[新生銀行] FPによるバーチャル投信運用2006冬

　いま改めて100万円を投資するとしたら。基本スタンスは変わりません。国内外の株式・債券に幅広く分散するため、これまでも選択していた4本のファンドを利用します。1本だけ、「JPM・BRICS5・ファンド」を新たに組み入れます。
これはBRICS5ヵ国の株式に投資するファンドです。将来的に、先進国を上回る経済規模になるのではという声も聞かれるBRICs諸国への投資は、「持たざるリスク」を無視できません。期待通りの経済発展を遂げたなら、世界中からそれらの国への資金流入が続き、円は相対的に価値が下がるでしょう。「持たざるリスク（＝保有していないということ自体がリスクにつながるという意味）」という言葉は、機関投資家がよく使うものですが、私たち個人投資家にも十分通用する考え方だと思います。
とはいえ新興国投資はリスクも高いので、少額で十分だと思います。

投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。