[新生銀行] 新生・UTIインドファンド

インド株式への投資でインドの高成長に期待する、新規設定ファンド登場

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インドは人口約11億人（世界第2位）、国土約328万平方キロ（世界第8位）、GDP約7,720億米ドル（世界第12位）の大国です（2005年現在）。その広大な国土と人口のため、更なる経済発展にはインフラ整備が課題のひとつとなっています。現在、政府主導のもと道路・鉄道・電力等のプロジェクトが各地で進行しており、それに伴って雇用の拡大や経済の安定化・近代化が期待されています。※データはCIA World Fact Book 2005より

インドには20ヵ所以上の証券取引所があり、時価総額の大きいのはムンバイ証券取引所とナショナル証券取引所で、それぞれ上場銘柄数は2006年10月末現在で4,785社、1,116社となっています（東証は各市場合計2,388社／2006年11月17日現在）。また、両市場の代表的な指数としては、ムンバイ証券取引所のSENSEX指数（30銘柄）、ナショナル証券取引所のNIFTY指数（50銘柄）があります。

UTIグループ
UTI Asset Management Company Ltd.
インド株式運用チーム
当ファンドの主な投資先である「Shinsei UTI India Fund (Mauritius) Limited」のClass A投資証券の運用助言者

	インド国内の運用会社であるUTIグループとはどのような会社ですか。

	･･･投資信託の運用残高は約1兆円とインド国内で第１位を誇っております（2006年10月末時点）。＜続きを読む＞

	インドと言えばIT（情報技術）が強いというイメージがあります。

	…インドの魅力はそれだけではありません。UTIグループでは、インドの今後の成長は、①豊富な人口を背景にした内需、②先進諸国を中心とした外需、の2方向からの経済拡大によると考えています。 ①としては例えば、、、＜続きを読む＞

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。

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