注目のファンド
世界好配当インフラ株ファンド(毎月分配型) 設定・運用 日興アセットマネジメント
このファンドは、世界のインフラ関連企業(電力・水道・ガス・道路・鉄道・空港・港湾・通信設備など)の株式等に投資します。

ファンドの詳細はこちら

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書にてご確認ください。

カテゴリー:国際株式型定期分配型申込金額:1万円〜
概要 参考情報 しくみ・運用会社 運用担当者に聞く
ファンドのしくみ

当ファンドは、主に「世界インフラ株マザーファンド」に投資するファミリーファンド方式で運用を行います。

同マザーファンドは、日興アセットマネジメントから運用の指図に関する権限の委託を受け、インフラ関連企業の株式投資に特化したオーストラリアの運用会社「マッコーリー・オルタナティブ・インベストメント・リミテッド(MAIL)」が運用の指図を行います。

MAILとマッコーリー・グループについて


マッコーリー・バンクは、英国の商業銀行であるヒル・サミュエルが1969年に設立したオーストラリア法人を起源としています。1985年に、オーストラリアを中心とする金融グループとしてマッコーリー・バンクは独立し、現在では、9,600名以上の従業員を有し、世界24ヵ国(地域)で事業を展開する一大金融グループに成長しています。(2006年12月現在)

マッコーリー・オルタナティブ・インベストメント・リミテッド(MAIL)は、オーストラリアの国際投資銀行であるマッコーリー銀行を中心としたマッコーリー・グループに属する資産運用会社で、上場インフラ関連企業株式に投資する投資信託に特化した運用を行なっています。

グループ全体でのインフラ業務関連スタッフの総数は900名を超え、そのうち約半数がインフラ資産運用部門の人員です。

インフラ資産運用に特化したチームとしては世界最大級の規模を誇り、シドニー空港やローマ空港、さらに米国の駐車場など様々な社会インフラを運営しています。

日本でも最近、箱根ターンパイク(現トーヨータイヤターンパイク)や伊吹山ドライブウェイを取得、効率的な運営で着実に利益を生み出しています。

このようなマッコーリー・グループのインフラ投資事業は全世界25の国や地域におよび、グローバルなインフラ・ビジネスを通じてグループに蓄積されたノウハウを投資信託の運用に活用することができるのが、MAILの大きな強みであると考えています。

マッコーリーグループ
マッコーリー・グループのインフラ投資の強み

世界最大級のインフラ資産運用チームを持つマッコーリー・グループは、オーストラリアをはじめ、北米、欧州、アジアなど世界25ヵ国(地域)でのインフラ資産の運用を通じて、世界各国の規制環境や関連業界の動向など、インフラ事業についてのノウハウを培っています。

公益 空港 道路 その他
北米 米国 ザ・ガス・カンパニー(ハワイ)
ディストリクト・エネジー
サウス・ベイ高速道路
インディアナ有料道路
ダリーズ・グリーンウェイ
パーキング・カンパニー・アメリカ
カナダ アルタ・リンク
カーディナル・パワー
エドモントン・リング・ロード
407 ETR
アジア 日本 トーヨータイヤターンパイク(箱根有料ターンパイク)
伊吹山ドライブウェイ
韓国 ビークヤング・トンネル
チェオナン・ノンサン高速道路
マチャン・ブリッジ
ダエギュ・イースト・サーキュラー道路
中国
台湾
チャンシュー・シングア港
台湾ブロードバンド・コミュニケーションズ
ヨーロッパ 英国 エネジー・パワー・リソーシズ(UK)
テムズ・ウオーター
ウェールズ&ウエストユーティリティーズ
バーミンガム空港
ブリストル空港
M6トール
ドイツ ワーナウ・トンネル
フランス エネジー・パワー・リソーシズ・ヨーロッパ
イタリア ローマ空港
デンマーク コペンハーゲン空港
ベルギー ブリュッセル空港
アフリカ 南アフリカ バクエナ・プラティナム・コリダー
N3トール
N4マプト・トール
タンザニア キリマンジャロ空港
オセアニア オーストラリア アリンタ・ガス・ネットワーク
プロスペクト・ウォーター
シドニー空港
アデレード空港
ウエストリンクM7
ブロードキャスト・オーストラリア
イースト・リンク
上記資産名称は英語表記を、MAILからの情報に基づき日本語の表記に変更していますが、正確性・完全性・妥当性について日興アセットマネジメントが保証するものではありません。
当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・安全性について日興アセットマネジメントが保証するものではありません。
※  当資料に掲載されている数値等は、特に断りのない限り当資料作成日現在のものです。また、当資料に示す意見は、特に断りのない限り当資料作成日現在の見解を示すものです。
※ 

当資料では個別銘柄に言及していますが、当該銘柄の組入れを約束するものでも売買を推奨するものでもありません。

ファンド概要 しくみ・運用会社 運用担当者に聞く
戻る
印刷用ページへ
本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
本資料は情報提供を目的としたものです。
本資料は証券取引法上の開示資料ではありません。投資判断に際しては、必ず目論見書をご確認ください。
本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。

投資信託一般について