[新生銀行] 世界のサイフ

原則として短期金利(3ヶ月)の高い10通貨を選定し、当該通貨建ての短期債券等に分散投資します

※	上記は当ファンドの投資対象であるケイマン籍円建外国投資信託「マルチカレンシーファンドクラスB」の2007年3月30日現在の通貨別構成比および最終利回りです。
※	比率は組入債券時価総額に対する組入比率です。
※	投資通貨は将来大きく入れ替わる可能性があります。

投資対象債券は、原則として高格付の短期債券とします

国債、政府機関債、政府保証債、社債、ABS（資産担保証券）、コマーシャル・ペーパー等を主な投資対象します。高格付け※1の債券に投資することで債券の“信用リスク”の軽減を図ります。また、一般に金利が上昇すると債券の価格は下落しますが、短期債券市場を中心に投資することで、金利変動に伴なう債券の“価格変動リスク”の低減をめざします。
このようにリスクに配慮し、安全性を重視した資産による安定した運用をめざします。

※	価格変動等に関する説明は一般論であり、実際にはこれと異なる動きをする場合があります。
※1	原則として長期格付でAマイナス格相当以上または短期格付でA-2格相当以上の格付を取得しているものに投資します。

原則として、毎月、安定した収益分配を行なうことをめざします

主に組入債券の利息収入などを原資として、毎月の決算時に安定した収益分配を行なうことをめざします。原則として、毎月12日（休業日の場合は翌営業日）を決算日とします。
※分配金は増減したり、無配の場合があります。

過去の決算実績はこちら

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高金利通貨への投資は、単一通貨ではややリスクが高いものの、組み合わせて投資することで、単一通貨への投資に比べてリスク水準を軽減することが期待できます。
※投資通貨が日本円に対して全般的に急落するような局面においては、リスクが大きくなる場合があります。

※	毎年6月末および12月末にOECD加盟国およびこれらに準ずる国・地域の中から3ヵ月金利が高い10通貨を選んで均等投資したものとして計算しています
※	リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算したものです。
※	上記は過去のシミュレーションの結果であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。、特に断りのない限り当資料作成日現在の見解を示すものです。
※	日興アセットマネジメントのデータ提供に基づき新生銀行が作成

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※	当資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・安全性について日興アセットマネジメントが保証するものではありません。
※	当資料に掲載されている数値等は、特に断りのない限り当資料作成日現在のものです。また、当資料に示す意見は、特に断りのない限り当資料作成日現在の見解を示すものです。

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投資信託一般について

投資信託をご購入の際は「目論見書（目論見書補完書面を含みます）」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
※目論見書（目論見書補完書面を含みます）は、新生パワーダイレクトや店頭でご覧いただけます（ネット専用ファンドの目論見書（目論見書補完書面を含みます）は新生パワーダイレクトでご確認ください）。郵送でもお届けします。資料請求はこちらから
投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また銀行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。したがって過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
投資信託は以下のリスク等により、元本を割り込むことがあります（基準価額の変動リスク）。運用の損益はすべて投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
「価格変動リスク」株式、公社債など値動きのある有価証券を組入れて投資することによる収益変動をいいます。
「為替変動リスク」日本以外の外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替相場の変動の影響による収益変動をいいます。
「発行者（あるいは保証会社）の信用リスク」組入れ有価証券の発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等の影響に基づく基準価額の変動による収益変動をいいます。
投資信託には以下の通りお客さまに直接、または間接的にご負担いただく手数料や費用があります。
※各種数値は2008年6月24日現在、新生銀行で取扱中の商品におけるそれぞれについての最大値を明記しています。商品ごとに手数料や費用は異なりますのでお申し込みの際は必ず目論見書（目論見書補完書面を含みます）でご確認ください。
お申し込み時…申込手数料（最大3.15％）がかかります。
運用期間中…信託報酬または管理報酬（最大年率3.0％）やその他信託期間中に発生する費用（監査費用、成功報酬、投資先ファンドにかかる費用等）がかかります。
換金時…信託財産留保額（最大1.0％）や買戻し手数料（最大3.0％）がかかります。
上記手数料等の合計額については、お客さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
投資信託の換金時には、換金お申し込み制限期間が設定されているものがあるほか、換金に際して所定の手数料や信託財産留保額などのコストがかかるもの、換金までに相当の期間がかかるものもあります。
投資信託の募集・お申し込み等のお取り扱いは当行、設定・運用は投信委託会社、信託財産の管理等は信託銀行が行います。
投資信託の解約については、クローズド期間中の解約はできません。
新生銀行での国内籍投資信託の換金方法は解約請求のみであり、買取請求は行っておりません。
ファンドの分類は、各ファンドの運用方針をもとに新生銀行が独自に行ったものです。

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