2007年7月から8月にかけて、米国のサブプライム問題等をきっかけに世界の株式市場は大きく下落しました。特に7月中旬から8月中旬にかけては、米国株式（S&P500指数）は一時10％近く下落し、「本格的な調整局面を迎える」など悲観的な意見も少なからず出てきました。

7月および8月の米国、イギリス、ドイツ、日本の4カ国の株式市場の騰落率を見ますと、各国通貨建てで見れば日本以外はさほど大きな下落とはなっていませんが、日本円建てに換算して見ると円高の影響もあり下落幅が大きかったことが分かります。

＜2007年7月、8月の株式市場騰落率＞

	通貨	7月	8月	2ヶ月累積
米国	ドル	-3.10％	1.50％	-1.60％
	円換算	-6.60％	-1.20％	-7.70％
イギリス	ポンド	-3.70％	-0.10％	-3.80％
	円換算	-6.00％	-3.50％	-9.30％
ドイツ	ユーロ	-4.90％	0.60％	-4.40％
	円換算	-7.10％	-2.50％	-9.40％
日本	円	-3.90％	-5.70％	-9.40％

このように短期間で大きく下落した過去事例を振り返ってみましょう。

今からちょうど20年前、1987年10月に起こった“戦後最大の株式市場の下落”「ブラックマンデー」のその後の回復状況をデータで検証します。以下の表2では、上記同様に米・英・独・日の4カ国のブラックマンデーにおける騰落率を示していますが、わずか数ヵ月で、今回の米サブプライム問題を遥かに上回る下落率となっていたことが分かります。

しかしその後の市場動向を見ると、国内市場はバブル経済の恩恵を受け、約3ヵ月という短い期間で下落前の水準に回復しましたし、他の3ヵ国も2年以内に株価が回復しました。

＜ブラックマンデー（1987年）における株式市場の下落と回復（現地通貨建て）＞

	下落率		ボトム時点	ボトムまでの 下落率	下落期間	回復時点	回復までの 期間
	10月	11月
米国	-21.50％	-8.20％	1987年11月	-27.90％	2ヵ月	1989年4月	17ヵ月
イギリス	-25.90％	-10.10％	1987年11月	-33.40％	2ヵ月	1989年7月	20ヵ月
ドイツ	-22.70％	-14.40％	1988年1月	-39.20％	4ヵ月	1989年7月	18ヵ月
日本	-10.30％	-3.50％	1987年12月	-19.10％	3ヵ月	1988年3月	3ヵ月

では仮に、ブラックマンデー直前から投資をしていた場合、運用成果はどのように推移したのでしょうか。

日本はその後バブルが崩壊により株価は長期的に下落し続けましたが、他の3ヵ国では10年後には当初の資産額の2倍以上、20年後には5倍以上になったことが分かります。

これは、市場の下落・上昇にかかわらず常に市場に居続けたからこそ得られた結果です。

“戦後最大“といわれる過去の経験から学べることは、短期間での大幅な下落があった場合には、まずは慌てず騒がず冷静に事態を見極めたうえで、長期投資のスタンスをなるべく崩さないようにすることもひとつの方法だということではないでしょうか。

グラフ・データ出所：米国株式はS&P500、イギリス株式はMSCIイギリス、ドイツ株式はMSCIドイツ、日本株式は東証一部上場時価総額加重平均収益率。全て配当込みの収益率です。
本情報は、情報提供を目的としており、いかなる投資の推奨・勧誘を行うものではありません。過去のパフォーマンスは将来のリターンを保証するものではありません。Copyright ©2007 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社

※本資料は、執筆者のマーケットに対する考え方を紹介するもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。ご投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。

※本資料およびこれに含まれるデータは相当の注意をもって作成されましたが、執筆者および新生銀行がその内容の正確性・完全性を保証するものではありません。