注目のファンド
当初募集期間 2008年2月12日(火)〜2008年2月28日(木)まで
設定日 2008年2月29日(金)
継続募集期間 2008年2月29日(金)〜
作成 2008年2月
新生・UTIインドインフラ関連株式ファンド 設定・運用 新生インベストメント・マネジメント
インド/チェンナイ市

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投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。 なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料については、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書(目論見書補完書面を含みます)にてご確認ください。
目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、インターネットバンキング(新生パワーダイレクト)にてご確認いただけます。
概要 参考情報
インフラのチカラ Q&A
| インドの株式市場・為替市況動向について |
| インド経済:インドの力強い成長性を確認 | GDP経済成長率 | 人口構成 | 貿易額 | 投資受入額 |
       

インドの株式市場・為替市況動向について

インドの株式市場 インドの為替(対円)市場

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インド経済:インドの力強い成長性を確認

1 力強い伸びを見せるGDP経済成長率
インド・日本のGDP成長率推移
インドの2006年のGDP(国内総生産)は約8,737億米ドル
→ 日本の1978年ごろの水準に相当
→ 世界第13位(ご参考:日本=第2位、中国=第4位、ブラジル=第10位、ロシア=第11位)
日本のGDP(国内総生産)推移
出所:インド・日本のGDP成長率推移はIMF(国際通貨基金)のデータ(2007年10月現在)、インド・日本のGDP成長予測は2003年ゴールドマン・サックス発表のGlobal Economics Paper No.99をもとに、新生インベストメント・マネジメントにて作成。
グラフは予測であり、新生インベストメント・マネジメントが将来を示唆・保証するものではありません。
1 労働世代の割合増加が見込まれる人口構成
インドは経済成長の原動力となる労働世代(15歳〜64歳)割合の増加が見込まれています。
労働世代の割合が高い国は、消費の活性化を伴い、GDP経済成長率を押し上げる役割を果たして行くといわれています。
インド・日本人口構成比率
1 伸び著しい貿易額
空港、港湾などの整備が急務です。
インド輸出額・輸入額推移
原油価格の高騰を背景に、原油・石油製品の貿易が増加
1 順調に伸びる投資受入額
インド直接投資・証券投資推移

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概要 インフラのチカラ インド経済の基礎 Q&A
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投資信託一般について

  • 投資信託をご購入の際は「目論見書(目論見書補完書面を含みます)」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
    ※目論見書(目論見書補完書面を含みます)は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます(ネット専用ファンドの目論見書(目論見書補完書面を含みます)は新生パワーダイレクトでご確認ください)。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
  • 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
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  • 「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
  • 「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
  • 「発行者(あるいは保証会社)の信用リスク」組入れ有価証券の発行者(あるいは保証会社)の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
  • 投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
    ※各種数値は2008年4月21日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。 商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書(目論見書補完書面を含みます)でご確認ください。
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    運用期間中…信託報酬または管理報酬(最大年率3.0%)やその他信託期間中に発生する費用(監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等)がかかります。
    換金時…信託財産留保額(最大1.0%)や買戻し手数料(最大3.0%)がかかります。
  • 投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
  • 投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
  • 投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
  • 新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
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