[新生銀行] 新生特別セミナー「再検証！インド経済　～高成長は続くのか？～」

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。

■		投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は組入れ有価証券の値動き、為替変動による影響を受けます。したがって元本が保証されているものではありません。投資信託の運用成果（損益）は、全て投資家の皆様に帰属します。
■		当資料で使用しているグラフ、パフォーマンス等は、参考データとする目的で過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆するものではありません。
■		当資料の内容は、信頼されると判断される情報に基づきますが、その正確さを保証するものではありません。
■		HSBC投信株式会社は、当資料に含まれている情報について更新する義務を一切おいません。
■		当資料は証券取引法に基づく情報開示資料ではありません。
■		ファンドの勧誘行為を構成するものではありません。
■		当資料に記載のデータ等は特に注記がない限り全てHSBC投信調べです。

		2）政府によるインフラ投資　農業大国インドですが、高速物流網の整備の遅れから、欧州で1年間に消費されるのと同じくらいの量のトマトが捨てられているそうです。インフラの未整備が成長の足かせになっていることはインド政府も認めており、現在、急ピッチで高速物流網の整備が進んでいます。ちなみに、ニューデリー～アーメダバード間の高速鉄道には、日本の新幹線方式が採用されることが決まっています。

（出所：各種資料より　HSBCインベストメンツ作成）