注目のファンド
世界好配当インフラ株ファンド(毎月分配型) 設定・運用 日興アセットマネジメント
このファンドは、世界のインフラ関連企業(電力・水道・ガス・道路・鉄道・空港・港湾・通信設備など)の株式等に投資します。

ファンドの詳細はこちら

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書にてご確認ください。

カテゴリー:国際株式型定期分配型申込金額:1万円〜
概要 参考情報 しくみ・運用会社 運用担当者に聞く

インフラ株投資の魅力
安定した配当収益と株価の動き
インフラ関連企業には、次のような特徴があると考えられます。
・  現在のところは新規参入障壁が比較的高く、独占的な地位を得ている場合が多いことなどから、価格決定力が比較的高い。
・  社会に必要不可欠な基本サービスの提供を前提としていることから、需要が比較的安定している。
こうしたことから、インフラ関連企業は収益構造が安定している場合が多く、安定した配当収益とともに比較的安定した株価の値動きが期待できます。
長期的な株価上昇への期待
BRICs(ブラジル・ロシア・インド・中国)をはじめとした新興国の高成長もあり、世界経済は拡大を続けています。こうした中、新興国においては新規のインフラ需要の高まりが、先進国においては既存インフラの利用増加が見込まれます。こうしたことは、インフラ関連企業の収益機会の拡大につながることが期待できます。つまり世界経済の拡大は、インフラ関連企業の株価の長期的な上昇を促す大きな要素になるものと考えられます。
民営化等の流れによる投資機会の拡大
電力・水道・ガスなどといった従来からの典型的な公共セクターに加え、空港・有料道路・パイプラン・通信設備など、世界的な民営化(公営企業→民間企業)の流れの中で、インフラ企業への投資は拡がりをみせています。「世界好配当インフラ株ファンド(毎月分配型)」では、こうした新たな投資機会も積極的に捉えていきます。
日興アセットマネジメントのデータ提供に基づき新生銀行が作成。
※  上記はイメージまたは一般論であり、実際とは異なる場合があります。
最新基準価額はこちら / PDFファイル販売用資料はこちら(提供:日興アセットマネジメント)
参考情報
運用会社のご紹介 運用担当者インタビュー
ページ上部へ戻る
ファンド概要 しくみ・運用会社 運用担当者に聞く
戻る
印刷用ページへ
本資料は信頼できると思われる情報に基づいて新生銀行が作成しておりますが、情報の正確性、完全性が保証されているものではありません。
本資料は情報提供を目的としたものです。
本資料は証券取引法上の開示資料ではありません。投資判断に際しては、必ず目論見書をご確認ください。
本資料のいかなる内容も資料作成時点のものであり、予告なく変更する場合があります。
本資料のいかなる内容も、将来の投資利益を示唆あるいは保証するものではありません。
本資料では個別銘柄に言及していますが、当該銘柄の組み入れを約束するものでも、売買を推奨するものでもありません。

投資信託一般について

  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
    ※目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます(ネット専用ファンドの目論見書(目論見書補完書面を含みます)は新生パワーダイレクトでご確認ください)。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
  • 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
  • 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
    ※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。 商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)でご確認ください。
    お申し込み時…申込手数料(最大3.15%)がかかります。
    運用期間中…信託報酬または管理報酬(最大年率3.0%)やその他信託期間中に発生する費用(監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等)がかかります。
    換金時…信託財産留保額(最大1.0%)や買戻し手数料(最大3.0%)がかかります。
    上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • 投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
  • 投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
  • 新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
  • ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。