2005年3月末〜2008年3月末） ： 加速するグローバル化
出所：フィデリティ投信作成 期間：1998年3月末〜2001年3月末
●当時の日本株市場や経済環境は？
| 05年度 | 小泉首相による構造改革の進展に期待する外国人の買いが集まったことに加えて、政府・日銀による景気の「踊り場脱却宣言」も追い風となり、夏以降、日本株相場は大幅に上昇。年が明けると、ライブドア・ショックを契機に値動きが荒い推移に転じました。 |
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| 06年度 | デフレ脱却への期待などを背景に日本株相場は堅調に始まりましたが、米国の利上げ継続に伴う景気減速懸念の台頭に伴い、折から高騰していた商品市況やエマージング市場が急落すると、日本株相場も一時調整しました。しかし後半にかけては、日本企業のM&Aや業務提携の発表などが相次ぎ、業界再編期待などから、株式相場は堅調に推移。なお、7月には日銀がゼロ金利政策の解除を決定しました。 |
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| 07年度 | アメリカのサブプライム問題に端を発した信用収縮懸念が世界的な広がりを見せ、株式相場は大幅に調整、日本株もその煽りを受けて低迷しました。また、急速に進んだ円高も懸念材料の一つとなりました。しかし、年度末の３月半ば以降、相場は急速に回復しました。 |
●当時の組入上位銘柄は？
2006年3月末時点のTOP10では、その後、年末に販売開始したゲーム機Wiiの販売好調で注目された任天堂が見られました。また、3期を通して、商品価格の上昇から恩恵を受けて業績が好調だった三井物産、三菱商事などの大手総合商社の組入れが目立ちました。2007年3月末時点では、三菱電機、ダイキン工業、スズキなど新興国の需要拡大を取り込んで業績が好調な銘柄が上位を占めました。
（2005〜2007年度、各年度末における、フィデリティ・日本成長株・マザーファンドの保有上位銘柄。純資産総額比。）
上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。
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- （フィデリティ投信）
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本資料は、フィデリティ投信の提供により掲載しています。 2008年6月3日現在
※本資料は、運用会社の考え方を紹介するもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。本資料は情報目的を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。ご投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いします。
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