作成 2007年9月![]() |
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主にベトナム、パキスタン、インド、中国の株式に投資します。 投資信託は、価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。またお申し込み・保有・解約に当たっては所定の費用がかかります。なお、個別商品にかかるリスクや各種手数料について、必ず各商品の詳細ページまたは目論見書にてご確認ください。 |
当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
(以下に記載するリスクおよび留意点は当ファンドのリスクおよび留意点を完全に網羅しておりませんのでご注意ください)
カントリーリスク
当ファンドは、主として投資信託証券への投資を通して、ベトナム・パキスタン・インド・中国(香港証券取引所に上場している中国本土関連銘柄を含む)の株式に投資を行います。投資対象国であるエマージング諸国は、先進諸国と比較し、一般的に情報の開示などの基準が異なる場合があり、投資判断に際して正確な情報を充分に確保できない場合があります。政府は自国経済を規制または保護監督するうえで大きな影響力を行使することが考えられます。したがって、先進諸国の株式への投資に比較して、証券市場の価格変動が大きくなるばかりでなく、規制の内容等によっては、ファンドによる投資資金の回収が一時的に困難となる、または、不可能となることも想定されます。その場合、基準価額に大きな影響を及ぼします。また、投資先国の規制により、外国人投資家の保有比率に制限があったり、各種の規制が設けられる場合があり、その場合、当ファンドの運用が制約され基準価額に影響を及ぼす場合があります。一般に、エマージング諸国は、政治・経済情勢などの安定性の欠如による証券取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情(投資対象国における非常事態〔金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など〕による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等)も想定されます。その他、政府当局による海外からの投資規制や外国人投資家に対する追徴的な課税、自国外への送金規制、証券取引所の閉鎖や取引停止等の規制が突然導入されることも想定されます。
組入株式の株価変動リスク・信用リスク
当ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等を反映して変動します。株式の価格は、短期的または長期的に大きく下落することがあります。また、組入株式の発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがあります。すなわち、組入株式の価格の下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資元本を割り込むことがあります。
組入株式の流動性リスク
ベトナム・パキスタン・インド・中国などのエマージング諸国の証券市場は、先進諸国と比較して、一般にその市場規模が小さく、証券取引量が少なく、流動性等に問題があります。市場環境によっては、本来想定される投資価値とは乖離した価格水準による取引が行われたり、流動性が極端に減少することも想定されます。
投資対象投資信託証券の設定地および当該ファンドの投資対象国における税制変更のリスク
当ファンドが投資をする投資信託証券の設定地および当該ファンドの投資対象国において、税制の変更が行われた場合には、その影響により当ファンドの基準価額が下落することがあります。
為替変動リスク
当ファンドは、主に投資信託証券に投資を行い、投資対象とする投資信託証券は、主にベトナム・パキスタン・インド・中国(香港証券取引所に上場している中国本土関連銘柄を含む)の株式を投資対象としていますが、原則として為替ヘッジを行いませんので為替変動の影響を直接受けます。特に、当該ファンドの投資対象国であるベトナム・パキスタン・インド・中国の株価が上昇しても、当該通貨に対し円高となった場合、当ファンドの基準価額は下落する場合があります。
当ファンドが組み入れる投資信託証券の基準価額
当ファンドが組み入れる投資信託証券の基準価額は、当該ファンドの関係法人が当該国の組入有価証券等の価格評価基準などに基づき算出されますが、当該株式等の価格の訂正により当ファンドの組み入れる外国投資信託証券の基準価額も影響を受けることがあります。しかし、投資信託証券の基準価額が影響を受けた場合でも、当該国の法令等に基づき一定の基準内であれば訂正は行わない場合もあり、当ファンドの基準価額も訂正されないことがあります。
取得申込・解約申込の受付の中止・取消および制限
証券取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、投資対象国における非常事態(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少など、その他やむを得ない事情があるときは、受益権の取得申込、解約申込の受付を中止することおよびすでに受け付けた取得申込、解約申込の受付を取り消すことがあります。なお、信託期間中のシンガポールの銀行休業日およびその前営業日、ベトナムのホーチミン証券取引所の休業日、インドのムンバイ証券取引所の休業日、パキスタンのカラチ証券取引所の休業日、中国の香港証券取引所の休業日と同日の場合には取得申込、解約申込の受付をいたしません。
投資信託一般について