[新生銀行] 世界の財産3分法ファンド（不動産・債券・株式）毎月分配型

国内外の不動産・債権・および株式に分散投資し、毎月の安定した分配を目指します。ファンドの詳細はこちら投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書にてご確認ください。

基本的に、不動産・債券・株式という値動きの異なる資産に約３分の1ずつ分散し、また各資産も国内・海外に約半分ずつ投資します。
これにより、世界の資産に約6分の１ずつ分散された偏りの少ない運用で、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長をめざします。

※資金動向やその見通しなどによっては。5％から25％の範囲内で組入比率を変更する場合があります。 ※右記はイメージ図であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。また、市況動向などによっては上記の様な運用が行えない場合があります。

※出所:日興アセットマネジメント
※各資産のパフォーマンスの推移は、それぞれの資産が連動をめざす指数を2001年9月10日を10,000として指数化したものです。※世界の財産３分法ファンド合成指数は、各資産が連動を目指す指数を基本組入比率で投資したシミュレーションの結果です。※上記グラフはファンド設定日前日までのシミュレーションの結果であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
※各資産のデータは以下のインデックスを使用

海外リート（REIT）：Ｓ＆Ｐシティグループ・グローバル・リート・インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
国内リート（REIT）：東証REIT指数（配当込み）ただし2003年3月末までは日興アセットマネジメントが各種データより算出。
海外債券：シティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
国内債券：日興債券パフォーマンスインデックス（総合）
海外株式：MSCI-KOKUSAI インデックス（円ヘッジなし・円ベース）
国内株式：TOPIX（東証株価指数）

資産運用は、はじめる前よりもはじめてからのほうが大切です。このファンドも、安定成長が期待されますが、特徴は、しっかりと抑えましょう。具体的には、分配金だけではなく、基準価額の推移にも目を向けて頂きたいと思います。
基準価額は短期的には、上下に大きくふれることもありますが、一喜一憂しないことが大切です。国内外の様々な資産に分散投資して、安定した値動きをめざすファンドですから、一歩ひいて、でも、しっかりと基準価額をウォッチする姿勢は持っていただきたいと思います。
そのうえで、なんとなく、使途や目的がないままに低金利の預貯金などに寝かせてしまっているお金があるのであれば、利用するのも一手です。
毎月の分配金を楽しみながらの資産運用で生活がより充実したものとなるかもしれません。さらに、このファンドを選ばれた皆さんには、運用レポートにも目を通して、運用の感性を磨いていただきたいと思います。

『まずは上手に分散投資をしたい』と思っていても、自分で適切な金融商品を選んで組み合わせるのは難しいものです。そんな方に特にご紹介したいのが、このファンドですね。国内と海外の(1)不動産(2)債券(3)株式に1/6ずつ投資をすることにより、安定的な値動きを目指すファンドですから、一つのファンドを持つだけで、幅広く分散投資することが可能になります。
資産運用をより深く理解したい方にもお勧めです。異なる値動きをするファンドが組み込まれていますから、運用レポートを読むだけで、勉強になるはずです。各ファンドの値動きを一覧することで、その時々のニュースと各投資対象の値動きの相関性を感じられるでしょう。

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。




		世界の資産に分散投資毎月の安定した分配をめざす

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