株式、債券、金利、為替、REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品を説明するページをご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。
こんなファンドです!
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わが国の金融商品取引所上場株式の中から、取得時に
PER、PBRなどの指標または株価水準からみて割安と判断される銘柄のうち、今後株価の上昇が期待できる銘柄に投資します。
ただし、取得した後にこの条件を満たさなくなった銘柄であっても保有を継続することがあります。 -
銘柄の選定にあたっては、主に次の観点から行います。
- 事業の再構築力、新しい事業展開
- 本業の技術力、市場展開力
- 株主本位の経営姿勢
このファンドの運用担当
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大和投資信託エクイティ運用第一部ではチーム制を採用しています。
バリューチームはリーダーの平井隆泰以下5名で、バリューファンドの主力となっている「底力」は、リーダーの平井が自らファンドマネージャーを勤めています。バリューチームは株価の割安さを重視するファンドの運用を行っており、チームミーティングでの運用方針の討議、銘柄や業種などのリサーチ情報の共有化などにより、運用の効率化、高度化を図っています。
投資環境、こう見ています!
米国景気は停滞感強まるも、新興国成長の恩恵等を享受。割安感強まる日本株は、外部・為替要因等が解消に向かえば上昇局面を想定
- 国内株式市況
- 2007年7月から下落基調が続いています。これは、米国のサブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅ローン)の焦げ付き問題に端を発する世界的なリスク回避姿勢の強まりや金融機関の損失計上、国内外の景気に対する減速懸念が高まったことによるものです。また、2008年3月にドル円相場が100円を割り込むなど円高ドル安が進んだこともあり、主要国の中でも日本株の下落率は大きなものとなっております。
- 米国経済
- 住宅関連の調整に加え、個人消費や雇用関連の経済指標にも景気後退を示唆するような低調なものが目立ち、当面の米国景気は停滞感が強まる可能性が高いと考えています。しかし、政策金利の引き下げや金融システム安定化策、減税などの対応を行っていること、新興国の経済成長の恩恵を享受できることから過度に悲観視する状況ではないと考えています。新興国経済につきましては、米国の落ち込みの影響を受け従来よりも成長率が低下する可能性はあるものの、内需が伸びていることもあり比較的好調な状況は継続するものとみております。
- 国内景気
- 2007年6月に施行された改正建築基準法の影響による住宅着工の落ち込み、消費マインドの低迷、米国景気の減速などが下押し要因となっており、2008年度前半の実質GDP成長率は潜在成長率を下回る1%台前半(年率)に留まるものと思われます。しかし、今後は住宅の落ち込みが一巡し押し上げ要因になってくること、米国経済が最悪期を脱すれば新興国向けを始めとする輸出の貢献が期待できることなどから、年度後半にかけては潜在成長率並みの2%程度の成長に戻るものと想定しています。
- 国内株式市況の見通し
- これまでの株価下落により、各種の投資指標から見て割安感が強まっています。足元は、国内外の景気鈍化懸念や金融市場の混乱、2008年度企業業績の減益懸念、為替や資源・エネルギー市況の大幅な変動などの不透明要因が多く国内株式に対して買い手控えムードが強い状況にあることから、当面は海外株式市況や為替相場などに影響を受けやすい神経質な展開が続くものと思われます。しかし、このような不透明要因が解消に向かえば、国内株式の割安さが注目され株価上昇局面に戻っていくと想定しています。
今後の運用方針は、こんなふうに考えています!
企業間の格差が拡大していくなか、技術力・市場展開力のある企業、事業の再構築、新展開で業績改善が期待できる企業、株主還元を積極化させる企業など、競争力があり株価が実力以上に売り込まれ割安に放置されている銘柄に注目
PER(株価収益率)、PBR(株価純資産倍率)などの指標から見て割安と判断される銘柄のうち、主に次の観点から銘柄を選択します。
- （1）事業の再構築力、新しい事業展開
- （2）本業の技術力、市場展開力
- （3）株主本位の経営姿勢
株価と企業利益を対比した指標である予想PERは3月末時点で13倍程度となっており、1980年代以降で最低水準にあります。また、株価と企業の純資産を比較するPBRで見ると、3月末時点で、東証一部上場銘柄のうちほぼ半分が解散価値といわれる1倍を下回っています。これらの指標は上記のような不透明要因が過剰とも言えるまでに株価に反映されたものであると思われ、利益面から見ても資産面から見ても現在の株価は非常に割安な水準にあると考えています。
また、企業が配当などの株主還元を重視する姿勢が強まっていることから、株価下落と相まって東証一部銘柄の平均予想配当利回りは10年物国債の利回りを上回る水準まで上昇しており(図)、配当面からの投資魅力も高まっています。
企業業績については、国内外景気の減速、原材料価格の高騰、円高の進行から、2008年度は減益に転じるとの見方が強まっています。しかし、10%程度の減益になったと仮定してもPERは15〜16倍程度となり、過去のPER推移(図)からみると割安感のある水準であり、2008年度の減益リスクはすでに株価にある程度織り込まれたと思われます。
景気の減速や原材料価格の高騰などから企業間の格差が今後ますます拡大していく可能性があると思われます。
また、足元の悲観的な市場ムードの中においては、外部環境の悪化に適切に対応し勝ち組になり得る企業であっても、株価が企業の実力を適正に反映した水準以下にまで売り込まれ割安に放置されている銘柄もあります。
当ファンドではPERやPBRが割安な水準にある銘柄の中から、外部環境の悪化や競争激化にも勝ち抜ける企業を発掘してまいります。運用にあたっては中長期的な観点から銘柄選別を行い、技術力や市場展開力により原材料の値上がりを製品価格に転嫁できる企業、事業の再構築や新しい事業展開により業績の改善が期待できる企業や比較的安定した業績をあげられる企業、配当や自社株買いなどの株主還元を積極化させる企業などに投資し株価の上昇を捉えることをめざします。
- ※本資料は、大和投資信託の提供により掲載しています。
- ※本資料は、運用会社の考え方を紹介するもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。本資料は情報目的を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。ご投資される際は、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いします。
