注目のファンド
当初募集期間
設定日
継続募集期間 
2008年4月11日(金)〜2008年4月28日(月)15時まで(電話は14時半)
2008年4月30日(水)
2008年4月30日(水)〜
作成2008年4月

新生・世界株式ファンド

(複利効果重視型) 基準価額、運用実績等の詳細はこちら

(分配重視型) 基準価額、運用実績等の詳細はこちら

投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み•保有•解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。

概要
ジュリアス・ベアとは 商品開発者からのメッセージ 「世界株式マザーファンド」の投資状況 FPが語るファンド゙の有効活用法
「新生・世界分散ファンド」商品責任者が語る
ジュリアス・ベア社と新生銀行が組んだ理由
新生銀行アセットマネージメント本部長   色川 徹
色川徹

ジュリアス•ベア社に運用を委託する意味

スイスにおけるプライベート•バンキング会社
預かり総資産 順位
スイスはプライベート•バンクの「メッカ」であり、世界中の富裕層が資産運用•管理サービスを求めて集まっている国です。プライベート•バンク業務や資産運用サービスを総称してウェルス•マネジメント業務とすることがあります。
UBSグループ、クレディ•スイス•グループがともにリテール•バンキング業務、投資銀行業務、ウェルス•マネジメント業務の他にも幅広くビジネスを持つ総合金融グループであることを考慮するとジュリアス•ベア社はスイスで有数のウェルス•マネジメント業務に純粋に専念したマネージャーといえます。

ウェルス•マネジメント業務で120年もの長い歴史を刻んでこられたということは、お客さまの厚い信頼があることの何よりの証だと言えるでしょう。
スイスにおけるプライベート•バンキング会社
単位(兆円)
2006年12月末現在
同時点の三菱東京UFJ銀行TTMにて円換算
出所:Julius Baer Group Business Review First Half 2007,ブルームバーグ
新生銀行では、お客さまの健全な資産運用にお役立ていただくため、長期間保有することで安定的な収益の期待できる当ファンドを導入することとしました。「長期に保有していただいて安定的な収益が期待できる」これを実現するには、しっかりした経営基盤と運用体制、運用実績を持つ運用会社でなければなりません。世界中の富裕層個人や機関投資家の資産をしっかり預かり、資産家ならではの厳しい要望に応え続けてきたウェルス•マネジメント業務で屈指のジュリアス•ベア社は、新生銀行の大切なお客さまが資産を長期にわたりお任せするのに適したパートナーであると判断しました。
このことは、新生銀行グループが、日本未上陸の質の良い運用サービスを、日本でもっとも早くお客さまにお届けできることを意味しており、非常に価値のあることと思います。

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‘プライベート・バンキング’で培った運用力が必要な理由

日本の投資信託への資金流入状況は、相場の高値付近で多く資金が入り、相場の底値付近で資金が入っていないという状況が一般に見られるように思います。これは日本に限ったことではなく、例えば金融大国アメリカにおいても、過去幾度か経験した長期株式相場低迷期において「株は死んだ」といったような議論がされると、まさにその時が相場の底となり上昇してきた歴史が見られます。これは、相場が安いときに買って高いときに売る = 相場を当てることがいかに難しいことかを物語っています。

「相場を当てるのは困難であるから長期投資をすべきだ」という言葉をよく聞きますが、上下変動のあるものに長期投資を実現するのは、思いのほか難しいものです。ましてやわが国においては、日経平均•東証株価指数など自国株式の主要指標が高値を回復できないまますでに18年以上経っています。自国株式が「長期」でも儲かっていない以上、預金のみの資産形成からなかなか踏み込めずにいる方を知識不足と一概に言うわけにはいきません。では、値下がりしても自信をもって保有し続けるためにはどのような条件が必要でしょうか。次の2点であると考えています。

長期で収益が獲得できると信じることができるものへの投資であること
「投資」というとまず頭に浮かぶのが株式であり、そして前述のように、自国の株式が長期でリターンが取れてこなかった以上、まず長期投資の有用性を信じられるかが鍵のひとつです。投資対象となる個別の企業の経営者や各国政府は、常に経済的な成長を目指しています。また、株式市場には短期で売買する参加者もいますが、基本的には長期的にリターンが取れる適正な水準かどうかを考えながら売買されています。このような株式市場を取り巻く構造からは、株式市場はこれからも長期に投資する価値のあるものと考えてよいのではないでしょうか。そして実際、少なくともここまでの過去においては、グローバルに分散した株式は長期では収益を生み出しています。なお本稿では株式のみを議論していますが、株式に限らず、投資においては、ある程度のリスクをとって、そのリスクに見合った長期的リターンが期待できるような資産かどうか考えることが重要です。

きちんと、分散投資(リスク分散)しておくこと
日本や米国のような経済大国にしても、あるいは成長性の高い新興国にしても、それぞれは所詮一つの国にすぎません。一国に限ると、90年代の日本、70年代の米国等のように、高値づかみの後長期低迷といったこともあります。グローバル化が進み、各国市場の連動性が昔よりも高くなった面があるとはいえ、長期的にはリターンが期待できる資産同士の組み合わせで徹底的に国際分散投資するのが王道であることに変わりはありません。

実は、これを長年にわたり実践してきたのが、他でもないプライベート•バンキングの運用なのです。顧客のリスク許容度にあわせながら、その資産を長期にわたり大切に守り育ててきたのが老舗プライベート•バンク、およびその資産運用部門です。

<ご参考> 世界の株式市場(MSCIワールドインデックス)の推移
1969年12月末〜2008年2月末
世界の株式市場(MSCIワールドインデックス)の推移
MSCIワールド/米ドルベース/課税後配当金込み
出所:ブルームバーグのデータをもとに新生銀行にて作成

上記グラフは、国際的に分散された株価指標(MSCIワールドインデックス)の過去の推移です。途中で大きく下落したとしても、長期間で大きく回復していることが分かります。
(なお、今回の商品のご説明ではなく、長期国際分散投資の効果を例示するためにインデックスの長期的な推移をお見せしているだけのものであること、また円でなく米ドル建てでのデータであることにはご留意ください。)

1969年末よりグラフがスタートしていますが、約38年の間に実に32倍以上になっています。また、このインデックスには最近日本の個人投資家の皆さまに人気のインド、中国等いわゆる新興国は含まれておらず、先進国株式だけでこれだけの収益力があったことも示しています。
とはいえ、高値づかみをして、その後再度高値更新をするまでには長いときには数年かかっています。このことからも、投資でいう長期とは3年とか5年ではなく、少なくとも10年を意味し、10年以上しっかり腰を据えて投資する姿勢こそが、収益を生むためには必要だといえるでしょう。
これが、先ほど述べた「長期に保有していただいて安定的な収益が期待できる」につながっていくのです。ジュリアス•ベア•グループの資産運用部門がこうしたグローバル株式運用に長けていること、そしてウェルス•マネジメントの分野の第一人者として国際分散投資により顧客の資産を長期にわたり守り育ててきた実績、これらが、今回の重要な商品でジュリアス•ベア•グループを選定した理由です。

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グループの総力を結集した「王道」といえる投資信託、有効な選択肢のひとつ。

今回、新生銀行グループの総力を結集し、お客さまの長期国際分散投資のためのいわば王道の投資信託を組成しました。新生インベストメント•マネジメントが主たる運用者となり、ジュリアス•ベア•グループに株式の銘柄選定、売買等の運用を委託します。
ジュリアス•ベアでは、例えばいち早く新興諸国への投資を顧客に提供する等も行っていますが、今回はあえて先進国株式のみで分散投資するファンドとしました。MSCIワールド(円ベース、課税後配当金込)のパフォーマンスを上回ることを目指しながら長期的パフォーマンスを追求するのが「新生•世界株式ファンド」です。
この運用を核にしながら、必要に応じて私どもで揃えている各種エマージング株式ファンド等をポートフォリオに入れること等もご検討いただけます。

また、もう少しおとなしい運用で•••という方のために、昨年末より運用を開始している、債券とのバランス型「新生•世界分散ファンド」もあります。
このファンドでは効率的な複利運用も重要な商品設計の一つでした。現在、日本の投信市場では、分配型投信が人気です。これは、退職された方が収益に応じて「お小遣い」を楽しまれながら投資されるという意義がある一方、資産形成期のお客さま、もしくは、当面の資金の要り用がないお客さまは、分配を受け取らずに長期複利運用の方が効果的である側面もあります。そこで今回は、年1回の決算時には配当を極力抑えながら運用していく複利重視型、四半期に1回の決算時に収益の多くを分配する分配重視型の両方の選択肢をご用意いたしました。

現在グローバルな金融市場を取り巻く環境は穏やかなものではありません。そして私も、相場を当てることができない者であることにおいて何の例外でもなく、人より優れているものは何もありません。今が投資の好機かどうかは残念ながら数年以上後で振り返ったときの結果論でしか分かりません。
 しかしながら、長期国際分散投資によって、投資の不安は軽減できるはずであること、また、それを実績ある運用機関に運用を任せてみるのが有効な選択肢の一つであることは強く信じています

新生銀行のスタッフ達は皆、お客様のお役に立ちたい気持ちでいっぱいです。是非、インターネット担当者達が作成した、このウェブサイト内に豊富にある投資の考え方のコンテンツをご覧になってみてください。また、少しでもご不明の点があればお気軽にコールセンターへのお電話や各店舗ご来店の上、じかにお聞きください。ご自身でご覧になるのみで完結するネット、実店舗におけるコンサルティング等、ご利用形態を自在に選びながら活用いただけるのも私ども新生銀行の強みです。スタッフ一同、お客さまのお役に立てることを心より楽しみにしております。

新生銀行  アセットマネージメント本部長
色川徹

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投資信託一般について

  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
  • 投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります(基準価額の変動リスク)。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
  • 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
  • 投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
  • 投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
  • 新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
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